サステナビリティとは？取り組み事例とともに専門メディアが分かりやすく解説

「サステナビリティってそもそもなに？」
「難しそうなテーマに思えるけど、自分にもできることはあるのかな？」

このように考える方に向けて、本記事では以下の内容を紹介します。

サステナビリティとは、環境・社会・経済の持続的な発展を目指す考え方です。ゴミを出さない生活を心がけたり、社会問題に取り組むNPOに寄付をするなど、私たちにもできることがあります。

記事ではより詳しく解説するので、ご一読ください。

サステナビリティとは

サステナビリティとは、英語の「sustain（支える、持続させる）」と「-bility（可能性）」を組み合わせた言葉で、持続可能性と訳されることが一般的です。「環境・社会・経済の持続的な発展を目指す考え方*」のことを言います。

たとえば

といったことが、サステナビリティの考え方です。

サステナビリティとよく似た言葉に「サステナブル」があります。こちらは「持続可能な」という意味の形容詞で、“サステナブルな社会”というように使われています。

一方で「サステナビリティ」は名詞です。地球環境や生物多様性、人間の文明・経済活動がバランス良く長期的に継続できる状態を目指す概念として用いられることが多くなっています。

*参考：国際連合広報センター　持続可能な開発

サステナビリティの起源

サステナビリティの概念は1972年、スウェーデンのストックホルムで開催された第1回「国連人間環境会議」で打ち出されました。その後、サステナビリティの概念がより具体化したのは1987年。「環境と開発に関する世界委員会」によりブルントラント報告書「Our Common Future」が発表され、持続可能な開発の目標が明確にされてからです。

ブルントラント報告書では、環境と開発を互いに反するものではなく共存し得るものとしてとらえ、環境保全を考慮した節度ある開発が重要であるという考えが示されています。

サステナビリティを構成する3つの柱

サステナビリティには以下の3つの柱があります。ブルントラント報告書と2002年の「ヨハネスブルク・サミット」の内容を元に形作られた枠組みだと言われています。

詳しく解説します。

環境的持続性

生態系の健全性を保つことや資源を枯渇させないことなど、地球を持続可能な場所とすることが求められます。

たとえば

などがあります。

また、普段の生活から

など、環境への負荷を考慮した生活を心がけることも大切です。

人間の活動によってかかる負荷を軽減し、地球環境を保護することが重要課題です。

社会的持続性

貧富の差、ジェンダーや人種格差といった不平等のない持続可能な社会を目指すことをいいます。

たとえば

などがあります。

これらを実現するためには以下のような社会的な構造の見直しが必要です。

経済的持続性

人々の経済活動が持続可能となる仕組みを目指すことをいいます。

たとえば

などがあります。

こういった持続性のある会社経営が求められています。

サステナビリティが注目されている背景

「サステナビリティ」は日本において2020年ころから、年々注目されていることが、以下のGoogleトレンドのグラフで見て取れます。

ここでは、以下の観点からサステナビリティが注目されている理由について解説します。

地球環境の変化

気候変動による平均気温上昇や、極端な気象現象が近年増加しています。

国連の報告*によると、2011〜2020年の世界の平均気温は1850〜1900年よりも1.09度高くなっています。このまま有効な対策をとらずにいると、21世紀末の世界の平均気温は3.3〜5.7度高くなる可能性が非常に高いとされています。

極端な気象現象の増加は、海面上昇、森林火災、砂漠化などさまざまな問題を引き起こす要因となります。

また、環境汚染の問題も深刻です。1950年以降に生産されたプラスチック類は83億トンを超え、63億トンがごみとして廃棄されたという報告**もあります。海に流れ込むごみや汚染物質が原因で生じる海洋汚染は、海の生物の誤飲などの被害や、海洋環境の悪化、漁業や観光業への影響などさまざまな問題につながります。

生物種の絶滅速度は、人間の活動の影響で、ここ数百年で約千倍に加速していると言われています***。生物多様性がもたらす恵みによって私たちの生命や暮らしは成り立っているため、自然を損なわない活動をすることが必要です。

