アフリカでは、医師や医療従事者が不足している、また医療施設も少ないために満足な医療サービスを受けられない人が多くいます。
こうした現状を変革するには、活動団体への寄付や支援が必要です。
一人ひとりの力は小さくとも、大勢の人がアフリカのために行動することで、数多くの命を救うことができます。
この記事では、満足な医療サービスを受けることができない子どもたちの現状や、アフリカで暮らす人を支援している団体の紹介、アフリカの子どもたちを救うために私たちにできる「団体への寄付」について紹介します。
【アフリカで支援を行っている団体5選】
アフリカの医療の現状を知り、子どもや妊婦の命を守るために必要な支援を考えよう
満足な医療サービスが受けられないアフリカの子どもたち
2018年、死亡率推計に関する機関間グループ(IGME)が発表した報告書によれば、世界では子どもの死亡数のほとんどの540万人を5歳未満児が占め、その約半数を新生児が占めています。
そして、2017年の世界の5歳未満児死亡の半数がサハラ以南のアフリカ地域で起きています。
5歳未満で亡くなる子どもの死因のほとんどは、予防可能あるいは治療可能な、出産時の合併症、肺炎、下痢、新生児敗血症、またはマラリアなどです。
つまり、アフリカの子どもたちは、先進国であれば医療サービスを受けることで助かるような病気や感染症で命を落としているのです。
アフリカの子どもたちは、これらの病気や感染症にかかっても、医療機関で治療を受けることがほとんどできません。
医療設備や薬が整った病院は都市部にしかなく、公立の病院は満員の状態が多いのです。緊急の状態であったとしても、治療を受けることさえできず、長い時間を待たなければなりません。
さらに、先進国と同じレベルの医療を受けようと思っても、貧しい地域に暮らす子どもたちは公立の病院での治療しか受けることができません。私立病院も都市部には存在しますが、高額な治療費がかかるため、アフリカのなかでも高所得な人しか通うことができないのが現状です。
アフリカの子どもたちが満足な医療サービスを受けられないという現状を打開するためには国際機関や支援団体をサポートするためにも私たちの支援が必要です。以下では、私たちにできる支援の仕方について説明します。
(出典:IGME『Levels and Trends in Child Mortality 2018(2018年度版 子どもの死亡における地域(開発レベル)別の傾向)』)
アフリカの子どもたちを救うために寄付しよう!
日本に住む私たちでも、アフリカの子どもたちを救う方法はたくさんあります。
私たちのほんの少しの行動で、多くのアフリカの子どもたちを救うことができるのです。
その代表的な方法として行いやすいのが寄付です。
寄付は現地で支援活動を行う国連機関や団体を通して、現地の人や状況に応じて最適な形で活用されるのです。
以下では、様々な寄付の方法について説明します。
継続寄付
寄付には様々な方法がありますが、アフリカの子どもたちを救うためには長期的な努力が必要であるため、私たちも長期的な支援を行うことが大切です。
そして、長期的な支援を無理なく実現できるのが継続寄付となります。
継続寄付では、任意の金額を毎月、継続的に団体に寄付します。
継続寄付は基本的に自動で行われるので、一度手続きさえ済ませてしまえば、後は引き落としやクレジットカード払いなどで簡単に寄付ができるようになります。
もちろん解約はいつでもできるため、「収入が不安定になったから、継続寄付をストップしたい」と思ったときも安心です。解約方法は団体によって異なりますが、一般的には電話やメールで問い合わせると定額寄付を解約できます。
「定額寄付でアフリカの子どもを支援したい」という方は、支援団体への定額寄付を考えてみてはいかがでしょうか。
>>アフリカで支援活動を行っている団体をいますぐチェックする
都度の寄付
寄付の方法は継続寄付だけではありません。継続寄付は継続的に寄付することが前提となりますが、できるときだけ寄付をする都度の寄付という方法もあります。
