子どもの教育支援をしたい！課題や私たちにできる支援の方法を紹介

日本にも海外にも、経済的な理由から十分な教育を受けられない子どもたちがたくさんいます。
そして、大人になっても十分な収入を得られず、貧困の連鎖が続いてしまうのです。
しかし、教育を十分に受けられない子どもたちを支援したいと思っているものの、

教育支援にはどのような方法があるの？
何が子どもにとって一番いいの？

と悩んでいる方もいるのではないでしょうか。
そこでこの記事では、子どもの教育支援について以下の内容をご紹介します。

記事を読んで、自分が納得できる方法があれば始めてみてくださいね。

なお、「お金の寄付を通じて子どもの教育支援をしたい」という方に向けて、ここではgooddoマガジンおすすめの寄付先団体を紹介しています。

気になる方は、以下をチェックしてください。

>> 子どもの教育支援のために寄付できるおすすめの団体紹介へ移動する

日本の子どもの教育環境の一番の課題は教育格差

日本の子どもの教育環境の一番の課題は「教育格差」だと言われています。

教育格差とは「生まれ育った環境により受けることのできる教育に格差が生まれること」を指します。

日本の子どもたちを取り巻く「教育格差の原因」には3つあります。

順番に見ていきます。

関連記事

深刻な教育格差問題とは？原因や現状を知り、必要な対策を考えよう

家庭環境

教育環境の格差の大きな要因として、家庭環境があります。

特に貧困家庭とひとり親家庭の子どもが影響を受けやすい状況にあります。

貧困家庭

2018年に日本財団が発表した報告書*のデータを見ると、経済的に困窮している世帯の子どもと、困窮していない世帯の子どもの間の教育格差は、10歳ごろから偏差値に現れることが分かります。そしてその差は、それ以降も埋まることはありません。

*出典：家庭の経済格差と子どもの認知能力・非認知能力格差の関係分析（日本財団）

ひとり親

ひとり親家庭の子どもの大学等進学率は23.9%です。
これは、全世帯の53.7％に対して約半分になります*。

これは経済状況とも大きく結びついています。

また、ひとり親の場合、家事と仕事、育児を一人で行わなければなりません。

この場合、子どもは1人で過ごす時間が長くなります。1人では勉強でわからないことがあっても聞くことができず、宿題をする習慣も身に付かないなど、学力低下につながる要因が多いのが実状です。

出典：ひとり親家庭等の現状について

関連記事

日本でも増え続ける「子どもの貧困」問題とは？貧困の原因、支援方法は？
日本の「子どもの貧困」問題をなんとかしたい！7つの寄付先や支援方法を解説

地域特性

教育環境の格差の要因の一つとして、地域特性があります。

近年はオンラインのサービスが普及し、過疎地でも都市部と同等の情報を得、教育を受けられる機会が増えてきました。

しかし、過疎地の中高生には、ロールモデルとなる年の近い先輩が身近にいません。
多くの先輩が都市部の大学に進学してしまうためです。

先輩が身近にいないと、思い描く未来の選択肢が限られてしまいます。

また、都市部に大学が集中するため、過疎地の高校生が大学に進学するには学費以外に住居費も必要になります。これがネックになり進学を諦める子どももいます。

災害

災害も教育環境の格差の要因の一つとなっています。

学校が被災してしまい、整った学習環境を失う子どもたちがいます。

また、突然日常を奪われ被災者となった子どもたちには、学習環境だけでなく、安心して過ごせる場所がより一層必要となります。
しかし、家が被災した子どもは、狭い仮設住宅での生活を余儀なくされます。
このような環境では、放課後に勉強する場所、落ち着いて過ごす場所がありません。

また、被災したことにより進学や夢を諦めてしまう子どもがいるのも実情です。

新型コロナウイルスの影響

新型コロナウイルスも教育格差の拡大をもたらしています。

学校が休校になることで学校での勉強時間が減り、家庭の経済状況が子どもの学びの機会に影響してきます。
高所得世帯では子どもを塾に通わせたり通信教育を受けさせたりできますが、経済状況が厳しい家庭が同じような教育機会を提供するのは難しいです。

コロナ禍以前より生じていた教育格差が、コロナ禍において拡大している状況です。

関連記事

新型コロナウイルスで学校・教育現場が受けた影響とは？

日本の子どものために行われている教育支援

日本で行われている教育支援と、取り組んでいる団体を紹介していきます。

学習支援

放課後の学習教室や家庭、オンラインでの学習支援が行われています。

例えばLearning for Allでは、小学校４年～高校３年生の子どもたちを対象に、地域や学校と協力して無償の「学習支援拠点」を設置しています。
大学生教師たちが、学習に遅滞を抱えた子どもたちに寄り添って勉強を教えています。