*参照：IPCC第6次評価報告書 第1作業部会報告書 気候変動2021：自然科学的根拠 政策決定者向け要約（SPM）暫定訳_2022年12月22日版｜気象庁
**参照：令和元年版 環境・循環型社会・生物多様性白書｜環境省
***参照：生物多様性民間参画ガイドライン第2版｜環境省

経済格差の拡大

世界不平等リポート2022では、世界の富の分布は上位10％の富裕層が全体の76％を占め、下位50％の貧困層が持つのは全体の2％しかないと報告されています。

また、公衆衛生が向上し平均余命が伸びたことにより、人口が著しく増加しています。国連によると2022年11月に世界人口が80億人に到達しました。

人口増加は世界の最貧国に集中しており、これらの国々が直面する食料、水、エネルギーの不足がさらに深刻化し、先進国との格差拡大につながる可能性があります。

格差が広がる原因としてあげられるものは以下の通りです。

抜本的な構造改革が必要とされています。

参照：WORLD INEQUALITY REPORT 2022 p.10
参照：不平等 ― 格差を埋めよう｜国際連合広報センター
参照：世界人口が80億人に達する中、すべての人のための持続可能な開発を進めるため国連が連帯を呼びかけ｜国際連合広報センター

サステナビリティとSDGs、CSRの違い

サステナビリティとSDGsやCSRといった言葉は似たような場面で使われることが多いです。ここでは以下について解説します。

サステナビリティとSDGsの違い

サステナビリティとSDGs、どちらも環境問題や貧困問題など、世界の課題を解決するにあたって重要だとされています。

「サステナビリティ」は考え方などの概念といった広範囲を、「SDGs」は具体的な目標やターゲットを示しています。

SDGsは「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の頭文字を取ったもので、持続可能な世界を実現するための国際目標のことです。2015年に国連サミットで採択されました。社会・経済・環境の3側面の課題を統合的に解決しながら、持続可能なより良い未来を築くことを目標としています。

つまり、サステナビリティな社会を実現するために、SDGsが掲げられているのです。

以下の記事では、SDGsの具体的な17の目標やターゲットについて具体的に解説しています。
＞＞持続可能な開発目標・SDGsとは？17の国際目標やターゲットなどを簡単に解説

サステナビリティとCSRの違い

CSRは、企業の活動における「社会と環境への配慮を統合するための経営上の概念」を意味し、サステナビリティは、企業活動に限らず社会全体における「社会・環境の持続可能性と経済の成長を目指す考え方」をいいます。

企業は経済、社会、環境など社会のあらゆる側面にどのような影響を及ぼしているかを自覚し、悪い影響を最小化し、良い影響を最大化することがCSRとして求められています。

企業のCSRに基づいた活動が、サステナビリティの実現につながるのです。

サステナブルな取り組みの事例

2015年、SDGs採択によって、サステナブルな社会の実現を本気でめざす機運が世界各地で高まりました。

ここでは、SDGsの達成期限である2030年に向けて世界や日本で行われている、さまざまなサステナブルな取り組みの事例を紹介します。

世界的な取り組み

サステナブルな社会の実現に向けて、世界共通の課題を解決するための目標として掲げられているのがSDGsです。

SDGsには17個の目標（ゴール）と、169個のターゲット（具体的な目標）があります。現在は2030年までに達成すべき具体的な数字が定められ、各国が目標達成に向けて様々な分野で取り組んでいます。

具体的な目標（ゴール）やターゲットについては、こちらを一読ください。
＞＞持続可能な開発目標・SDGsとは？17の国際目標やターゲットなどを簡単に解説

日本政府の取り組み事例

日本政府もサステナブルな社会の実現に向けて、様々な取り組みを行っています。

ここでは以下の2点を紹介します。

SDGs

日本政府は「SDGs推進本部」を設置し、各省庁や関係機関と連携しながら、

などを進めています。

また、途上国の持続可能な発展を支援するなど、国内だけでなく率先して国際協力に取り組む体制を整え、両面で実施しています。

なお、持続可能な開発ソリューション・ネットワークの調査によると、2023年日本のSDGsの達成度は、ランキングの対象になった166カ国中21位でした*。教育や衛生環境、経済成長といった項目は長期的に目標達成できている一方、ジェンダー平等や環境保全といった面ではまだ目標達成できていない面が多く、これからの課題となってきます**。

