東日本大震災

世界にも衝撃を与えた東日本大震災、海外の反応や受けた支援を知ろう

2011年3月11日に発生した「東日本大震災」。地震によって引き起こされた巨大津波で大きな被害が生じました。

また福島第一原発の爆発などの映像を含めて、世界各地に情報が拡散。
世界各国にも大きな衝撃を与えたのです。

そんな中、数々の国が日本に対してサポートを行いました。

この記事では、地震が発生した際の海外諸国の反応と、実際に日本が受けた支援について解説します。

災害支援の方法は?東日本大震災の被害の大きさをあらためて知り、被災者や被災地のためにできることを考えよう

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東日本大震災、海外の反応とは


東日本大震災の映像は、海外の人々にも大きな衝撃を与えました。
それと同時に、東日本大震災被災者のための支援活動の輪は世界中に広がっていったのです。

日本政府に対して、世界各国・地域および国際機関からお見舞いや応援メッセージが相次いで送られてきた他、震災発生から2ヶ月後の5月30日時点、159カ国・地域及び43国際機関から支援の申し出があったのです。

55カ国・地域からは救援物資が届けられており、81カ国・地域からは寄付金が届けられました。
また28カ国・地域から救助隊が派遣され、被災地で救援活動が行われています。

東日本大震災においては、特例で日本の医師免許を持たない外国人医師による医療支援活動が可能となり、各国から医療支援チームが来訪して活動を行いました。

「Pray for japan(日本のために祈りを)」
「I Love Japan」
「私たちの心は日本の人々と共に」

このような暖かい応援メッセージとともに、世界中で一般市民が被災地のために積極的に支援活動を行っています。
さらに、追悼式典からチャリティコンサート・スポーツなどが開催されました。

(出典:内閣府 防災情報のページ )

世界各国・地域から支援の申し出が届く


震災後約2ヶ月で、多くの支援チームが日本を訪れました。
具体的な団体として、災害援助を調整する「国連人道問題調整部(UNOCHA)」、「国連食糧農業機関(FAO)」、「国際原子力機関(IAEA)」、「国連世界食糧計画(WFP)」などの国連機関の専門チームが挙げられます。

また、各国・地域が派遣した支援チームは、日本の警察や消防、自衛隊などと協力し、熱心に救助・捜索活動、がれき撤去作業、医療活動に従事。隊員たちは言語の壁を超えて地元の人々と交流を図り、その存在と活動ぶりは各地の被災者の方々を勇気付けたのです。

(出典:外務省 公式サイト「 わかる!国際情勢」)

被災地ごとに様々な国や地域が支援活動を実施

東日本大震災で、大きな損害を受けた青森県・岩手県・宮城県・福島県に対して世界各国が支援を行いました。
実際に支援チームが派遣された国について図を用いて示します。

釜石市アメリカ・イギリス大船渡市アメリカ・中国・イギリス気仙沼市インドネシア南三陸町ドイツ・スイス・豪州・ニュージーランド・イスラエル石巻市ロシア・トルコ・インドネシア・南アフリカ共和国・スリランカ女川町インド七ヶ浜町トルコ仙台市韓国塩竈市インドネシア多賀城市韓国・トルコ・南アフリカ共和国名取市メキシコ・フランス・モンゴル・南アフリカ共和国・台湾岩沼市モンゴル・南アフリカ共和国・台湾相馬市トルコ

市町村支援活動を行なった国・地域
青森県八戸市フランス
岩手県岩手県フィリピン
宮城県宮城県フィリピン
福島県福島県ヨルダン・タイ

(出典:外務省 公式サイト「 わかる!国際情勢」)

その他のチーム活動と概要

上記で図示した各国の支援以外にも、様々な組織が活動を行っています。

  • 米国:原子力規制委員会専門家・エネルギー省
  • イタリア:調査ミッション(捜索救助、原子力安全等専門家)
  • IAEA(放射線計測専門家チーム、海洋における放射線計測に係る専門家、IAEA国際支援調整官、食品モニタリング専門家チーム、騰水型原子炉(BWR)専門家)
  • FAO:食品モニタリング専門家チーム
  • WFP:物流等支援要員
  • UNDAC:災害調整専門家
  • UNOCHA:災害調整専門家
  • (出典:外務省 公式サイト「 わかる!国際情勢」)

