土壌汚染は何に影響する？知っておくべき問題点とは

土壌汚染によって生じる影響は、様々な方向に波及していきます。
ときには私たちにとって身近なものにまで影響するため、決して他人事ではありません。
この記事では土壌汚染が何に影響するのかを解説し、考えるべき問題点をチェックしていきます。

土壌汚染とは？土壌汚染対策法や支援策について徹底解説

土壌汚染による影響とは？

土壌汚染とは、有害物質が土壌に浸透して広まることで、様々な影響を及ぼす問題のことです。
この影響にはいくつかの種類があると考えることができ、複数の角度からの対策が求められます。

基本的にどの影響も現状を悪い方向に向かわせるため、土壌汚染の進行次第では新しい問題や課題が発生することもあり得るのです。
そのため、土壌汚染がもたらす影響を知らなければ、問題が増え続ける悪循環に陥ることも考えられます。

現状、土壌汚染の主な影響は、以下のものが挙げられます。

土壌汚染の影響は国内で生活するすべての人に関係してくるため、内容を把握して理解に努めることは大切です。
影響への理解度はそのまま土壌汚染への理解につながり、将来の環境問題を変えるきっかけにもなります。
それぞれの影響について、下記から詳細を確認してみましょう。

土壌汚染の環境への影響

土壌汚染は地球環境に多くの影響を及ぼすため、環境問題における現状を考えるときには、土壌汚染が大きな意味を持ちます。

具体的には農作物や植物に有害物質が広まって生育を阻害したり、飲用の地下水が油膜したり、生態系への悪影響が出たりといったことが考えられます。
汚染された土壌はその後、気化して大気に有害物質を拡散したり、川や海に流出して魚介類に影響を及ぼすといったことも起こり得ます。

問題は土壌だけでなく、その他の自然界にまで広範囲に渡る可能性があることです。
周囲への高い影響力を持つ土壌汚染は、事前の対策と早めの措置を行うことが、周囲への影響を抑えることにつながっていくでしょう。

環境への影響は人体の影響につながる

土壌汚染がもたらす環境への影響は、人体への影響につながっていくという点でも重要です。
例えば以下のような流れで、環境への影響が人体への影響につながることが考えられます。

このように土壌汚染の影響が連鎖することで、そのエリアだけの問題ではなくなります。場合によっては多くの人たちを巻き込む可能性があることも、考慮しなければならないでしょう。

（出典：環境省　日本公益財団日本環境協会「土壌汚染対策法のしくみ」）

土壌汚染の人体への影響

土壌汚染が引き起こす影響には、人体に対するものもあります。
健康被害などにつながる可能性もあり、速やかな把握と確認が必要とされているのです。

例えば土壌汚染の人体への影響は、以下のようなことが原因となって起きるとされています。

このように複数のルートが考えられる点は、土壌汚染がもたらす人体への影響の特徴と言えます。
「何か1つだけを注意すればいい」というわけではないため、生活におけるあらゆる行動から影響が及ぶことを理解する必要があります。
土壌汚染の人体への影響は、多角的な視点を持って対処することがポイントになるでしょう。

（出典：環境省　日本公益財団日本環境協会「土壌汚染による環境リスクを理解するために」）

土壌汚染の生活への影響

土壌汚染の影響は、悪臭による生活苦、汚染拡大の不安による精神的な負担など、一般的な生活に対してもいくつかの影響を及ぼします。
実際に土壌が汚染された土地の関係者でなくても、生活に影響する可能性があることは考慮すべきでしょう。

基本的に土壌汚染は、長期的な問題になりやすいという側面があります。これは今後も長く付き合っていくことになる可能性もあるため、生活における影響として考えられます。

また、土壌汚染が生活面や生態系に与えるデータは、まだまだ不十分であると考えられています。
今後はさらなるシミュレーションを重ねた上で、実際にどのような影響が出るのかを確認していく必要があるでしょう。

土壌汚染は目に見えないものであるため、影響力もまたはっきりとした数値などにしづらい点があります。
そのような不明瞭な部分を今後どのように可視化していくかが、土壌汚染の影響を考える上での課題となります。

（出典：環境省　日本公益財団日本環境協会「土壌汚染による環境リスクを理解するために」）

土壌汚染の社会への影響

土壌汚染が発生することによって社会全体にも影響が出ることになります。
土壌汚染から国民を守るための対策を講じたり、現状の情報を正確に提供するなど、社会的な対応が必要になるのです。

実際に環境省や各都道府県は、土壌汚染に関係する説明会を開催したり、指定した要措置区域（※）を公表したりといった対応を行っています。
このような対応は土壌汚染がなければ必要ない行動だと言えるので、結論として土壌汚染による影響の1つだと考えられます。

もちろん、社会全体で土壌汚染への対策を行うことには、自然環境改善など多くのメリットが見込めます。
一方で、土壌汚染の対策のために必要なコスト（時間、お金、人員）が発生しているのも事実です。
社会全体で対策をする必要性があることもまた、土壌汚染の影響として数えられるでしょう。

※要措置区域：土壌汚染によって健康被害が生じる恐れのある地域

土壌汚染から発生する環境リスクの考え方

土壌汚染によって発生する環境リスクは、以下の計算式によってその概念を確認することができます。

土壌感染の環境リスク＝土壌汚染された土地が保有している有毒性の程度×暴露量（有毒性のある物質の摂取量）

要するに、土壌に含まれる物質の有毒性がどれくらいあるのか、どの程度体内に取り込まれたのかによってリスクの大きさが決められるのです。

そのため、土壌汚染が発生しているとしても、土壌から有害物質が外部に浸透していなかったり、汚染された地下水や土に触れなかったりする場合には、リスクは少ないと考えられます。

同時に、定められた基準以下に浄化された土壌に関しては、暴露があっても環境リスクは低いと判断されます。

このように「土壌汚染＝危険性が高い」というわけではなく、状況によっては深刻化しないことも考えられます。
土壌汚染の影響をチェックする際には、この環境リスクに関する計算方法も把握することが大切です。

（出典：環境省　日本公益財団日本環境協会「土壌汚染対策法のしくみ」）

土壌汚染の影響における問題点とは？

土壌汚染は、上記で解説した通り影響の拡大のしやすさや、生活面における情報の不足などが問題点として挙げられます。
また、土壌汚染に関する調査の多くが自主調査になっている点も、1つの問題と言えるかもしれません。

平成25年度に実施された土壌汚染調査の受注件数の割合は、「法に基づいての調査が12％」「条例・要綱契機の調査が15％」となり、残りの73％が自主調査になっています。
これは土壌汚染対策法の改正が行われた後の数値であり、改正前の平成19年度はさらに高い91％が自主調査となっていました。

数字上は改善が進んでいますが、まだまだ自主調査の割合が圧倒的に多いため、法に基づいた調査の拡大が課題となっています。

自主調査が主体になるのではなく、国や自治体がリードする法に基づいた調査が進むようになることは、より土壌汚染の影響を正確に把握することにつながるかもしれません。

これらの問題点をどう変えていくのかが、土壌汚染の今後に大きな影響を及ぼすと考えられます。

（出典：環境省「土壌汚染対策の現状と主な課題」）

土壌汚染の影響を知って課題を把握しよう

土壌汚染の影響を知ることは、実際に今どのような問題や課題を考えるべきなのかを把握するきっかけになります。
環境や人体へ影響があることが分かれば、土壌汚染の問題がより身近に感じられるでしょう。
その感覚の変化は、真剣に土壌汚染について考えることにつながります。
この機会に土壌汚染が及ぼす影響について確認し、自分のこととして考えるきっかけを得てみましょう。