地震の災害支援におすすめの寄付先は？被災地を支援する方法を解説

テレビや新聞を通じて目にする災害の被害。日本国内や世界では残念ながら災害が絶えず起きています。

災害に遭った人は、住居や仕事など「暮らしの支え」を失い、復興には多くの時間と費用を要します。

そこで被災地を寄付で支えたいと思い立ったものの、

と思ったことはありませんか？

そこで、以下の内容について紹介します。

災害支援を検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。

【どこがいい？】災害支援のおすすめ寄付先を5つ紹介

地震や大雨などの災害支援活動を行う団体は多数存在します。

団体を支援するメリットは、「災害支援のプロ」に判断を委ねられること。あなたの大切な寄付を、最大限有効活用してくれます。
また、災害支援をするにあたって寄付金控除の対象となる団体もあり、節税効果があるというメリットもあります。

ここからは寄付アドバイザーの河合さんのおすすめコメントとともに、gooddo編集部のおすすめの寄付先について解説していきます。

寄付アドバイザー ：河合将生（まさお）さん

NPO組織基盤強化コンサルタント office musubime代表／関西チャプター共同代表・准認定ファンドレイザー

寄り添って伴走する第三者として、各団体（NPOなど）の支援に取り組んでいます。

【寄付先1】空飛ぶ捜索医療団ARROWS：国内外で豊富な災害支援の経験を有する

医療を軸とした災害緊急支援活動を実施しています。

医師・看護師、ヘリコプターなどの航空機、災害救助犬や救助チームを有する民間レスキューとして大規模災害の被災地にいち早く駆けつけ、支援を展開しています。

（運営：認定NPO法人ピースウィンズ・ジャパン）

【寄付先2】一般社団法人ピースボート災害支援センター：10万人以上がボランティアに参加

2011年の設立以来、海外31ヶ国・国内54地域での被災地支援を実施。現場経験を活かした研修や訓練を実施し、防災・減災教育にも力を入れています。

「すべての人々が互いに助け合える社会」を目指しています。

【寄付先3】公益財団法人 日本ユニセフ協会：知名度の高さが信頼に

ユニセフは190の国と地域で子どもたちの命と健やかな成長を支えるため、保健、栄養、水と衛生、教育、児童労働などからの子どもの保護、緊急支援・人道支援の分野で活動しています。

ユニセフは、主に途上国において予期せぬ自然災害が発生した際に、子どもたちを守る活動を迅速に行っています。

コペンハーゲンにあるユニセフ物資供給センターをはじめとする各地の供給箇所から、ニーズに合わせて迅速に届けられる物流システムが構築されており、一刻を争う緊急事態下において重要な役割を果たしています。

活動を通して「すべての子どもの権利が実現される世界」を目指しています。

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＞＞【実際どう？】ユニセフの気になる評判は？寄付先として信頼できるかを徹底解説

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【寄付先4】特定非営利活動法人 難民を助ける会（AAR Japan）：国内外で自然災害時の緊急支援活動を実施

AAR Japan［難民を助ける会］は世界16カ国で自然災害・紛争・貧困などにより困難な状況に置かれている人々を支援しています。

日本国内では、豪雨や地震の被災者に対して支援を実施しています。現場へ緊急支援チームを派遣し、炊き出しや物資配付を行います。福祉施設への支援など、特に支援が届きづらい方々を重点的にサポートすることが特徴です。また、東日本大震災被災者支援では、10年以上にわたり支援活動を継続しています。

また、世界各国で発生した自然災害による被災者に対しても、衛生用品の配付などを実施してきた実績があります。

活動を通し、一人ひとり多様な人間が、各々の個性と人間としての尊厳を保ちつつ共生できる、持続可能な社会を目指しています。

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【寄付先5】認定NPO法人ワールド・ビジョン・ジャパン：子どもと繋がりを感じられる

ワールド・ビジョン・ジャパンは、約100カ国において保健、水衛生、生計向上、教育、栄養の分野での開発援助や緊急人道支援を通して、困難な状況で生きる子どもたちのために活動しています。

またワールド・ビジョン・ジャパンでは、災害発生直後の緊急支援や復興支援、リスクに備える「防災・減災」の活動も各国で行っています。

国連機関に公認・登録された世界最大級の子ども支援専門の国際NGOです。

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【寄付先6】認定NPO法人レスキューストックヤード：被災地からの学びを活かす

