アフリカ(貧困)

アフリカで深刻化する貧困、必要な対策や支援とは?

近年、経済成長率や人口増加などで注目が集まっているアフリカ。しかしながら、深刻な貧困問題は解決していません。

アフリカの貧困は、インフラの整備が行き届いていないことや、情勢への不満から内戦が勃発するなどさまざまな要因が絡み合っています。貧困地域は医療体制や教育機会が不十分なため、それが更なる貧困のループへとつながっています。

この記事ではアフリカの貧困問題に対する支援について、以下の内容をまとめました。

  • ・アフリカの貧困の現状や問題点
  • ・アフリカ支援のためにできること
  • ・アフリカを支援する寄付先団体

日本から遠く離れたアフリカへ、直接支援に行くのは難しいもの。日本にいながらアフリカを支援する現実的な方法として、支援団体への寄付があります。多くの団体がアフリカ支援をおこなっていますので、各団体の活動については以下よりご覧ください。

>>アフリカを支援する寄付先団体を4つ紹介

アフリカの貧困の現状や暮らしとは?

世界銀行によると2015年現在、7億3600万人、世界の人口の10%が一日1.90ドル以下で生活し貧困に苦しんでいるとされています。

そして、貧困層の半数以上がサブサハラ・アフリカ地域に集中しています。

下図は世界の中で貧困率が高い地域を表していますが、アフリカ大陸が一番青くなっていることが分かります。また、貧困の格差が広がっている国も多くあります。

図:地図で見る世界の貧困率 2015年

(出典:世界銀行「世界の貧困に関するデータ」)

貧困の理由は複雑に絡み合い、地域や家庭ごとに異なるため簡単に説明することは困難ですが、いくつか考えられる要因をそれぞれ見ていきましょう。

人的資本の弱さ

例えば教育が不十分で読み書きができなかったり、教養やビジネスの知識が少なかったりするため、人材活用がうまくいかず経済発展が見込めません

不十分なインフラ

インフラが不十分な状況は国の経済発展を妨げます。
電気や水、インターネットなど、経済活動をする上で必要なものが安定的に供給されないために自国の経済が発展せず、外国からの投資も進みません

内戦やテロ問題

内戦によって不条理に健康や人権が阻害され、人々の生活すら困難にしてしまいます。
情勢の不安定なところでは積極的にビジネス活動が伸びないため、ビジネス不足で失業率が増え、貧困問題につながってしまいます

貧困の主な要因

  • ・人的資本の弱さ
  • ・不十分なインフラ
  • ・内戦やテロ問題

(出典:日本貿易振興機構 アジア経済研究所「アフリカ諸国における低成長の要因」)

貧困から派生する深刻な栄養失調や水・衛生環境の問題

このような様々な要因で引き起こされる貧困問題ですが、その貧困問題はWell-being(幸福)を阻害する様々な問題に派生し、アフリカの人々の生活を厳しくしています。

「貧困とは、家庭の収入だけを指すのではありません。それは、質の高い教育や保健ケアを受けられるか、家があり安全な水が手に入るか、という問題も含んでいます。
子どもたちがこのような基本的な生活をはく奪されたなら、かれらは貧困の悪循環に捕らわれる危険に晒されます」

(引用:ユニセフ中東・北アフリカ地域事務所代表ヘルト・カッペラエレ)

上記の言葉にあるように、貧困は複合的に様々な問題を引き起こすことを念頭に置くのが大切です。
貧困からくる問題点を以下の項目ごとに解説していきます。

(出典:公益財団法人 日本ユニセフ協会「中東・北アフリカ 子どもの貧困、2,900万人 地域全体の子どもの貧困の実態が初めて明らかに」)

教育

貧困は子どもたちから教育機会を奪う、深刻な原因の一つです。保護者が家計が苦しいために、子どもに労働を優先させてしまい、水汲みや兄弟の世話のため学校に通わせてもらえないことがあります。