    東日本大震災に対する海外の反応


    大地震が起きた際、日本人の行動に対して、海外からは賞賛と驚きの声が上がったこともあります。

    日本人は、震災で全てを奪われるような極限状態の中でも、自分に課された責任や義務を誠実に果たそうとする人々が多いように外国人からは見えているのです。

    具体的には、震災時でもパニックや暴動、略奪などが起こらないこと。
    また、食料支給時においても順番をしっかり守ることは、世界各国から驚きの声が上がります。

    次に、実際に東日本大震災において世界各国がどのような活動を行ったのかを、詳しく紹介します。

    韓国、アメリカ、シンガポール、中国、スイス、ドイツ

    震災発生後3日間の間に、被災地に入った6カ国。
    その中でも、震災翌日にいち早く消防防災職員などで構成されるレスキューチームを派遣したのが、韓国です。

    3月12日に救助犬チーム、さらに3月14日には追加支援隊員102名が派遣され、総勢107名という大規模な救助隊を形成し仙台市などで活動を行いました。

    警察とともに、救助犬や機器類を利用し、行方不明者の救助・捜索活動を展開したのです。
    中国は3月14日より岩手県大船渡市で、台湾は3月16日より、モンゴルは3月17日より、宮城県名取市、岩沼市などでそれぞれ支援チームの活動を開始しました。

    ロシア

    ロシア政府は、国内外で豊富な経験を有する非常事態省のレスキューチームを日本に派遣。
    3月16日から第1隊(75名)が宮城県石巻市で活動を開始しました。

    翌17日には第2隊の79名も合流し、総勢150名以上の規模で主に行方不明者の救助・捜索活動に取り組んだのです。
    熟練した隊員たちは危険な倒壊家屋にも臆することなく入り、担当区域を超えて熱心に捜索活動を展開しました。

    オーストラリア

    オーストラリアは72名の消防隊員と救助犬2頭からなる緊急援助チームを派遣。
    3月16日〜19日の日程で、巨大津波によって壊滅的被害を受けた宮城県南三陸町で捜索・救助活動を展開しました。

    撤退時には、宮城県登米市に衣料品・テント・燃料・水・食料等を寄贈したのです。

    南アフリカ

    南アフリカ政府が派遣した総勢45名の『Rescure South Africa(RSA)」は、車両、放射能防護服、瓦礫を持ち上げる機械や特殊カメラ等の装備も充実し、隊員は共に活動した日本の警察が感心するほど規律正しいプロフェッショナル集団でした。

    主に宮城県岩沼市・名取市・石巻市・多賀城市において、救助・捜索及び瓦礫の撤去作業に従事しました。

    トルコ

    南アフリカチームと同じ時期に宮城県利府町を拠点に活動していたのが、トルコの支援チームでした。

    先に現地入りしていた南アフリカチームが到着直後のトルコチームに熱湯を差し入れたところ、トルコの隊員が翌日にお茶のお返しをするなど、両国の心温まる交流も見られたのです。

    22名の救助隊員と5名の医療関係者など合計32名から構成され、貨物専用機で機材を日本へ運び込み、3月20日に現地入り。約3週間に渡って活動を行いました。

    インド

    インド政府は国家災害対応部隊(NDRF)46名を派遣しました。
    NDRFとは2005年に創設された組織であり、3月29日から4月5日まで津波被害で町の中心部が壊滅した宮城県女川町で主に行方不明者の捜索活動に従事したのです。

    粘り強く捜索活動に取り組むNDRF隊員の働きぶりに、多くの被災者から賛辞と感謝の声が聞かれました。

    イスラエル

    今回の東日本大震災において、外国政府として初めて医療支援チームを派遣したのがイスラエルでした。3月27日に来日したイスラエル医療支援チームは、医師14名、看護師7名、その他技研、通訳など53名から構成。

    多大な津波被害を受けた宮城県南三陸町に充実した検査機器を持ち込んでクリニックを開設したのです。

    クリニックでの診療以外にも、妊婦や赤ちゃんの往診、周辺の避難所の巡回なども行い、隊員たちは医療活動を通じて子どもを含む被災者とも積極的に交流を行いました。

    (出典:外務省 公式サイト「 わかる!国際情勢」)

    今も続く復興支援を私たちもサポートしよう


    今回は、東日本大震災発生時の海外の反応と支援について詳しくお話ししました。
    日本政府の力だけでなく、救助活動には数多くの国から支援を受けて日本は復興しています。

    しかし、今も仮設住宅での生活を余儀なくされている人がいるのも事実です。

    一人ひとりが、被災地の現実を知り今なお震災の被害を受けている方たちへの支援を行ってみてはいかがでしょうか。

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    この記事を書いた人
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