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アフガニスタンを支援したい!おすすめの寄付先団体を5つ紹介

  • 2022年7月26日
  • 2024年3月29日
  • 寄付

「寄付でアフガニスタンを支援したい」
「どこに寄付すればアフガニスタンの支援につながるのか分からない」

このように悩んでいる方のために、この記事ではアフガニスタンへの寄付について以下の内容をご紹介します。

  • ・アフガニスタンを支援している寄付先団体
  • ・アフガニスタンへの支援の取り組み
  • ・アフガニスタンへの寄付についてよくある疑問

アフガニスタンでは長引く内戦、そして大規模な干ばつや地震によって、国内外を問わず避難民が大量に発生しており国外からの支援が必要不可欠な状況が続いています。

そんなアフガニスタンを支援している団体に寄付したい!という場合はgooddoマガジンおすすめの寄付先団体は以下から確認できますので、参考にしてください。(ページ内で該当の見出しに移動します)
>>アフガニスタンを支援している寄付先としておすすめの団体5選

寄付先の選び方を専門家が解説

「アフガニスタンを支援している団体はたくさんあるけど、どうやって寄付先を選べばいいのだろう?」

このように考えている方のために、ここからはNPOに詳しい寄付アドバイザーの河合さんに、「寄付先の選び方」をお伺いしました。

寄付アドバイザー :河合将生(まさお)さん
NPO組織基盤強化コンサルタント office musubime代表/関西チャプター共同代表・准認定ファンドレイザー
寄り添って伴走する第三者として、各団体(NPOなど)の支援に取り組んでいます。

はじめまして。寄付アドバイザーの河合です。
ここから、みなさんの寄付先選びをサポートしていきますね。
はじめにお伝えしたい重要なことは「寄付に失敗はない」ということです。
寄付とは誰かにあなたの想いを託すこと。
それに良いも悪いも、成功も失敗もないのです。
また「何にあなたの想いを託すか」という点が寄付の奥深い魅力的な部分です。
信頼性や活動内容、実績や成果、挑戦、コミュニケーションなど様々な価値観があります。
また、あなたの原体験を軸に考えるのも素晴らしい選び方だと思います。
その上で、これから寄付を始める人のために、3つの選び方を解説します。

おすすめする団体の選び方3つ

  1. 信頼できるところに寄付する
  2. 自分が問題だと思うことに取り組む団体に寄付する
  3. 寄付の使い道がわかりやすいところに寄付する

もちろん、選び方に該当しない団体を否定する訳ではありません。あくまで選び方の一例としてご覧いただければ幸いです。

アフガニスタンを支援している寄付先としておすすめの団体5選

ここからは、アフガニスタンへの支援活動を行っている団体を5つご紹介します。

【寄付先1】公益財団法人 日本ユニセフ協会:知名度の高さが信頼に

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ユニセフはこんな人にオススメ!

  • ・子どもが笑顔でいられる社会になってほしい
  • ・世界の色々な国で多くの問題があるので、どこを支援したらいいかわからない
  • ・活動歴が長い団体には安心を感じる

ユニセフは190の国と地域で子どもたちの命と健やかな成長を支えるため、保健、栄養、水と衛生、教育、児童労働などからの子どもの保護、緊急支援・人道支援の分野で活動しています。

アフガニスタンでは2022年6月22日に発生した大規模地震を受けて、翌日には保健・栄養チームを派遣。
負傷者への救急対応を支援するとともに支援物資の配布にも迅速に取り組んでいます。

活動を通して「すべての子どもの権利が実現される世界」を目指しています。

寄付アドバイザー河合さんの注目ポイント3つ!

  1. 国連機関ならではのスケールの大きな質の高い支援ができる。2019年のワクチンの供給数は24億回
  2. マンスリーサポートでできることが具体的に示され、支援の成果の報告が充実
  3. 著名人、企業・団体などユニセフの多くの支援者の存在が活動を支えている
寄付金控除の対象団体です

ネットの口コミ評判を知りたい方はこちら
>>【実際どう?】ユニセフの気になる評判は?寄付先として信頼できるかを徹底解説
>>ユニセフに関する記事一覧はこちら

【寄付先2】特定非営利活動法人 難民を助ける会(AAR Japan):世界14カ国で難民を支援

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AAR Japan[難民を助ける会]はこんな人にオススメ!