また、貧困問題で教育を十分に受けていない親が教育の重要性を実感できず、子どもを進んで学校に通わせない事態が起きており、子どもは良い仕事に就けず貧困のサイクルから抜け出せなくなります。

サブサハラ・アフリカ地域では、2019年現在約 6,000万人の子どもが学校に通えていません。また、学校の授業やインフラなどの質にも課題があり、サブサハラ・アフリカ地域の学齢期の子どもの約9割である約2億人の子どもたちが基礎的な学力を身につけていないとされています。

(出典:独立行政法人 国際協力機構JICA公式サイト「アフリカにおけるJICAの基礎教育協力」)

栄養不良

2019年時点で栄養不良による発育阻害の子どもが、世界の5歳児未満のうち21.9%である1億4,900万人います。世界的には減少傾向にありますが、アフリカでは増加しています。

また、栄養不良の中でも死のリスクにさらされている消耗症の5歳児未満の子どもは4,900万人以上います。

栄養不良とは、バランスのとれた栄養が摂取できていないことで、健康に被害が及ぶことがあります。症状として、発育阻害、消耗症、低体重、過体重などが挙げられます。

栄養不良の子どもは、健康に育たないだけでなく、病気にかかりやすかったり、治りにくかったりします。そのため、治療が必要となる機会が必然的に増え、医療費にかかる経済的な負担が大きくなることも。栄養不良が原因で、知能や身体の発達が遅れることは、子どもの将来に不安を残します。

(出典:公益財団法人 日本ユニセフ協会「ユニセフの主な活動 栄養」)
(出典:公益財団法人 日本ユニセフ協会「栄養が足りず、成長が困難な子ども3人に1人」,2019)

このような問題を解決するために、ワールド・ビジョン・ジャパンではチャイルド・スポンサーシップ事業などを通してアフリカ11カ国を支援しています。ワールド・ビジョン・ジャパンについては以下よりご覧ください。
>>認定NPO法人ワールド・ビジョン・ジャパン:子どもと繋がりを感じられる

水・衛生環境

貧困は安全な水や衛生環境の整った住居の利用を阻害し、その結果病気で苦しむことにつながります。
世界で安全な水を手に入れられない人は、2015年時点で6億6,300万人ですが、その半数近くがサブサハラ・アフリカに住んでいると予測されています。

汚れた水を飲むことは下痢の要因であり、その下痢が乳幼児や幼児の主な死亡原因になっています。
また、安全な水を手に入れることができないため、身体や生活環境を衛生的に保てず肺炎や結核、コレラなど様々な伝染病にかかるケースが多いです。

このような問題を解決するため、上下水道の完備は色々な国で進められています。しかし、多くの地域では人口増加も相まって、安全な水を利用できる人はほんの一握りです。

(出典:公益財団法人 日本ユニセフ協会「どんなに汚くてもこの水を飲むしかない」)

医療の問題

貧困問題は健康にも影響を与えます。たとえば病院への受診や薬を買うお金、病院までの交通費がなく医療へアクセスできないことがあります。

また、政府の資金不足によって病院や薬局など医療インフラの設置、医師の質や数不足が起きています。
例えば2018年時点では、タンザニアの約半数の国民が貧困ライン(1日1.9ドル以下)で生活しています。国土の大半と言える農村部では医療を日常的に受けられず、毎年乳幼児が下痢や肺炎やマラリヤで10万人亡くなっています。

貧困問題はアフリカの人々への医療アクセスを阻害し、そのために大勢の人がいまだに感染症で亡くなっているのです。

(出典:公益財団法人 日本ユニセフ協会「ユニセフ現地リポート タンザニア」)

    貧困から来る問題点

  • 教育
  • 栄養不良
  • 水・衛生環境
  • 医療の問題

ユニセフではマラリアやポリオといった感染症予防のために、アフリカで予防接種の提供や医療体制の強化に取り組んでいます。ユニセフの活動については以下をご覧ください。
>>公益財団法人 日本ユニセフ協会:知名度の高さが信頼に