＞＞ Learning for Allについての解説へ移動する

保護者支援

子どもたちを支えるためには、保護者の方のサポートも大切です。

例えばLearning for Allでは、LINEやメール、電話、対面と様々な手段を活用し、 日々の悩み相談だけでなく、支援制度の紹介・窓口への繋ぎ等も対応。
保護者同士の繋がり作りとして、保護者会等も実施しています。

＞＞ Learning for Allについての解説へ移動する

居場所づくり

家庭環境に課題を抱える子どもたちが落ち着いて学習に取り組むには、安心して過ごせる居場所が必要です。

例えばカタリバでは、困難を抱える子どもたち向けに東京都足立区の「アダチベース」で居場所づくりを行っています。

アダチベースではコミュニティの一員であることを実感できるよう、地域を巻き込んだイベントを実施しています。
また、平日は毎晩、長期休暇中は昼夜2食の食事提供も行っています。
ただ提供するだけでなく、子どもたちが近隣の人と協働で調理し、一緒に食卓を囲んでいます。

＞＞ カタリバについての解説へ移動する

教材開発

市販や学習塾などで作られている教材は合わない子どもたちに向けて、教材開発が行われています。
十分な学習環境や習慣がない子どもたちに、特に必要とされています。

Learning for Allでは、学校での学習につまづいている中学生の指導者や保護者のために、カリキュラム作成を手助けする仕組みを提供しています。
子どもは課題把握のためのテストを受けます。指導者や保護者は、間違えた箇所を洗い出し、Learning for Allが提供する資料に沿って、授業内容や使用教材を決めます。

＞＞ Learning for Allについての解説へ移動する

奨学金

経済的困難を抱える家庭に育つ子どもたちが、高校や大学に通えるよう、奨学金を給付・貸与しています。

発展途上国の子どもたちの教育問題

世界では約3億300万人もの子どもや若者が学校に通えていません*。
6.1億人以上の子ども・若者は必要最低限の読解力や計算力を習得していないと推計されています**。

その原因としてあげられるのは以下です。

次で、主なもの3つを取り上げて紹介します。

*出典：日本ユニセフ 公式サイト,2018
**出典：独立行政法人 国際協力機構JICA公式サイト

関連記事

途上国の教育の現状や問題点、行われている支援活動は？

貧困

貧困家庭の子どもは、家計を支えるために働かなければならず、学校へ行くことができません。

家計を助けるために働きに出たり、農業を手伝ったり、親の代わりに幼い兄弟の面倒を見たりしなければならない子は、学校へ通う時間がありません。

教育を受けないと将来安定した職業に就くことができず、貧困の連鎖が起きます。

教師不足

教師が足らず、十分な教育を受けられない子どもたちがいます。

特にバングラデシュなどの途上国の農村部では、高校生向けの高度な内容を教えられる先生が足りません。
教師が不足している地域の子どもたちは、良質な授業を受けることができず、大学進学が難しくなります。

大人が教育の大切さを理解していない

親やコミュニティの大人が教育の大切さを理解しておらず、子どもから学ぶ機会を奪ってしまうケースがあります。

特に自身が教育を受けていない貧困地域の親は、教育が子どもの将来にどのように影響するのかなかなか理解できません。
目先の生活の安定を考え、子どもを学校に行かせるよりも家の手伝いを優先させてしまいます。

また、女子教育は不要だと考える大人もまだまだ多く、女の子の将来の可能性を狭めています。

発展途上国の子どものために行われている教育支援

ここからは、発展途上国で行われている教育支援と、取り組んでいる団体を紹介します。

学習支援

海外の子どもたちの教育支援として、オフライン、オンラインで様々な学習支援が行われています。

例えばワールド・ビジョン・ジャパンでは、南スーダン難民と彼らを受け入れるウガンダのホストコミュニティ、両方の子どもたちに学習の機会を提供しています。
紛争の影響で学校に通う機会を失っていた10代の子どもたちに、小学校低学年のカリキュラムに該当する短期集中教育プログラムを提供しています。

＞＞ ワールド・ビジョン・ジャパンについての解説へ移動する

教育施設や備品の整備

教育施設や備品が不足している地域に、これらの提供を行ったり、オンラインで学習できる設備を整備する支援が行われています。

例えばユニセフでは、民間企業と協働しデジタル学習環境を整えています。
学習プラットフォームを開発し、新型コロナウイルスの影響で学校閉鎖中の160万人の子どもたちを支援しています。
また、学校と周辺コミュニティをインターネット接続するための仕組みを国際電気通信連合（国連機関）と協働で開発し、70万人の子どもたちにオンライン教育の機会を提供しています。