都合の良い時に、自由な金額を寄付することができる方法です。
定額で毎月寄付することは難しいという人、あるいは、まずはお試しで寄付してみたいという人には都度寄付の方が向いています。
一度寄付をしてみて、その団体の活動報告をみてから、今後寄付を続けるかどうかを考えることもできます。
もちろん、活動に納得がいけば、継続寄付に切り替えたり、さらに寄付をすることも可能です。
クラウドファンディング
クラウドファンデングをしている団体に寄付することもできます。
クラウドファンディングは、ある事業やプロジェクトなどを行う団体や個人がその活動の資金を得るために行う資金調達方法です。
クラウドファンディングを行うと、その活動の報告を受けられますし、プロジェクトの結果として何かを受け取ることができることもあります。
クラウドファンディングという資金調達方法は、新しく革新的なプロジェクトや事業を行っている企業が採用することが多く、参加しやすい方法であることから、近年はこうした資金調達方法を利用する人が増えてきています。
ここまで、アフリカの子どもを救うために寄付する方法を3つ紹介しました。
【寄付の方法】
- 定額寄付
- 都度の寄付
- クラウドファンディング
寄付といっても様々な方法がありますが、「継続的にアフリカの子どもを支援したい」という方は、毎月定額が自動で寄付される「団体への定額寄付」がおすすめです。
とはいえ、アフリカで支援活動を行っている団体は具体的にどこがあるのか分からない人もいると思います。そこで次は、アフリカで支援を行っているおすすめの団体を紹介します。
アフリカへ寄付したい人必見!支援を行っている団体を5つ紹介
ここでは、アフリカで支援活動を行っている団体を5つ紹介します。
【アフリカで支援を行っている団体5選】
寄付アドバイザーの河合さんのコメントもあわせてご紹介します。「アフリカの子どもを支援したい」「アフリカで暮らす人々をサポートしたい」という方は、ぜひチェックしてみてはいかがでしょうか。
1.公益財団法人 日本ユニセフ協会:知名度の高さが信頼に
ユニセフはこんな人にオススメ!
- ・子どもが笑顔でいられる社会になってほしい
- ・世界の色々な国で多くの問題があるので、どこを支援したらいいかわからない
- ・活動歴が長い団体には安心を感じる
ユニセフは190の国と地域で子どもたちの命と健やかな成長を支えるため、保健、栄養、水と衛生、教育、児童労働などからの子どもの保護、緊急支援・人道支援の分野で活動しています。
アフリカでは栄養不良に陥っている子どもも少なくありません。ユニセフでは急性栄養不良の治療を提供や食生活への指導をはじめとした、様々な支援を行っています。
活動を通して「すべての子どもの権利が実現される世界」を目指しています。
寄付アドバイザー河合さんの注目ポイント3つ!
- 国連機関ならではのスケールの大きな質の高い支援ができる。2019年のワクチンの供給数は24億回
- マンスリーサポートでできることが具体的に示され、支援の成果の報告が充実
- 著名人、企業・団体などユニセフの多くの支援者の存在が活動を支えている
ネットの口コミ評判を知りたい方はこちら
>>【実際どう?】ユニセフの気になる評判は?寄付先として信頼できるかを徹底解説
2.認定NPO法人ワールド・ビジョン・ジャパン:子どもと繋がりを感じられる
ワールド・ビジョン・ジャパンはこんな人にオススメ!
- ・寄付をした効果が継続して実感できる方が良い
- ・子どもの顔が見える関係で支援したい
- ・具体的な数字があるとわかりやすく感じる
ワールド・ビジョン・ジャパンは、約100カ国において保健、水衛生、生計向上、教育、栄養の分野での開発援助や緊急人道支援を通して、困難な状況で生きる子どもたちのために活動しています。
アフリカでは保健・栄養の改善活動や安全な水の確保、教育の質向上といった活動を中心に支援を行っています。
国連機関に公認・登録された世界最大級の子ども支援専門の国際NGOです。
寄付アドバイザー河合さんの注目ポイント3つ!
