今話題のSDGsを知ろう！アフリカ諸国の生活インフラへの取り組みとは？

近年、多くのメディアなどで耳にすることが多い「SDGs」をご存知でしょうか？

この記事では、持続可能な開発目標と定義されるSDGsの具体的な概要から、アフリカ諸国で課題となっている生活インフラへの取り組みとの関係について解説します。

この記事を読んで頂ければ、SDGsと具体的事例を交えながら、漠然とした言葉を分解して知見を深めることが可能です。

ぜひ、最後までご覧下さい。

持続可能な開発目標・SDGsの目標9「産業と技術革新の基盤をつくろう」のターゲットや現状は？

SDGsとは？

SDGsは2001年に策定されていた「ミレニアム開発目標（MDGs）」の後継として誕生した目標です。
採択がされたのは2015年9月であり、「2030年までに持続可能でより良い世界を目指す」と定義されています。

SDGsをより分解して見ると、17のゴール・169のターゲットから構成されており、地球上の「誰一人取り残さない」ことを誓っています。

MDGsとの大きな違いは、SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身も取り組む世界一体的なものであること。

近年は、日本でもSDGsという言葉がビジネスシーンでも使われ、積極的に取り組みが行われています。

（出典：外務省「JAPAN SDGs Action Platform」SDGsとは？）

SDGs目標9「産業と技術革新の基盤をつくろう」とは？

17のゴールが定義されている中で、アフリカの生活インフラに密接に関わっているものが、SDGs目標9の「産業と技術革新の基盤をつくろう」になります。

この目標の背景にあるのは、過去数十年を振り返ったときに、東アジア、東南アジア諸国は目覚ましいほどの発展を遂げたという真実です。

しかし、その反面、安定した生活インフラにアクセスできない国々も多くあるのも現実です。

世界を見渡すと、未だに電力にアクセスできない人口が11億人、衛生的な水を利用できな人口が6.6億人、不衛生な環境に置かれている人口は24億人と推計されています。

これら生活インフラの整備はもちろんのこと、目標9ではインフラ、産業、イノベーションの相関関係があることから、生活インフラへの取り組みから、雇用の創出や食料の安全などのシナジー効果も期待されています。

（出典：IDCJ 国際開発センター「目標9 産業と技術革新の基盤をつくろう」）

アフリカ諸国で起きる生活インフラの問題点

ここまでは、SDGsの概要からアフリカ諸国の生活インフラに密接に関わるSDGs目標9について解説しました。
次に、アフリカ諸国で起きる生活インフラの問題点をカテゴリに分けて解説します。

電気

電気において、アフリカで起きる問題は多くあります。
「停電によってパソコンでの作業ができない」に焦点を当てると、ホテルなどでも停電の度に自家発電と公共電力の切り替えがあり、その都度、パソコンのインターネット接続は遮断されます。

今後、多くの企業がアフリカに進出することなどを踏まえても、安定した電力供給が求められているのです。
日本などでは、災害時の停電などではUPS（無停電電源装置）（※）など停電時に働く予備バッテリーを備えている場合が多いです。
アフリカ諸国でも電源や自家発電施設を持たないと、安定した業務と生活が守れない点はアフリカが抱える電力の問題と言えるでしょう。

※UPS（無停電電源装置）：停電などの電源障害が発生した際に、安全に機器をシャットダウンするためのバックアップ電源を供給し、コンピューター機器などのデータ損失やハードディスクの破損を防ぐ装置

（出典：日本テクノ株式会社「アフリカのインフラ問題 -第5回TICAD横浜2013と関連して-」）

水道

日本では当たり前に、蛇口を捻れば清潔な水を使用することが可能である反面、アフリカ諸国では簡単ではありません。
現在は、世界人口の半数以上が水道を使えるようになりましたが、未だに6億6,300万人もの人々は安心して飲める水が身近になく、池や川、湖、整備されていない井戸などから生活用水を汲んでいます。
そしてその半数近くがサハラ以南のアフリカ諸国に集中しています。
水を汲むことが子どもたちの仕事となり、学習機会が奪われてしまうなどの問題が生じてしまうのです。

（出典：公益財団法人日本ユニセフ協会 「どんなに汚くてもこの水を飲むしかない・・・」 ）

アフリカ諸国における企業の生活インフラへの取り組み

ここまでは、今置かれているアフリカ諸国の生活インフラの現状について解説しました。
次に、アフリカ諸国に対して日本企業の生活インフラの取り組みについて説明します。

太陽光発電を用いた水浄化事業を実現するために

屋内敷地内で水道にアクセスできる人口はケニアでは19%にとどまっています。
また、住民は飲料水を含む生活用水を不衛生な水源に頼るほかなく、疾病の要因にも結びついているのです。

とある企業はここに目を付け、太陽光発電を用いた水浄化事業を実現するために、事業調査などを行なっています。

世界的な問題をそれぞれが持つ会社の技術を結集することで解決する流れが、SDGsがビジネスチャンスとも言われる一つの理由となっています。

（出典：独立行政法人国際協力機構「案件化調査:環境・エネルギー・廃棄物処理分野 ケニア 太陽光発電を用いた水浄化事業調査」）

低い電化率の改善に向けて電気供給を

ケニアでは、全国18%、農村部では5%と非常に低い電化率を記録しています。
未電化人口が3,400万人とも言われている中で、日本企業が携帯基地局に小型風力発電機「エアドルフィン」を用いて、電気供給を目指す事業調査が行われました。

このような取り組みが、アフリカ諸国にライフラインを届ける第一歩とも言えるでしょう。

（出典：独立行政法人 国際協力機構 案件化調査 ケニア国 小形風力発電機と携帯電話基地局を活用した未電化村落への電源供給事業案件化調査）

現状と取り組みを知り、SDGsに対する知見を高めよう！

この記事では、SDGsの概要からアフリカ諸国の生活インフラに対する取り組みなどを解説しました。

SDGsは「誰一人取り残さない」という広義な意味合いを解釈し、日本企業がビジネスチャンスとして応用し、成果を挙げている例が数多く存在します。
しかし、未だに電力や水などが不十分な国は存在します。
国や企業だけではなく、一人ひとりが取り組みを知ることで、世界をより良くすることは可能です。

まずは、現状と取り組みを知った上で、今できることから始めてみることをおすすめします。