＞＞ 日本ユニセフ協会についての解説へ移動する

教材開発、学習教材の提供

教師不足を補うためにオンラインの学習教材を開発・提供したり、予算不足で教材が行き届いてない地域に学習教材を届ける支援が行われています。

例えば、e-Educationでは、バングラデシュはじめとする途上国の教育機会に恵まれない子どもに映像教育を届けています。
映像授業のどんな場所でも、教師がいなくても、何度でも繰り返し学べるという特徴を生かし、途上国における教育格差をなくしています。また、世界中の教育課題に挑むために、教育の成功モデルの確立を目指しています。

＞＞ e-Educationについての解説へ移動する

コミュニティや親への啓発活動

貧困の連鎖を断ち切るため、親やコミュニティに子どもを学校に行かせることの大切さを伝える活動が行われています。

例えば、ワールド・ビジョン・ジャパンでは、親や保護者、地域住民に教育の大切さや、女の子が教育を受ける必要性を理解してもらうために、活動地で研修を行っています。

＞＞ ワールド・ビジョン・ジャパンについての解説へ移動する

教育支援が必要な子どもたちのために私たちができることは？

ここでは、教育支援が必要な子どもたちのために私たちができることを３つ紹介します。

お金で支援

お金の寄付には、募金と団体への寄付（都度・継続）があります。

募金

街頭での募金活動や、当該団体を支援している店舗などに置いてある募金箱に寄付をします。手軽にできますが、計画を持って寄付をしたい場合は、やや確実性が低くなります。

単発寄付

団体のHPなどからクレジットカード、銀行口座からの振込などで、好きな金額を自分の好きなタイミングで寄付できます。特にクレジットカードでの寄付は、思い立ったらすぐその場でできるのでとても手軽で便利です。

継続寄付

毎月決まった金額を、都度寄付と同様、団体のHPなどからクレジットカードや口座引き落としで寄付をします。選択できる金額の設定は団体によって異なりますが、通常1,000円から10,000円程度の設定金額から選択します。

ボランティア活動に参加する

ボランティア活動は大きく分けて、子どもたちと直接関わる活動と、支援団体の事務ボランティアや広報などの活動があります。

例えばカタリバでは、学習支援スタッフや、法務やシステム、デザイン、Webなどのプロボノ*で子どもたちのサポートができます。

また、Learning for Allでは、学習支援拠点での個別指導のボランティアとして子どもたちの支援ができます。初めてのボランティアが不安な方向けに、ボランティア経験者の体験談が聞ける相談会も行っています。

ボランティアは直接子どもたちと関わって自分の能力を活かした支援ができるため、実感や効果を得やすいです。
ボランティア活動で支援したい団体がある場合は、ホームページを確認してみてください。

一方で、時間や場所などの制約があり、誰もが簡単にできる支援方法ではないかもしれません。時間がない、時間が合わない、近隣にボランティアできる場所がない、という方は後ほど紹介する、いつどこにいても支援できる、お金の寄付も検討してみてください。

*プロボノ：社会的・公共的な目的のために、職業上のスキルや専門知識を活かして取り組むボランティア活動

関連記事

学習支援のボランティアに参加したい！活動内容や募集団体を紹介
貧困家庭の子どものために私たちができるボランティア活動とは？

モノで支援

モノの支援を求めている団体もあります。

代表的なものとしてランドセルがあります。ジョイセフなどの団体で受け付けています。
中古寄付を受け入れるとはいえ、どのようなものでも寄付できるわけではありません。寄付する前に各団体のHPを確認してから送りましょう。

子どもが大人になり、使わなくなったものをきれいに保存している方にはおすすめの方法です。

関連記事

子どもにランドセルを届けたい！5つの寄付先や支援方法を解説

支援の幅が広がるのはお金の寄付！継続寄付なら持続性も！

教育支援の方法は色々ありますが、いますぐ手軽に始められるのがお金の寄付です。
支援を受ける側のメリットとしては、下記の点があげられます。

支援側のメリットとしては、下記の点があげられます。

さらに毎月の継続寄付ならば持続的な支援が可能。継続寄付をすると、支援先の子どもとつながれる団体もあります。

定額寄付の魅力について解説している記事もご一読下さい。
食料や服の寄付は支援に役立てにくい？実際のところを専門家が解説！

子どもの教育支援のために寄付できる！おすすめの団体を6つ紹介！

ここでは、「子どもの教育支援をしている団体へ寄付したい」と考えている方へ向けて、寄付アドバイザーの河合さんのおすすめコメントとともに、支援している6つの団体を紹介します。