- 途上国の子どもと心のつながりを持ちながら支援する「チャイルド・スポンサーシップ」が特徴
- 「何もかもはできなくとも、何かはきっとできる」などのメッセージから団体が大切にしていることが伝わる
- 「極度の栄養不良にあった子どもたちの89%が完全に改善」など、活動の影響を具体的な数字で示している
ネットの口コミ評判を知りたい方はこちら
>>【実際どう?】ワールド・ビジョン・ジャパンの気になる評判は?寄付先として信頼できるかを徹底解説
3.特定非営利活動法人 難民を助ける会(AAR Japan):世界14カ国で難民を支援
AAR Japan[難民を助ける会]はこんな人にオススメ!
- ・日本発の難民支援活動を行っている団体を応援したい
- ・40年の長い歴史がある信頼できる団体に寄付したい
- ・国連に公認・登録されているなど国際的に評価された団体に安心を感じる
AAR Japan[難民を助ける会]は世界14カ国で紛争・自然災害・貧困などにより困難な状況に置かれている人々を支援しています。現在は日本の他にアジア、中東、アフリカの12の国に事務所を持ち、難民支援や地雷不発弾対策などの活動を行っています。
活動を通し、一人ひとり多様な人間が、各々の個性と人間としての尊厳を保ちつつ共生できる、持続可能な社会を目指しています。
寄付アドバイザー河合さんの注目ポイント3つ!
- 1979年に日本で発足以来、活動地域や分野を広げながら65を超える国・地域で支援を展開してきた実績あり
- 1998年には、国連経済社会理事会(ECOSOC)の特殊協議資格を取得し、国連に「公認・登録」されている
- 「人道」「公平」「独立」「中立」の人道4原則に則り、AAR Japan[難民を助ける会]が大切にする「行動規範や社会的責任・人権方針」を掲げる
ネットの口コミ評判を知りたい方はこちら
>>【実際どう?】AAR Japan[難民を助ける会]の気になる評判は?寄付先として信頼できるかを徹底解説
>>AAR Japan[難民を助ける会]に関する記事一覧はこちら
4.公益財団法人ジョイセフ:女性に選択する自由を届ける
世界の妊産婦と女性の命と健康を守る活動を草の根で取り組んでいます。
アフリカではケニア、タンザニア、ガーナ、ザンビアの各国で「人づくり」を中心にした、その国にあった支援活動を実施。ジョイセフの支援が終了しても自立できるよう「持続可能な仕組み」を残すことを意識した支援活動をおこなっています。
「全ての女性が自らの意思で選択できる世界」を目指しています。
寄付アドバイザーが見た注目ポイント!
- 日本において、家族計画、女性のエンパワーメントを中心とした保健分野の国際協力における最長の歴史と最大の実績を有する専門機関
- 日本で役目を終えたランドセルをアフガニスタンに寄贈し、子どもたち特に教育の機会に恵まれない女の子の就学に役立てる「思い出のランドセルギフト」は特徴的な取組み
- 「ジョイセフアンバサダー」に冨永愛さんが就任し広報リーダーの役割を果たす
5.認定NPO法人REALs(リアルズ):争い予防のスペシャリスト
紛争地の人々が希望を取り戻すために必要な支援を行う国際協力NGOです。具体的には、戦闘員の勧誘予防のための相談・カウンセリング窓口の設置などを行っています。
人と人が「価値観、宗教、民族、国籍、ジェンダー」といった違いを認め、共存できる社会を目指しています。
寄付アドバイザーが見た注目ポイント!
- 日本を含むアジア・アフリカ・中東地域で活動する「争い予防のスペシャリスト」
- 顧問に元国連事務次長の明石康さん
- 講演活動やメディア取材などを通じた広報活動も積極的。報告も充実
このように考えている方は、この機会に遺贈寄付を考えてみませんか?
生前に手続きを済ませるだけで、自分の遺産を支援団体に寄付(遺贈寄付)できます。
遺贈寄付先の選び方をチェックする
私たちの寄付はアフリカでどのように活用される?