アフリカへの援助

そのような厳しいアフリカの環境に対し、どのような援助が行われているのでしょうか。日本、国際機関、NGO、民間企業と順にみていきましょう。

日本がアフリカへ行っている貧困対策・支援

日本は、TICAD(Tokyo International Conference on African development、アフリカ開発会議)を中心に、長年アフリカの抱える問題へ積極的に取り組んでいます。

国際社会との協調の下で、アフリカ連合などを通じたアフリカ自身の取り組みを後押しする枠組みとして、日本は国連や国連開発計画(UNDP)、世界銀行、アフリカ連合委員会(AUC)などとの取り組みを、アレンジする役割も果たしています。

2019年に横浜で開催された第7回TICADでは、以下のような議論が行われました。

  1. イノベーションと民間セクターの関与を通じた経済構造転換の促進及びビジネス環境の改善
  2. 持続可能かつ強靱な社会の深化
  3. 平和と安定の強化(アフリカ自身による前向きな動きを後押し)

アフリカ開発の方向性を示す「横浜宣言2019」がまとめられました。
また、横浜宣言の3つの柱の下の優先分野を実施するため、「横浜行動計画2019」において、他の共催者と共に取組を発表しました。

(出典:外務省「第7回アフリカ開発会議(TICAD7)」)
(出典:外務省「TICAD7横浜宣言2019:概要」)

国際機関がアフリカへ行っている貧困対策・支援

国際機関にとっても、アフリカは長年優先度の高い地域として定められ、援助が続けられてきました。

様々な国際機関が、それぞれの方法でアフリカにアプローチしています。

例えばサイクロンなどの災害や、食料飢饉などの緊急性の高い問題に対して支援が行われています。

また、飢餓へのグローバルな取り組みの先頭に立ち、食糧安全保障、つまり人々が十分で良質な食糧を毎日得られるような活動に取り組んでいます。そのほか、貧困削減、健全な政治の促進、環境を保全する様々なプロジェクトの実施など多様な活動がされています。

NPO・NGO、民間企業がアフリカへ行っている貧困対策・支援

最後に注目すべきがNPO・NGOや民間企業などのアフリカへの援助の存在です。草の根レベルでより現地に寄り添った支援を提供しています。

例えば、エチオピア、ウガンダ、ケニア、コンゴ共和国、タンザニア、マラウイ、ルワンダ、ソマリア、スーダンをアフリカの支援国とし、子どもたちを取り巻く環境改善を促進し、一人ひとりが健康や幸せを享受することができる社会を目指して活動しています。

また、近年では民間企業の援助参画も増えてきました。例えば、国際機関は民間企業とパートナーシップを組み、プロジェクトを実施するケースが増えています。

このように様々なアクターが、アフリカの問題解決に奮闘しています。

  • 日本は、TICAD(Tokyo International Conference on African development、アフリカ開発会議)を中心に、長年アフリカの抱える問題に積極的に取り組んでいる
  • 国際機関にとっても、アフリカは長年優先度の高い地域として指令され、援助が続けられてきた
  • NPO・NGO、民間企業は、草の根レベルでより現地に寄り添った支援をしている

具体的にどのような団体がアフリカ支援をおこなっているのかは、以下をご覧ください。
>>アフリカを支援する寄付先団体を4つ紹介

アフリカ支援のために私たちができること

ここまでアフリカの貧困について、現状や問題点をご紹介しました。それではアフリカのために私たちができることはあるのでしょうか。ここでは、私たちができる支援についてお伝えします。

  • ・ボランティアに参加する
  • ・SNSなどで情報を発信する
  • ・支援団体へ寄付する

ボランティアに参加する

私たちにできる支援のひとつ目は、アフリカのためのボランティアに参加することです。

各団体では、アフリカを支援するための募金活動や、アフリカ貧困の理解を深めるイベントなどを随時開催しています。そのような活動にボランティアとして参加することで、間接的にアフリカの支援ができます。

ボランティアは、支援を必要とする人と関われる貴重な機会です。困っている人の助けになっていることを身をもって実感でき、当事者が抱える悩みや問題に対する理解も深まります。