  • ・日本発の難民支援活動を行っている団体を応援したい
  • ・40年の長い歴史がある信頼できる団体に寄付したい
  • ・国連に公認・登録されているなど国際的に評価された団体に安心を感じる

AAR Japan[難民を助ける会]は世界14カ国で紛争・自然災害・貧困などにより困難な状況に置かれている人々を支援しています。現在は日本の他にアジア、中東、アフリカの12の国に事務所を持ち、難民支援や地雷不発弾対策などの活動を行っています。

アフガニスタンには多くの地雷や不発弾が存在するため、撤去作業をサポート。
また、ポスターやボードゲームなどを活用し、子どもたちにも分かりやすい方法で地雷回避教育を行っています。

活動を通し、一人ひとり多様な人間が、各々の個性と人間としての尊厳を保ちつつ共生できる、持続可能な社会を目指しています。

寄付アドバイザー河合さんの注目ポイント3つ!

  1. 1979年に日本で発足以来、活動地域や分野を広げながら65を超える国・地域で支援を展開してきた実績あり
  2. 1998年には、国連経済社会理事会(ECOSOC)の特殊協議資格を取得し、国連に「公認・登録」されている
  3. 「人道」「公平」「独立」「中立」の人道4原則に則り、AAR Japan[難民を助ける会]が大切にする「行動規範や社会的責任・人権方針」を掲げる
寄付金控除の対象団体です

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>>【実際どう?】AAR Japan[難民を助ける会]の気になる評判は?寄付先として信頼できるかを徹底解説
>>AAR Japan[難民を助ける会]に関する記事一覧はこちら

【寄付先3】認定NPO法人ピースウィンズ・ジャパン:人道支援や災害支援の分野で20年以上の経験を持つ日本発祥のNGO

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ピースウィンズ・ジャパンは、国内外で自然災害、あるいは紛争や貧困などによる人道危機や生活の危機にさらされた人びとを、教育、水衛生、保健、シェルター、生計向上、弱者保護、物資配布などの分野で支援しています。
また、国内において保護犬の里親探しや譲渡を促進するプロジェクト「ピースワンコ・ジャパン」の展開や、緊急災害支援プロジェクト「空飛ぶ捜索医療団」の運営を行っています。

アフガニスタンは紛争や自然災害が重なり、水などの基本的な生活インフラが整っていない地域が数多くあります。ピースウィンズ・ジャパンではそのような地域に井戸を設置するとともに長く使用できるようメンテナンス方法の指導も行っています。

日本発祥の国際NGOで、これまで33か国で活動を行ってきています。

ピースウィンズ・ジャパンは広島県より認定NPOの認証を受けています。
また、優れたソーシャルビジネスの取り組みを表彰する、日経ソーシャルイニシアチブの受賞歴もあります。

活動を通し、人びとが紛争や貧困などの脅威にさらされることなく、希望に満ち、尊厳を持って生きる世界を目指しています。

【どんな人に向いてる?】gooddo編集部が考えてみました

  1. すぐに人の役に立つ活動に寄付したい!という方
    災害支援がメインということもあり初動が速く、支援が実行されるまでの時間が短いです。
  2. 支援内容の報告をしっかり受けたい!という方
    ピースウィンズ・ジャパンは活動の報告を頻繁に行っています。特にYouTubeでの報告は現地の様子や活動の詳細が分かりやすいです。
  3. 寄付の効果を実感したい!という方
    ピースウィンズ・ジャパンの主な支援分野の一つである自然災害は、日本でも多く発生しており、自分の身近なところでいつでも起こり得ます。遠くの国のできごとでも、日本に住む私たちにも支援地の変化の様子がイメージしやすいです。
寄付金控除の対象団体です

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>>【実際どう?】「ピースウィンズ・ジャパン」の気になる口コミ評判は?寄付先として信頼できるかを徹底解説

【寄付先4】認定NPO法人ワールド・ビジョン・ジャパン:恐怖の中にいる子どもたちを支援

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ワールド・ビジョン・ジャパンはこんな人にオススメ!