*出典：Sustainable Development Report 2023 Rankings
**出典：Sustainable Development Report Country Profiles, Japan

カーボンニュートラル

2020年10月、政府は2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、カーボンニュートラルを目指すことを宣言しました。

「排出を全体としてゼロ」というのは、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの「排出量（※）」から、植林、森林管理などによる「吸収量（※）」を差し引いて、合計を実質的にゼロにすることを意味しています。

温室効果ガスは気候変動の大きな原因と言われており、実際、工業化により世界の平均気温は年々上昇しています。

※ここでの温室効果ガスの「排出量」「吸収量」とは、いずれも人為的なもの

気候変動に伴い、今後、豪雨や猛暑のリスクがさらに高まることが予想されています。日本においても、農林水産業、水資源、自然生態系、自然災害、健康、産業・経済活動等への影響が出ると指摘されています。

CO2排出実質ゼロの電気・熱・燃料の開発や森林の保護などを強化し、カーボンニュートラルを達成し気候変動を抑えることによって、よりサステナブルな社会の実現につながります。

*出典：気象庁　世界の年平均気温

サステナブルツーリズム

サステナブルツーリズムは、観光地の環境や文化、現地住民の暮らしに配慮しながら、観光業を確立させることを目的とします。

従来は観光客を受け入れるための商業化により、自然が破壊され、環境が汚染される観光地も少なくありませんでした。

サステナブルツーリズムは、自然や文化遺産を保全するだけでなく、現地の食材や物産品の購入推進、ガイドやツアーコーディネーターの雇用など、地域経済にも貢献します。持続可能な観光業の発展と同時に、観光客への豊かな体験の提供を目指し、各地の特色を活かした工夫を重ねています。

また、旅を通じて「地域社会の文化や経済、環境にポジティブな影響を与えたい」、「旅行先や宿泊先、移動手段について、よりサステナブルな選択をしたい」と考える旅行者が増えていることが明らかになっています*。

*出典：Sustainable Travel Report 2021, Booking.com

民間団体の取り組み事例

次に、民間団体の取り組みを紹介します。

認定NPO法人 全国こども食堂支援センター・むすびえ

むすびえは、各地域のこども食堂ネットワークの支援、社会に貢献したいと考えている企業・団体と協働でこども食堂の支援、こども食堂に関する調査・研究を行っている団体です。

こども食堂の支援を通じて、誰も取りこぼさない社会をつくることをめざしています。

具体的には、以下のような取り組みを行っています。

活動が評価され、2023年8月には、ジャパンタイムズ主催の「Sustainable Japan Award 2023」において、ESG部門審査員特別賞を受賞しています。

むすびえについて詳しく知りたい方は、こちらを一読ください。
＞＞【怪しい？】むすびえの気になる口コミ評判は？寄付先として信頼できるかを徹底解説

特定非営利活動法人　フローレンス

フローレンスは、親子の笑顔をさまたげる社会問題を解決するため、病児保育、小規模保育園、障害児保育・支援、特別養子縁組、子ども宅食、ひとり親支援などの事業に取り組んでいます。