活動団体に寄付されたお金はアフリカの子どもたちのために活用されます。
それは現地で活動を行う人件費であったり、子どもたちを救うための物資の購入、環境改善のための設備や機材の設置に関する費用などです。
具体的には以下のようなものがあります。(ほんの一例です。支援内容は団体によって異なります。)
- ・肺炎にかかった子どもの治療をするための抗生物質の購入
- ・下痢による脱水症から命を守ることのできる経口補水塩の購入
- ・蚊を媒介とするマラリアから子どもたちを守るための蚊帳の購入
- ・井戸を作るための資金
- ・ワクチンなどを保存するための保冷庫などの購入
私たち一人ひとりの支援がこのような活動に結びつくことによって、多くのアフリカの子どもたちを救うことができるのです。
アフリカへの支援・寄付を考えている人によくある3つの疑問
ここからは、アフリカの子どもたちへの寄付を考えている方に向けて、「寄付するときのよくある疑問」を3つ紹介します。
- 寄付先の団体は信用できる?
- 税金がお得になる「寄付金控除」とは?
- アフリカの子ども以外にも支援・寄付できる団体はある?
1.寄付先の団体は信用できる?
支援団体に寄付するときに気になるのは「寄付先の団体は信頼できるのか」という点だと思います。寄付先の団体が信用できそうかどうかの判断ポイントは、主に3つあります。
【団体の信頼性を確かめるためのポイント3つ】
- 寄付の目的と使途が整合しているか?
- 情報開示を行っているか?
- 認定NPOを取っているか?
団体のホームページでは、「年次報告書」や「活動報告書」「会計報告書」といった情報を公開しているケースがあります。これらの報告書をチェックすると、「寄付金は支援活動に利用されているのか」「具体的にどのような活動を行っているのか」をイメージしやすく、安心感があります。
また認定NPOを取得しているかどうかも、信頼性を見るうえで注目すべき点です。
【認定NPOを取得するための要件】
- 運営組織及び経理が適切であること
- 事業活動の内容が適切であること
- 情報公開を適切に行っていること
- 事業報告書等を所轄庁に提出していること
- 法令違反、不正の行為、公益に反する事実がないこと
認定NPOを取得するには上記要件をクリアする必要があるため、認定NPOを取得していることは寄付先団体の信頼性を測るうえで、一つのポイントとなります。
2.税金がお得になる「寄付金控除」とは
寄付をすることで社会に貢献したいと考えている人の活動を後押しするために、一定の法人に寄付をした人には税制上の優遇が受けられる制度があります。
個人が国や地方公共団体、特定公益増進法人(公益社団法人、公益財団法人、社会福祉法人等税制上の優遇を受ける法人の総称)や認定NPO法人等に寄付をした場合には、寄付金控除を受けることができます。
寄付金控除の対象となる金額は、寄付をした金額の-2,000円です。ただし、総所得金額等の40%が、税制優遇を受けられる限度額となる点には注意が必要です。
従来、寄附金控除制度は、所得控除しか選択することはできませんでしたが、2011年の税制改正により、「税額控除」または「所得控除」いずれか有利な方式を選択し、寄付金控除を受けることができるようになりました。
寄付金控除を受けるためには、いずれの控除の場合も、確定申告の手続きが必要です。寄付した団体によって発行される領収書を確定申告書類に添付して税務署に申告することで、寄附金控除制度によって、税金の還付を受けることができます。
3.アフリカの子ども以外にも支援・寄付できる団体はある?
「アフリカに限らず、困窮している子どもに対して支援・寄付したい」と考えている方もいるかと思います。貧困や教育格差はアフリカに限らず、他の国や日本でも問題になっています。
もし「海外や日本の子どもに寄付したい」という方は、以下をご一読ください。
>>海外の子どもたちを支援するには?課題別のおすすめNPO団体や寄付の方法を解説
>>日本の子どもに寄付したい!おすすめNPO団体と選び方を専門家が紹介
一方で「そもそも支援団体はどのようなところがあるのか、どんな問題に取り組んでいるのか、幅広く知りたい」という方は、こちらで団体を幅広く紹介しているため、ぜひご一読ください。
>>寄付先のおすすめNPO団体は?失敗しない選び方を専門家が徹底解説!