  • ・戦争や内戦の被害を受ける子どもの命を守りたい
  • ・パレスチナをはじめ世界の最も危険な地域での活動を支援したい
  • ・サポーターとして世界の子どもを継続的に支援したい

ワールド・ビジョン・ジャパンは、約100カ国において保健、水衛生、生計向上、教育、栄養の分野での開発援助や緊急人道支援を通して、困難な状況で生きる子どもたちのために活動しています。

長引く紛争、自然災害、感染症などの危機にさらされているアフガニスタンでワールド・ビジョン・ジャパンは20年以上活動を続けています。これまで、保健・栄養・食糧などの支援を600万人に届けました。

国連機関に公認・登録された世界最大級の子ども支援専門の国際NGOです。

gooddo編集部の注目ポイント3つ!

  1. パレスチナ、ウクライナ、シリアなどで緊急の支援を必要とする子どもたちの命を守り、未来を救うための活動に特化している
  2. 「病気・栄養不良、教育機会の損失、児童労働・児童婚・搾取など、自然災害や紛争の影響を受けた子どもたちのニーズに幅広く対応している
  3. 世界各地で185以上の事業で成果をあげており、各国政府や国連とも連携事業を行う信頼できる団体
寄付金控除の対象団体です

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【実際どう?】ワールド・ビジョン・ジャパンの気になる評判は?寄付先として信頼できるかを徹底解説

【寄付先5】公益財団法人ジョイセフ:女性に選択する自由を届ける

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ジョイセフ

ジョイセフは、世界各国において、母子保健向上、家族計画と避妊、女性のエンパワーメント、緊急復興支援などの分野で活動しています。

保健医療サービスの提供による妊産婦死亡の削減や、少女たちに対する家族計画に関する知識などを通して、命と健康が「格差」によっておびやかされている途上国の女性を支援しています。

アフガニスタンは宗教の問題から女性が医療にアクセスすることのハードルが高く、クリニックに行かないという女性も少なくありません。ジョイセフでは女性医師が常駐するクリニックの運営を支援することで女性、特に妊婦が安心して診療を受けられる体制づくりに取り組んでいます。

ジョイセフでは、持続可能なコミュニティをつくるためには「人づくり」が重要だと考え、地域の人材育成を活動の中心としています。

活動を通じて、「すべての人びとが自らの健康を享受し、尊厳と平等のもとに自己実現できる世界」を目指しています。

寄付アドバイザーが見た注目ポイント!

  1. 日本において、家族計画、女性のエンパワーメントを中心とした保健分野の国際協力における最長の歴史と最大の実績を有する専門機関
  2. 日本で役目を終えたランドセルをアフガニスタンに寄贈し、子どもたち特に教育の機会に恵まれない女の子の就学に役立てる「思い出のランドセルギフト」は特徴的な取組み
  3. 「ジョイセフアンバサダー」に冨永愛さんが就任し広報リーダーの役割を果たす
寄付金控除の対象団体です

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>>【実際どう?】ジョイセフの気になる評判は?寄付先として信頼できるかを徹底解説

「自分の死後、残った遺産を社会のために活かしてほしい」
このように考えている方は、この機会に遺贈寄付を考えてみませんか?
生前に手続きを済ませるだけで、自分の遺産を支援団体に寄付(遺贈寄付)できます。
遺贈寄付先の選び方をチェックする