「被災者支援」「地域防災・減災啓発活動」「災害時要配慮者支援」などに取り組んでいます。

過去の被災地からの学びや教訓が生かされ「災害に備える」という行為が当たり前のように捉えられる社会の構築を目指しています。

災害を受けた被災地を支援する方法

ここまで災害支援活動を行う団体への寄付について紹介しました。次は、寄付の他に被災地を支援する方法を紹介します。

被災地を支援する方法は、以下の3つです。

海外へ救援金・国内の個人へ義援金を送る

団体への寄付は、寄付先の団体の活動を応援し、間接的に被災地を応援するものです。一方で直接被災地を応援する方法として、救援金や義援金を送る事が挙げられます。

救援金や義援金は直接、被害に遭った人に金銭が届くというメリットがあります。ただし義援金は希望する人に均等に配布されるため、寄付した効果がわかりづらく、配布までに時間がかかるというデメリットが発生することも。

また日本の税法上、海外への救援金は所得税の控除対象ですが、住民税の控除対象ではありません。もし節税について考えている方は、以下記事を参考にしてください。

＞＞寄付をすると節税できる？おトクに寄付する6つのポイントを解説！

自治体に直接寄付する

日本国内で災害があった場合、自治体へ直接送金できます。

たとえば「ふるさと納税」制度を利用すれば、被災地を応援可能。

ふるさと納税の返礼品は必須ではなく、返礼品の無い単純な寄付も選択可です。興味がある人はチェックしてみてください。

ボランティアに参加する

災害が起きた地域では、ボランティアセンターが開設され、外部からボランティアを受け入れるケースがあります。

ボランティアセンターは、災害ボランティアの募集状況や活動状況など、情報窓口となるもの。また効率的・効果的に人員を配置・コーディネートできるよう、地域の自治体や社会福祉協議会にボランティアセンターは開設されます。

ボランティアへ直接向かう場合は被災地にとって必ずしもプラスにならず、むしろ迷惑となる場合もあります。ボランティアを検討している方は、参加前に被災地のボランティアセンターの開設状況をチェックしたうえで参加できそうか検討してみてはいかがでしょうか。。

災害支援活動への寄付でよくある3つの疑問

ここでは、災害支援への寄付を検討するときによくある3つの疑問を紹介します。

1.お金以外のモノも寄付できる？

被災地への寄付はお金以外にも、食品や毛布などの物品の寄付を受け入れる場合があります。
ただし災害が起きた場合、現場が混乱状態になりがちです。災害地へ寄付する場合は、寄付先の団体や自治体の受け入れ状況をホームページ等で確認して寄付することをおすすめします。

2.寄付は途中でやめてもいい？

寄付は途中でやめても大丈夫です。

寄付は必ずしも継続し続けなければならない、という訳ではありません。

経済的に難しい場合は継続的な寄付を一時的に停止（終了）させたり、単発の寄付だけに留めておくことも可能です。ご自身のペースに合わせて無理なく寄付を続けてください。

3.災害支援で寄付金控除を受けられる？

寄付金控除とは、寄付をした自治体や認定NPO法人など税制優遇を認められた団体に寄付をした場合に、所得税と住民税の一部が非課税となる制度のことです。

ただし、寄付金控除を受けるためには寄付先の団体や、確定申告の要否など条件があります。詳しくは以下の記事で解説しているので気になる方はぜひチェックしてみてくださいね。

>>寄付金控除の仕組みとは？確定申告の方法も紹介

まとめ：災害支援のために私たちが出来ること

この記事の内容をまとめます。

▼災害支援活動をするおすすめ団体

記事の内容は以上です。もし、今あなたが

「どの団体に寄付するか決めかねている・・・」
「寄付先の選び方を知りたい・・・」

とお思いなら、寄付アドバイザーが「あなたに合う寄付先の選び方」を解説する人気記事をおすすめします。
気になる方はぜひ以下のリンクからどうぞ！

寄付先のおすすめNPO団体は？失敗しない選び方を専門家が徹底解説！

「そもそも寄付や募金との違いって何だろう？」
「寄付する意味や寄付の方法って何があるのだろう？」

このような点が気になっている方は、ぜひ下記記事もご一読ください。

＞＞寄付とは？寄附や募金、義援金との違い、おすすめの寄付先を紹介