私たちの寄付がアフリカの子どもたちを救う!
ここまで、アフリカの子どもが直面している問題や私たちにできる支援方法、アフリカ支援を行っている団体などを紹介しました。ここで、これまで紹介した内容をまとめます。
- ・アフリカの子どもたちは満足な医療サービスを受けられず、本来であれば助かる感染症や病気が原因で命を落としている
- ・私たちがアフリカの子どもたちのためにできる主な支援は、お金の寄付。その中でも「継続寄付」「都度の寄付」「クラウドファンディング」がある。
- ・継続的にできるだけアフリカの子どもに支援するなら、団体への継続寄付がおすすめ
日本で暮らす私たちでも、お金を寄付することで、アフリカの子どもたちを救う活動を支援できます。
支援団体の活動を通じて、多くの子どもたちの命が救われています。
一人ひとりの寄付は少額だとしても、多くの人が寄付をすれば、アフリカの子どもたちを救う大きな力となるのです。
アフリカの子どもたちを救うために、まずはできることから始めてみてはいかがでしょうか。
またアンケート回答の他にも「定額寄付による支援」でアフリカの子どもたちを支援できます。
「継続的に、できるだけたくさん支援をしたい」という方は、気になった団体をチェックし、定額寄付を検討してはいかがでしょうか。
▼アフリカの子どもたちを救うために活動している団体5選
団体名 | 寄付アドバイザーが見た注目ポイント |
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日本ユニセフ協会 | ・国連機関ならではのスケールの大きな質の高い支援ができる。2019年のワクチンの供給数は24億回 ・マンスリーサポート(月2,000円など、寄付額は任意)でできることが具体的に示され、支援の成果の報告が充実 ・著名人(親善大使を担う人もいる)、企業・団体などユニセフの多くの支援者の存在 |
ワールド・ビジョン・ジャパン | ・途上国の子どもと心のつながりを持ちながら、支援の成果を感じられる寄付プログラム「チャイルド・スポンサーシップ」に約5万人が参加 ・「1日あたり150円の支援で、子どもたちの未来が変わります」「何もかもはできなくとも、何かはきっとできる」などのメッセージから団体が大切にしていることが伝わる ・「10秒に一人/1日に3つの学校にきれいな水を届ける」「貧困の根本原因を解決することで2億人以上の子どもたちの生活状況が改善」「極度の栄養不良にあった子どもたちの89%が完全に改善」など、活動の影響を具体的な数字で示している |
難民を助ける会 | ・1979年にインドシナ難民支援を目的に日本で発足以来、活動地域や分野を広げながら65を超える国・地域で支援を展開してきた実績あり ・1997年には、AARが主要メンバーである地雷禁止国際キャンペーン(ICBL)がノーベル平和賞を共同受賞。1999年に読売新聞国際協力賞、2008年に沖縄平和賞を受賞。1998年には、国連経済社会理事会(ECOSOC)の特殊協議資格を取得し、国連に「公認・登録」されている ・「人道」「公平」「独立」「中立」の人道4原則に則り、「人道支援の行動規範」のほか、人道支援関連の諸基準を遵守しつつ活動するといったAARが大切にする「行動規範や社会的責任・人権方針」を掲げる |
ジョイセフ | ・日本において、家族計画、女性のエンパワーメントを中心とした保健分野の国際協力における最長の歴史と最大の実績を有する専門機関 ・日本で役目を終えたランドセルをアフガニスタンに寄贈し、子どもたち特に教育の機会に恵まれない女の子の就学に役立てる「思い出のランドセルギフト」は特徴的な取組み ・「ジョイセフアンバサダー」に冨永愛さんが就任し広報リーダーの役割を果たす |
REALs(リアルズ) | ・日本を含むアジア・アフリカ・中東地域で活動する「争い予防のスペシャリスト」 ・顧問に元国連事務次長の明石康さん ・講演活動やメディア取材などを通じた広報活動も積極的。報告も充実 |