アフガニスタンへの支援の取り組み

ここからは、アフガニスタンが直面している問題と、その解決を支援する各団体の取り組みを6つ紹介します。

  1. 地震に対する緊急支援
  2. 地雷の撤去支援
  3. 食糧支援
  4. 医療支援
  5. 女性支援
  6. 難民支援

1.地震に対する緊急支援

2022年6月22日、アフガニスタン東部のホスト州を震源とするマグニチュード5.9の地震が発生し、1,000人以上の死者とそれ以上のけが人が発生しています。

この災害に対し、ユニセフは直ちに移動式の保健・衛生チームを派遣。衛生用品などの緊急支援を届けました。さらに、他の国連機関やアフガニスタン当局とも連携し、被災者支援を続けています。

ユニセフの詳しい活動内容については、以下もご確認ください。
>>日本ユニセフ協会の解説も読む

2.地雷の撤去支援

アフガニスタンは1979年の旧ソ連軍侵攻以来、各地で戦闘が続いており地雷や不発弾も数多く埋まっているのが現状です。

また、地雷被害による障がい者が基礎教育や医療・福祉サービスを受けられないといった問題も発生しています。

AAR Japan[難民を助ける会]では、地雷除去専門団体と連携し、2020年3月末までに5,286個の地雷と2万2,797個の不発弾を除去しました。

また、障がいの有無にかかわらず子どもたちが学校で学べるよう、バリアフリー設備の設置や教育研修の実施といった教育環境の改善や啓発活動にも取り組んでいます。

AAR Japan[難民を助ける会]の詳細については、以下もご覧ください。
>> AAR Japan[難民を助ける会]についての解説へ移動する

3.食糧支援

アフガニスタンでは、食料の確保が非常に困難になっている地域が少なくありません。

その原因は長年の紛争、頻発する干ばつ、そして新型コロナウイルスによる経済への打撃など多岐にわたります。

また、長引く紛争は復興の妨げにもなっており水を供給する設備が整っていない地域もあります。

ピース・ウィンズ・ジャパンでは現地のパートナー団体などと協力し、食糧支援を行うとともにカンダハール県においては15基の井戸を設置しました。

さらに、井戸の掃除や消毒、修繕方法を指導することで継続して井戸を使用できる環境づくりを整えています。

ピースウィンズ・ジャパンの活動については以下もご覧ください。
>>ピースウィンズ・ジャパンについての解説へ移動する

4.医療支援

アフガニスタンでは子どもと女性の死亡率が高い傾向があります。

女性は宗教上の理由から外出が制限されるため、医療へのアクセスが悪いことがその理由です。また、貧困から児童婚が増加しており、虐待や妊娠合併症のリスクが上昇していることも背景にあります。

ワールド・ビジョン・ジャパンは20年以上アフガニスタンで活動を行い、医療に関しては移動式の医療・栄養チームを組織して命を救う活動を行っています。

これは地域の住民が病気になったときに駆け込める一次医療に重点をおいた活動です。その他にも子どもや妊産婦の栄養状態のモニタリングを行っており、これらの活動はすでに13万人以上の人々に提供されています。

ワールド・ビジョン・ジャパンの詳しい活動については以下もご覧ください。
>>ワールド・ビジョン・ジャパンについての解説へ移動する

5.女性支援

イスラム教徒が多数を占めるアフガニスタンにおいて、男性に肌を見せられないという女性は少なくありません。

そのため、男性医師の診察を受けたくない、そもそもクリニックには行かないという女性もいます。

そんな女性たちが安心して医療にアクセスできるよう、ジョイセフでは女性医師と女性スタッフが常駐するクリニックの運営を支援し、産前産後検診や新生児と妊産婦への予防接種、家族計画サービスなどの提供を行っています。