SNSなどで情報を発信する

SNSなどを通じて、アフリカの現状や支援団体の活動について情報発信することも支援のひとつです。SNSは不特定多数の人に情報を届けられるツールですので、アフリカ支援についてより多くの人に興味をもってもらうチャンスとなります。

アフリカの現状を知って「支援したい」と思う人が増えれば、アフリカのために行動を起こす人も増えると期待できます。

支援団体へ寄付する

アフリカで活動をおこなう団体へ寄付するのも、重要な支援となります。

食糧や衣服といったモノを寄付する選択肢もありますが、お金による寄付の方が使途の幅が広くメリットが大きいです。モノの寄付は、現地でそもそも使うモノなのかの判断や、消費期限や保管場所の管理など扱いが難しい一面があります。

お金の寄付と比べ、モノによる寄付の難しさや魅力については、以下の記事もご参考にしてみてください。

>>食料や服の寄付は支援に役立てにくい?実際のところを専門家が解説!

一方で、お金の寄付は寄付先団体がもっとも効果的な支援方法を選んで使うことができ、アフリカの人達が本当に必要としている支援を届けやすいです。定額を継続的に寄付すれば、寄付先団体は安定した資金源をもとに長期支援にも取り組みやすくなります。

それでは、どのような団体に寄付するとアフリカへの支援につながるのでしょうか。続いてはアフリカを支援する寄付先団体を紹介します。

アフリカを支援する寄付先団体を4つ紹介

ここではアフリカを支援する寄付先団体を4つ紹介します。寄付アドバイザーの河合さんのコメントとともに、各団体の活動や特徴をお伝えしますのでぜひご参考にしてみてください。

寄付アドバイザー :河合将生(まさお)さん
NPO組織基盤強化コンサルタント office musubime代表/関西チャプター共同代表・准認定ファンドレイザー
寄り添って伴走する第三者として、各団体(NPOなど)の支援に取り組んでいます。

【寄付先1】公益財団法人 日本ユニセフ協会:知名度の高さが信頼に

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ユニセフはこんな人にオススメ!

  • ・子どもが笑顔でいられる社会になってほしい
  • ・世界の色々な国で多くの問題があるので、どこを支援したらいいかわからない
  • ・活動歴が長い団体には安心を感じる

ユニセフは190の国と地域で子どもたちの命と健やかな成長を支えるため、保健、栄養、水と衛生、教育、児童労働などからの子どもの保護、緊急支援・人道支援の分野で活動しています。

活動を通して「すべての子どもの権利が実現される世界」を目指しています。

寄付アドバイザー河合さんの注目ポイント3つ!

  1. 国連機関ならではのスケールの大きな質の高い支援ができる。2019年のワクチンの供給数は24億回
  2. マンスリーサポートでできることが具体的に示され、支援の成果の報告が充実
  3. 著名人、企業・団体などユニセフの多くの支援者の存在が活動を支えている
寄付金控除の対象団体です

ネットの口コミ評判を知りたい方はこちら
>>【実際どう?】ユニセフの気になる評判は?寄付先として信頼できるかを徹底解説
>>ユニセフに関する記事一覧はこちら

【寄付先2】認定NPO法人ワールド・ビジョン・ジャパン:子どもと繋がりを感じられる

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ワールドビジョンジャパン

ワールド・ビジョン・ジャパンはこんな人にオススメ!

  • ・寄付をした効果が継続して実感できる方が良い
  • ・子どもの顔が見える関係で支援したい
  • ・具体的な数字があるとわかりやすく感じる

ワールド・ビジョン・ジャパンは、約100カ国において保健、水衛生、生計向上、教育、栄養の分野での開発援助や緊急人道支援を通して、困難な状況で生きる子どもたちのために活動しています。

国連機関に公認・登録された世界最大級の子ども支援専門の国際NGOです。

寄付アドバイザー河合さんの注目ポイント3つ!