寄付アドバイザー ：河合将生（まさお）さん

NPO組織基盤強化コンサルタント office musubime代表／関西チャプター共同代表・准認定ファンドレイザー

寄り添って伴走する第三者として、各団体（NPOなど）の支援に取り組んでいます。

【寄付先1】認定NPO法人 カタリバ：ナナメの関係で支援者と伴走

カタリバは、自身ではどうすることもできない家庭環境などの課題を抱える子どもたちを対象に、居場所・学習・食事を地域と連携しながら届ける活動などを行っています。

活動を始めたきっかけは、東日本大震災。最近ではコロナの影響を受ける子どもの支援も開始し、日本中の子ども達が、生まれ育った環境や家庭などの格差によって、可能性を閉ざされてしまうことが決してないように支援を続けています。 また、カタリバは、東京都から認証を受けた認定NPO法人であり、1万を超える個人・企業からも支援を受けており受賞歴も豊富です。

活動を通じて「すべての10代が意欲と創造性を育める未来」の実現を目指しています。

ネットの口コミ評判を知りたい方はこちら
＞＞【実際どう？】カタリバの気になる評判は？寄付先として信頼できるかを徹底解説
＞＞カタリバに関する記事一覧はこちら

【寄付先2】認定NPO法人 Learning for All：包括的な支援に特徴あり

Learning for All は、さまざまな理由で生きづらさを抱える子どもたちに学習支援、居場所提供、食事提供などを行いながら、保護者たちのサポートも行っています。さらに、支援のノウハウを展開したり、ノウハウを共有するしくみを構築しています。

今まで、延べ6000人以上の子どもを支援、延べ2000人以上のボランティアが参加した実績を持ちます。自治体との連携は10か所です。 Learning for Allは、メディア取材や表彰歴が多数あり、さらに、多くの企業からの支援や協賛も受けています。

活動を通して「子どもの貧困の本質的解決」を目指しています。

ネットの口コミ評判を知りたい方はこちら
＞＞【実際どう？】Learning for All の気になる評判は？寄付先として信頼できるかを徹底解説
＞＞Learning for All に関する記事一覧はこちら

【寄付先3】公益財団法人 日本ユニセフ協会：知名度の高さが信頼に

ユニセフは190の国と地域で子どもたちの命と健やかな成長を支えるため、保健、栄養、水と衛生、教育、児童労働などからの子どもの保護、緊急支援・人道支援の分野で活動しています。

命を守る基礎的な支援を、遠隔の村や都市のスラムなど最も貧しく厳しい環境で生きる子どもたちへ優先的に届けています。また、子どもの人生を大きく変える安全な水の供給、貧困家庭のための生計向上支援まで幅広い支援が特徴。

活動を通して「すべての子どもの権利が実現される世界」を目指しています。

ネットの口コミ評判を知りたい方はこちら
＞＞【実際どう？】ユニセフの気になる評判は？寄付先として信頼できるかを徹底解説
＞＞ユニセフに関する記事一覧はこちら

【寄付先4】特定非営利活動法人 難民を助ける会（AAR Japan）：世界14カ国で難民を支援

AAR Japan［難民を助ける会］は世界14カ国で紛争・自然災害・貧困などにより困難な状況に置かれている人々を支援しています。現在は日本の他にアジア、中東、アフリカの12の国に事務所を持ち、難民支援や地雷不発弾対策などの活動を行っています。

教育支援の分野においては、難民や被災した子供たちに教育の機会を提供しています。

活動を通し、一人ひとり多様な人間が、各々の個性と人間としての尊厳を保ちつつ共生できる、持続可能な社会を目指しています。

ネットの口コミ評判を知りたい方はこちら
＞＞【実際どう？】AAR Japan[難民を助ける会]の気になる評判は？寄付先として信頼できるかを徹底解説
＞＞AAR Japan［難民を助ける会］に関する記事一覧はこちら

【寄付先5】認定NPO法人e-Education：途上国の教育格差をなくすオンライン教育

e-Educationは、バングラデシュをはじめとする途上国の教育機会に恵まれない子どもに映像教育を届け、途上国における教育格差をなくしています。

映像授業のどんな場所でも、教師がいなくても、何度でも繰り返し学べるという特徴を生かし、途上国における教育格差をなくしています。また、世界中の教育課題に挑むために、教育の成功モデルの確立を目指しています。

活動を通じて、「最高の教育を世界の果てまで」届けるために活動を続けています。

ネットの口コミ評判を知りたい方はこちら
＞＞【実際どう？】e-Educationの気になる評判は？寄付先として信頼できるかを徹底解説
＞＞e-Educationに関する記事一覧はこちら