2020年度には「フレンドリーカウンセリングコーナー」を設置し、女性がより相談しやすい環境づくりも始まりました。

これまで約3万人の女性と子どもに保健医療サービスを提供しています。

ジョイセフの活動については以下もご覧ください。
>>ジョイセフについての解説へ移動する

6.難民支援

UNHCRによると、アフガニスタンで発生した難民は2021年末時点で270万人を超えており*、世界で3番目に多い国です。

その半数近くがパキスタンに流れており、難民は就労機会がないため多くの家庭が家賃や食費の支払いに苦しんでいます。

そして、貧困により児童労働のリスクも高まっており、子どもたちの教育の機会の喪失につながっているのが現状です。

ワールド・ビジョン・ジャパンでは職業訓練や起業のための資金サポート、学習環境の改善のための取り組みを行い難民を支援しています。

ワールド・ビジョン・ジャパンについては以下もご覧ください。
>>ワールド・ビジョン・ジャパンについての解説へ移動する

また、AAR Japan[難民を助ける会]ではアフガニスタンに帰還しようとする難民のサポートを行っており、食料や生活物資の提供を行っています。

AAR Japan[難民を助ける会]については、以下もご覧ください。
>>AAR Japan[難民を助ける会]についての解説へ移動する

*出典:数字でみる難民情勢(2021年)|UNHCR

アフガニスタンへの寄付でよくある4つの疑問

ここからは、アフガニスタンへの寄付に関する4つの疑問を解消します。

  • ・着なくなった洋服は寄付できる?
  • ・アフガニスタンに食料支援はできる?
  • ・寄付は少額からでもできる?
  • ・寄付すると確定申告が必要になる?

着なくなった洋服は寄付できる?

洋服などの物の寄付を受け付けている団体はあります。地域の廃品回収やショップで回収を行っているケースもあります。

しかし、物の寄付は団体によっては受け入れていないことがあるので、寄付する前に確認するようにしましょう。

また、受け入れている団体でも条件を設けていることがあるので、事前にしっかりとチェックしておくことが必要です。

条件を満たさないものを寄付してしまうと、処分の費用を負担させてしまうことにもなりかねないので注意しましょう。

洋服の寄付については、以下の記事も参考にしてみてください。
>>古着を捨てずに寄付したい!4つの寄付先や古着寄付の方法を解説
>>食料や服の寄付は支援に役立てにくい?実際のところを専門家が解説!

アフガニスタンに食料支援はできる?

団体によっては食料品の寄付を受け入れている団体もあるため、そのような団体を通して食料支援を行う事は可能です。

こちらも洋服の寄付同様、持ち込みを受け入れているかどうか事前に問い合わせて確認するようにしましょう。また、食料の場合は持ち込み日時の打ち合わせが必要な場合もあるので、あわせて確認が必要です。

食料品の寄付について、詳しくは以下の記事を参考にしてください。
>>食べ物の寄付はできる?食料支援などを行っているNPO団体5選

寄付は少額からでもできる?

寄付は少額から可能ですインターネット経由での寄付の場合、1,000円前後から受け付けている団体が多く見受けられます。

実際に寄付する際には必ず団体のホームページで最低寄付金額を確認してみてください。

少額の寄付についてはこちらの記事もご覧ください。
>>少額からの寄付はできる?いくらから寄付できるのか、事例を5つ紹介!

寄付すると確定申告が必要になる?

寄付による確定申告は義務ではありません。

しかし、一定の条件を満たせば寄付金控除が受けられるメリットがあります。

寄付金控除を受けられる条件

  • ・2,001円以上の寄付をしていること
  • ・寄付金控除を適用できる寄付先であること
  • ・確定申告を行うこと

上記の条件を満たす寄付であれば税金が安くなる可能性があるため、確定申告をした方がお得になります。

寄付金控除の詳しい仕組みや確定申告の方法については以下の記事をご覧ください。
>>寄付金控除の仕組みとは?確定申告の方法も紹介

団体への寄付を通じてアフガニスタンを支援しよう

ここまで、アフガニスタンへの寄付について解説しました。ここで、紹介した内容をまとめます。

  • ・アフガニスタンは長年の紛争や干ばつ・地震などの災害により、常に支援を必要としている
  • ・アフガニスタンを支援している団体は多数あり、団体へ寄付することでアフガニスタンを支援することができる
  • ・物の寄付を受け付けている団体もあるが、条件があるため事前のチェックが必要
  • ・お金の寄付なら寄付先の選択肢も多く、寄付金控除などのメリットもある