  1. 途上国の子どもと心のつながりを持ちながら支援する「チャイルド・スポンサーシップ」が特徴
  2. 「何もかもはできなくとも、何かはきっとできる」などのメッセージから団体が大切にしていることが伝わる
  3. 「極度の栄養不良にあった子どもたちの89%が完全に改善」など、活動の影響を具体的な数字で示している
寄付金控除の対象団体です

ネットの口コミ評判を知りたい方はこちら
>>【実際どう?】ワールド・ビジョン・ジャパンの気になる評判は?寄付先として信頼できるかを徹底解説
>>ワールド・ビジョン・ジャパンに関する記事一覧はこちら

【寄付先3】特定非営利活動法人 難民を助ける会(AAR Japan):世界14カ国で難民を支援

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AAR Japan[難民を助ける会]はこんな人にオススメ!

  • ・日本発の難民支援活動を行っている団体を応援したい
  • ・40年の長い歴史がある信頼できる団体に寄付したい
  • ・国連に公認・登録されているなど国際的に評価された団体に安心を感じる

AAR Japan[難民を助ける会]は世界14カ国で紛争・自然災害・貧困などにより困難な状況に置かれている人々を支援しています。現在は日本の他にアジア、中東、アフリカの12の国に事務所を持ち、難民支援や地雷不発弾対策などの活動を行っています。

アフリカでは、ケニアやスーダンなどで、教育支援、地雷被害者の支援を行っています。

活動を通し、一人ひとり多様な人間が、各々の個性と人間としての尊厳を保ちつつ共生できる、持続可能な社会を目指しています。

寄付アドバイザー河合さんの注目ポイント3つ!

  1. 1979年に日本で発足以来、活動地域や分野を広げながら65を超える国・地域で支援を展開してきた実績あり
  2. 1998年には、国連経済社会理事会(ECOSOC)の特殊協議資格を取得し、国連に「公認・登録」されている
  3. 「人道」「公平」「独立」「中立」の人道4原則に則り、AAR Japan[難民を助ける会]が大切にする「行動規範や社会的責任・人権方針」を掲げる
寄付金控除の対象団体です

ネットの口コミ評判を知りたい方はこちら
>>【実際どう?】AAR Japan[難民を助ける会]の気になる評判は?寄付先として信頼できるかを徹底解説
>>AAR Japan[難民を助ける会]に関する記事一覧はこちら

【寄付先4】認定NPO法人Reach Alternatives(REALs):争い予防のスペシャリスト

紛争地の人々が希望を取り戻すために必要な支援を行う国際協力NGOです。具体的には、戦闘員の勧誘予防のための相談・カウンセリング窓口の設置などを行っています。

人と人が「価値観、宗教、民族、国籍、ジェンダー」といった違いを認め、共存できる社会を目指しています。

寄付アドバイザーが見た注目ポイント!

  1. 日本を含むアジア・アフリカ・中東地域で活動する「争い予防のスペシャリスト」
  2. 顧問に元国連事務次長の明石康さん
  3. 講演活動やメディア取材などを通じた広報活動も積極的。報告も充実

アフリカの貧困問題について知ったうえで私たちにもできることとは

ここまで、アフリカの貧困問題や支援について解説しました。ここで、紹介した内容をまとめます。

  • ・アフリカは世界的に見ても貧困率が高く、貧困が教育や医療の不足を招いている
  • ・私たちにできることはボランティアへの参加や寄付がある
  • ・団体へ寄付するとアフリカの支援に効果的に使ってくれる

アフリカの貧困は、複合的にさまざまな問題へと派生し、そこに住む人々の生活を苦しいものにしています。

教育を受けられない子ども、栄養不良の子ども、適切な医療が受けられず感染症によって命を失う人々が大勢いるのが現状です。

アフリカの貧困から人々を救うため、日本政府や国際機関に加え、様々な方々や団体ががあらゆる支援活動を行っています。
しかし、継続して活動を続けるためには資金や人材がまだまだ足りていません。

