日本の大気汚染は改善している？過去の調査結果を見てみよう

社会の工業化や経済発展とともに、日本を含めた世界中で、大気汚染問題が年々深刻化しています。

国の経済発展と大気汚染はトレードオフ（※1）の関係にあり、根本的な解決が難しい問題であることも深刻化している理由となっています。
しかし日本においては昨今、エコエネルギー変換などによって各業界が大気汚染対策を行っていることも事実です。

この記事では、「現在の日本の大気汚染が改善しているのか」について過去の調査結果を見ながら説明します。

※1　トレードオフ：何かを得るために別の何かを失う関係のこと

大気汚染は生産・消費活動が原因の可能性も？人に及ぶ被害や影響について知ろう

日本における大気汚染の現状とは？

日本の過去を遡っていくと、農耕時代では様々な排出物や廃棄物を生み出していても、元来は自然由来のものがほとんどであったため、環境汚染問題は起こりませんでした。

日本においてこの問題が大きく取り上げられるようになったのは、1960年代を境に始まった戦後の高度経済成長期でした。排出物などが多量になったことで自然の処理能力を超えたり、自然の浄化能力に処理を頼れなくなりました。また、新しい廃棄物が生まれたことで大気汚染は深刻さを増したのです。

例えば、硫黄硫化物（SOx）などが起因して発生する産業公害や、都市生活での大気汚染など、数々の生活シーンにおける大気汚染の性質があることから、あらゆる観点での改善が求められます。

環境省が発表した大気汚染状況の結果

次に、環境省が毎年調査を行っている最新の大気汚染状況の結果について解説します。

微小粒子物質（PM2.5）

PM2.5は微小粒子物質とも呼ばれており、大気中に浮遊している直径2.5マイクロメートル
以下の小さな粒子です。
工場や自動車、船舶、航空機などから排出されたばいじんや粉じん、硫黄酸化物（SOx）などの大気汚染の原因となっている粒子状の物質です。

粒子の大きさが小さいことから、肺の奥深くまで入り込み、喘息や気管支炎などの呼吸器系、循環器系疾患などのリスクを高めます。

環境基準達成率の推移

微小粒子物質（PM2.5）の環境基準達成率を見ると、平成22年度で環境基準達成数が32.4%に対して平成29年度では89.9%。そして最新の調査である平成30年度では93.5%と高い水準となっています。

また、季節別の傾向を見ていくと、平成30年度は晩夏から秋季の濃度が低く、9月が年間で最も濃度が低かったとされています。これは、8月〜10月の時期は、秋雨前線が停滞することで複数の台風が上陸し、降水量が平年よりも多かったことが起因しています。
降水量が増えると、光化学反応により生成される二次生成粒子（※2）が蓄積し、広域で濃度が上がる高濃度現象が発生しないとされています。

※2　二次生成粒子：気体として大気に排出されたガスが化学反応などによって二次的に生成されるもの

光化学オキシダント（Ox）

光化学オキシダント（Ox）も、環境汚染物質の中で多くを占める物質です。
工場の煙や自動車の排気ガスなどに含まれる窒素酸化物（NOx）や炭化水素（HC）が、太陽からの紫外線を受けて光化学反応を引き起こし、オゾン、パーオキシアセチルナイトレートが生成されます。

これらの酸化力が強い物質のことを総称して、オキシダントあるいは光化学オキシダントと呼ばれています。

光化学オキシダントがある濃度以上になると、「目がチカチカする」「のどが痛くなる」などの身体的な影響のほか、植物の成長を抑制するなど植物にも悪い影響が出るとされています。

環境基準の達成状況

平成30年度の光化学オキシダントの測定局数は、1,183局であるうち、環境達成基準局は一般局で1局、自排局で0局と極めて低い水準となっています。光化学オキシダントそのものの発生値はここ数年は横ばいとなっていますが、微小粒子物質と比較しても対策が進んでいないことが分かります。

被害届出状況

光化学オキシダントにおける平成30年度の光化学大気汚染による被害の届出は、神奈川県（1県）で合計13人であり、平成29年度の5県で20人と比較して、被害届出人数は減少しています。

届出のあった被害には、部活動中などで発生しており、「のどの痛み」「呼吸困難」などの症状を訴えています。

今後の対応・取り組むべきこと

環境省では、この調査における今後の対応として「引き続き環境基準の達成・維持に向けて、工場・事業場からの排出抑制対策、自動車排出ガス対策、低公害車の普及等を総合的に推進する」としています。

微小粒子物質及び光化学オキシダントの原因物質である大気汚染物質の排出抑制対策の強化・検討と、現状の解析と情報整理を進め、進捗状況によって追加対策を検討することで対応します。

（出典：環境省 「平成30年 大気汚染物質（有害大気汚染物質等を除く）に係る常時監視測定結果」）

大気汚染を抑制するために私たちができる改善策とは

最後に、大気汚染を防ぐために私たちができることをいくつかピックアップして紹介します。

省エネ

私たちの生活の中で利用する電気・ガス・水道などのエネルギーを節約する意識を一人ひとりが持つことで、大きく環境汚染問題に貢献します。

公共交通機関の利用・カーシェア

普段の通勤で車やバイクを使うことで、渋滞時や通常走行時などにおいても多くの排気ガスを排出します。
「交通手段を公共交通機関・徒歩や自転車に変える」「車をハイブリット車やエコカーに変える」などを行うことで、排気ガス排出抑制に貢献できます。

地産地消

「地産地消」とは、「地元で採れたものを地元で消費すること」です。
島国である日本の食料自給率は全体の約4割であり、多くを輸入に頼っています。

このような輸送により発生する排気ガスによって、世界的な環境汚染は進行していくのです。
自分たちの地元で作物を育て、地元で消費することで輸送に掛かるコストが削減され、環境汚染問題解決に貢献することができます。

環境学習

「現状の日本の環境問題」を自身で知ることが「環境学習」です。
実際に調べてみると、自身が思っている以上に何倍も大きな問題が横たわっていることが分かります。

まずは自分自身が情報収集して、勉強したことを周りにシェアしていくことが大切です。
小さな活動も多くの人々が賛同することで、大きな効果につながります。

大気汚染改善のために、一人ひとりができることからスタートしよう！

この記事では、日本の大気汚染がどのようになっているのかを解説しました。

微小粒子物質などの環境基準率は年々改善しており、対策が進んでいる反面、今後も改善を行う必要があるポイントも多くあります。

大気汚染の原因となる物質をすぐになくすことは難しいですが、エネルギーの節約や自動車の利用を控えるなど、私たち一人ひとりにもすぐに取り組めることは多くあります。

未来の地球環境を守るためにも、まずは現状をしっかりと理解し、自身でできることから始めていきましょう。