お金の寄付の場合、少額でも問題ありません。少額でも一人でも多くの人が継続して寄付することで団体の安定した収入につながり、アフガニスタンに対する幅広い支援につながっていきます。

様々な問題に苦しむアフガニスタンを支援したいと感じたら、今回ご紹介した団体への寄付を検討してみてください。

▼アフガニスタンを支援している寄付先団体

団体名 寄付アドバイザーが見た注目ポイント
日本ユニセフ協会 ・国連機関ならではのスケールの大きな質の高い支援ができる。2019年のワクチンの供給数は24億回
・マンスリーサポート(月2,000円など、寄付額は任意)でできることが具体的に示され、支援の成果の報告が充実
・著名(親善大使を担う人もいる)、企業・団体などユニセフの多くの支援者の存在が活動を支えている
AAR Japan[難民を助ける会] ・1979年にインドシナ難民支援を目的に日本で発足以来、活動地域や分野を広げながら65を超える国・地域で支援を展開してきた実績あり
・1997年には、AAR Japan[難民を助ける会]が主要メンバーである地雷禁止国際キャンペーン(ICBL)がノーベル平和賞を共同受賞。1999年に読売新聞国際協力賞、2008年に沖縄平和賞を受賞。1998年には、国連経済社会理事会(ECOSOC)の特殊協議資格を取得し、国連に「公認・登録」されている
・「人道」「公平」「独立」「中立」の人道4原則に則り、「人道支援の行動規範」のほか、人道支援関連の諸基準を遵守しつつ活動するといったAAR Japan[難民を助ける会]が大切にする「行動規範や社会的責任・人権方針」を掲げる
ワールド・ビジョン・ジャパン 【gooddo編集部の注目ポイント3つ!】
・パレスチナ、ウクライナ、シリアなどで緊急の支援を必要とする子どもたちの命を守り、未来を救うための活動に特化している
・「病気・栄養不良、教育機会の損失、児童労働・児童婚・搾取など、自然災害や紛争の影響を受けた子どもたちのニーズに幅広く対応している
・世界各地で185以上の事業で成果をあげており、各国政府や国連とも連携事業を行う信頼できる団体
ジョイセフ ・日本において、家族計画、女性のエンパワーメントを中心とした保健分野の国際協力における最長の歴史と最大の実績を有する専門機関
・日本で役目を終えたランドセルをアフガニスタンに寄贈し、子どもたち特に教育の機会に恵まれない女の子の就学に役立てる「思い出のランドセルギフト」は特徴的な取組み
・「ジョイセフアンバサダー」に冨永愛さんが就任し広報リーダーの役割を果たす

記事の内容は以上です。もし、今あなたが

「どの団体に寄付するか決めかねている・・・」
「寄付先の選び方を知りたい・・・」

とお思いなら、寄付アドバイザーが「あなたに合う寄付先の選び方」を解説する人気記事をおすすめします。
気になる方はぜひ以下をご一読ください!

>>寄付先のおすすめNPO団体は?失敗しない選び方を専門家が一覧から徹底解説!

寄付先の選び方ガイド:河合将生(まさお)さん

NPO組織基盤強化コンサルタント office musubime代表/関西チャプター共同代表・准認定ファンドレイザー大学卒業後、国際協力分野のNGOにボランティアスタッフとして参加。その後、国際交流・協力分野の中間支援組織へのインターンシップ、職員を経て、office musubime (オフィス ムスビメ)を2011年7月に設立。
寄り添って伴走する第三者として、身近な相談相手や多様な人・団体をつなぐ役割を通し、組織診断・組織基盤強化、ファンドレイジング支援など、各団体の支援に取り組む。
大阪マラソンチャリティ事務局担当や、国際協力や子ども/子育て支援、まちづくり分野、コミュニティ財団などの役員、大学の非常勤講師としてNPO論やボランティア論などの担当も。
この記事を書いた人
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