【寄付先6】認定NPO法人ワールド・ビジョン・ジャパン：子どもと繋がりを感じられる

ワールド・ビジョン・ジャパンは、約100カ国において保健、水衛生、生計向上、教育、栄養の分野での開発援助や緊急人道支援を通して、困難な状況で生きる子どもたちのために活動しています。

日本においても、支援者66,600人以上、連携する団体や企業は2900以上と活動の規模が大きく、定額寄付の「チャイルドスポンサーシップ」に賛同する著名人も多数います。

国連機関に公認・登録された世界最大級の子ども支援専門の国際NGOです。

ネットの口コミ評判を知りたい方はこちら
＞＞【実際どう？】ワールド・ビジョン・ジャパンの気になる評判は？寄付先として信頼できるかを徹底解説
＞＞ワールド・ビジョン・ジャパンに関する記事一覧はこちら

子どもの教育支援でよくある5つの疑問と回答

こちらでは、いざ支援をしようと思ったときによくある疑問についてお答えします。

1.どのような方法で世界や日本の子どもたちの教育支援ができる？

子どもたちの教育支援できる方法は様々です。
大きく分けると下記３つの支援方法があります。

2.お金とモノの支援どちらがいい？

お金とモノ、両方を受け付けている団体もありますが、必要な支援を必要なところに届けるためには、お金の寄付がおすすめです。

お金の寄付は支援を受ける側、支援をする側にメリットがあります。

関連記事

食料や服の寄付は支援に役立てにくい？実際のところを専門家が解説！

3.寄付はどのように使われる？

寄付の使い道は団体によって異なります。
各団体、ホームページ上や報告書で寄付の使い道を説明しています。
例えば、先ほど紹介した「カタリバ」の場合、

など、教育を十分に受けられない子どもたちを支援する活動に使われています。

4.寄付はいくらからできる？

寄付できる金額は団体によって異なります。

クレジットカードで支払いの場合は１円から寄付できる団体も多くなっています。
振り込みの場合は手数料がかかることがほとんどです。

「単発寄付」も可能な団体がほとんどですが、持続的に支援するためには「継続寄付」がおすすめです。
また、寄付は途中でやめることもできます。

詳細は各団体のホームページをご確認ください。

5.寄付すると確定申告は必要になる？

寄付をした場合、確定申告は必ずしも必要ありません。ただし寄付金控除を適用する場合は、確定申告が必要になります。

寄付金控除を適用すると税金が安くなる可能性があり、お得です。詳しい仕組みや確定申告の方法については、以下記事をご一読ください。

関連記事

寄付金控除の仕組みとは？確定申告の方法も紹介

教育支援は団体への寄付であなたにも簡単にできる！

ここでは国内外で行われている子どもの教育支援や、個人が支援する方法の解説、支援活動をしている団体を紹介しました。

この記事の内容をまとめます。

子どもの教育支援は、寄付を通じて手軽にできます。「寄付を通じて子どもたちの教育をサポートしたい」という方は、ぜひ参考にしてくださいね。

>> 寄付アドバイザーが徹底解説！日本の子どもたちに寄付するならおススメのNPO団体
>> 海外の子どもたちを支援するには？課題別のおすすめNPO団体

▼子どもの教育支援に寄付できる団体

記事の内容は以上です。もし、今あなたが

「どの団体に寄付するか決めかねている・・・」
「寄付先の選び方を知りたい・・・」
とお思いなら、寄付アドバイザーが「あなたに合う寄付先の選び方」を解説する人気記事をおすすめします。

気になる方はぜひ以下のリンクからどうぞ！
＞＞日本の子どもに寄付したい！おすすめNPO団体と選び方を専門家が紹介

寄付先の選び方ガイド：河合将生（まさお）さん

NPO組織基盤強化コンサルタント office musubime代表／関西チャプター共同代表・准認定ファンドレイザー。
大学卒業後、国際協力分野のNGOにボランティアスタッフとして参加。その後、国際交流・協力分野の中間支援組織へのインターンシップ、職員を経て、office musubime （オフィス ムスビメ）を2011年7月に設立。
寄り添って伴走する第三者として、身近な相談相手や多様な人・団体をつなぐ役割を通し、組織診断・組織基盤強化、ファンドレイジング支援など、各団体の支援に取り組む。
大阪マラソンチャリティ事務局担当や、国際協力や子ども／子育て支援、まちづくり分野、コミュニティ財団などの役員、大学の非常勤講師としてNPO論やボランティア論などの担当も。