継続的な定額寄付があれば、寄付先団体は安定した予算をもとにアフリカへの長期支援に取り組めます。定額寄付は月に1,000円など少額からでき、自分のタイミングでいつでもやめられます。アフリカ支援に向けて、寄付という形で一緒に動き出してみませんか。

▼アフリカを支援する寄付先団体

団体名寄付アドバイザーが見た注目ポイント
日本ユニセフ協会・国連機関ならではのスケールの大きな質の高い支援ができる。2019年のワクチンの供給数は24億回
・マンスリーサポート(月2,000円など、寄付額は任意)でできることが具体的に示され、支援の成果の報告が充実
・著名(親善大使を担う人もいる)、企業・団体などユニセフの多くの支援者の存在が活動を支えている
ワールド・ビジョン・ジャパン・途上国の子どもと心のつながりを持ちながら、支援の成果を感じられる寄付プログラム「チャイルド・スポンサーシップ」が特徴
・「1日あたり150円の支援で、子どもたちの未来が変わります」「何もかもはできなくとも、何かはきっとできる」などのメッセージから団体が大切にしていることが伝わる
・「10秒に一人/1日に3つの学校にきれいな水を届ける」「貧困の根本原因を解決することで2億人以上の子どもたちの生活状況が改善」「極度の栄養不良にあった子どもたちの89%が完全に改善」など、活動の影響を具体的な数字で示している
難民を助ける会・1979年にインドシナ難民支援を目的に日本で発足以来、活動地域や分野を広げながら65を超える国・地域で支援を展開してきた実績あり
・1997年には、AARが主要メンバーである地雷禁止国際キャンペーン(ICBL)がノーベル平和賞を共同受賞。1999年に読売新聞国際協力賞、2008年に沖縄平和賞を受賞。1998年には、国連経済社会理事会(ECOSOC)の特殊協議資格を取得し、国連に「公認・登録」されている
・「人道」「公平」「独立」「中立」の人道4原則に則り、「人道支援の行動規範」のほか、人道支援関連の諸基準を遵守しつつ活動するといったAARが大切にする「行動規範や社会的責任・人権方針」を掲げる
Reach Alternatives(REALs)・日本を含むアジア・アフリカ・中東地域で活動する「争い予防のスペシャリスト」
・顧問に元国連事務次長の明石康さん・講演活動やメディア取材などを通じた広報活動も積極的。報告も充実

記事の内容は以上です。もし、今あなたが

「どの団体に寄付するか決めかねている・・・」
「寄付先の選び方を知りたい・・・」

とお思いなら、寄付アドバイザーが「あなたに合う寄付先の選び方」を解説する人気記事をおすすめします。
気になる方はぜひ以下をご一読ください!

>>寄付先のおすすめNPO団体は?失敗しない選び方を専門家が一覧から徹底解説!
また、アフリカの子どもたちの支援について気になる方は以下の記事もご一読ください。
>>アフリカの貧困が子どもたちに与える影響は?どんな支援が行われている?

寄付先の選び方ガイド:河合将生(まさお)さん

NPO組織基盤強化コンサルタント office musubime代表/関西チャプター共同代表・准認定ファンドレイザー大学卒業後、国際協力分野のNGOにボランティアスタッフとして参加。その後、国際交流・協力分野の中間支援組織へのインターンシップ、職員を経て、office musubime (オフィス ムスビメ)を2011年7月に設立。
寄り添って伴走する第三者として、身近な相談相手や多様な人・団体をつなぐ役割を通し、組織診断・組織基盤強化、ファンドレイジング支援など、各団体の支援に取り組む。
大阪マラソンチャリティ事務局担当や、国際協力や子ども/子育て支援、まちづくり分野、コミュニティ財団などの役員、大学の非常勤講師としてNPO論やボランティア論などの担当も。
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この記事を書いた人
gooddoマガジンはソーシャルグッドプラットフォームgooddo(グッドゥ)が運営する社会課題やSDGsに特化した情報メディアです。日本や世界の貧困問題、開発途上国の飢餓問題、寄付や募金の支援できる団体の紹介など分かりやすく発信しています。

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