活動を通してひとり親や病気や障害がある子どもの支援を行っており、家庭の状況や子どもの健康状態に左右されず、だれでも生きやすい社会を目指しています。

フローレンスについて詳しく知りたい方は、こちらを一読ください。
＞＞【怪しい？】フローレンスの気になる評判や実態は？寄付先として信頼できるかを徹底解説

特定非営利活動法人WELgee

WELgeeは、日本にいる難民申請者の社会参画とエンパワーメントを目指し、難民のキャリア教育や就労支援、難民と日本社会の共創事業などを行っています。

WELgeeは、 活動を通し、自らの境遇により未来を奪われた難民たちが、 自らの境遇を乗り超え未来を描ける社会の実現を目指しています。

少子高齢化による人口減少が続く日本にとって、サステナブルな社会の実現のためには難民や日本に来た外国人との共生が必要になってきます。

具体的には、

を行い、持続可能な経済成長に貢献しています。

WELgeeについて詳しく知りたい方は、こちらを一読ください。
＞＞【実際どう？】WELgee（ウェルジー）の気になる評判は？寄付先として信頼できるかを徹底解説

サステナブルな社会を実現するために私たちにできること

サステナブルな社会の実現のため、私たちにもできることがあります。

ここでは、一部を紹介します。

支援団体へ寄付をする

先に紹介したような、持続可能な社会のために活動するNPO団体へのお金の寄付がサステナブルな社会の実現につながります。

寄付のメリットは、今この瞬間に行動へ移せることです。

お金の寄付には主に以下の2つの方法があります。

特に継続寄付は、安定的に支援を届けられるためオススメです。

サステナブルな社会の実現のためには長期的な支援が必要です。継続寄付によって団体は寄付収入の目処が立てられ、長期の支援計画を立てやすくなります。

多くの団体で、継続寄付者向けに定期的に活動報告が送られたり、報告会が開催されたりしています。定期的に報告を受けることで、寄付者は、団体が取り組む社会課題が解決に向かっていることを見守ることができます。また自分の寄付の効果も実感しやすいです。

継続寄付の手続きは非常に簡単です。月々の寄付金額やクレジットカード情報、個人情報を一度登録してしまえば、あとは毎月自動で引き落とされます。寄付を続けられなくなった時も煩雑な手続きは必要なく、団体のホームページ上で簡単に退会手続きができます。

多くのNPO団体の活動は、サステナブルな社会をめざしたものです。こちらでは、信頼できる寄付先を紹介しているので、参考にしてみてください。
＞＞信頼できる寄付先は？どこがいい？専門家がオススメNPO団体を徹底解説

プラスチックごみを減らす

プラスチックごみはきちんと分別して処理することが大前提ですが、適切に捨てたとしても突発的な強風などで河川や海に流れ着いてしまうことがあります。

またプラスチックの原料は、採れる量に限りがある石油資源です。プラスチックの製造によって資源の枯渇につながるため、少しでもプラスチックの使用料を減らしていきたいところです。

そのためには、普段から

といった行動が重要となってきます。

フェアトレード商品を購入する

フェアトレードとは、対等な取引関係によって行われる公正な取引（貿易）のことです。生産者に正当な対価が支払われ、持続可能な製品の開発や生産者の経済的な自立が期待できます。

国際フェアトレードラベル機構の設けた「国際フェアトレード基準」では、環境への配慮、児童労働・強制労働の禁止、差別がないことなどが定められています。

フェアトレード商品を購入することによって、開発途上国の小規模生産者・労働者の持続可能な開発、地球環境の改善促進に貢献できるのです。

地産地消を心がける

地元で取れた食料品を地元で消費する「地産地消」を心がけることも、サステナブルな社会を実現するために重要なことです。

地産の食品を購入することで、輸送中に発生する排気ガスの削減につながります。また地元の生産者の応援になり、地元経済への貢献にもなります。

情報発信を行う

サステナブルな社会を実現するには、個人が課題を認識し、解決のために行動することが不可欠です。しかし、そのような課題や取り組みがあること自体を知らない人も大勢います。

そこで自分が知っていること、日常で取り組んでいることを知ってもらうことも大切です。世界で起きている問題に関心を持ち、サステナビリティを理解する人が増えれば、それだけ活動が広がります。SNSなどで情報発信をしてみるのも効果的です。

こちらの記事でも、サステナブルな社会の実現に向けてできることを紹介しているのでぜひご一読ください。
＞＞SDGsの目標達成のため私たちにできることを考え行動しよう

未来の地球のためにサステナビリティを意識した行動を心がけよう

記事の内容をまとめます。

経済成長に伴い、地球環境の破壊が進み、このままでは私たちは豊かに暮らし続けることが難しくなってしまいます。

ぜひ、この記事で紹介したサステナビリティを意識した行動を心がけてみてみませんか。