被災者・被災地に寄付したい！災害支援団体を5つ紹介！

テレビや新聞を通じて目にする様々な災害。日本国内や世界では残念ながら災害が絶えず起きています。
被災者は住居や仕事など「暮らしの支え」を失い、被災地の復興には多くの時間と費用を要します。

そこで被災者・被災地を寄付で支えたいと思い立ったものの、
・寄付の方法は？
・どんなものを寄付できるの？
・どこに寄付していいかわからない
と思ったことはありませんか？

そこで、以下の内容について紹介します。

被災者・被災地への寄付を検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。

被災者・被災地に寄付できる団体を5つ紹介！

ここでは、「被災者・被災地へ寄付したい」と考えている方へ向けて、寄付アドバイザーの河合さんのおすすめコメントとともに、支援している5つの団体を紹介します。

寄付アドバイザー ：河合将生（まさお）さん

NPO組織基盤強化コンサルタント office musubime代表／関西チャプター共同代表・准認定ファンドレイザー

寄り添って伴走する第三者として、各団体（NPOなど）の支援に取り組んでいます。

【寄付先1】空飛ぶ捜索医療団ARROWS：国内外で豊富な災害支援の経験を有する

医療を軸とした災害緊急支援活動を実施しています。

医師・看護師、ヘリコプターなどの航空機、災害救助犬や救助チームを有する民間レスキューとして大規模災害の被災地にいち早く駆けつけ、支援を展開しています。

（運営：認定NPO法人ピースウィンズ・ジャパン）

【寄付先2】特定非営利活動法人 難民を助ける会（AAR Japan）：国内外で自然災害時の緊急支援活動を実施

AAR Japan［難民を助ける会］は世界16カ国で自然災害・紛争・貧困などにより困難な状況に置かれている人々を支援しています。

日本国内では、豪雨や地震の被災者に対して支援を実施しています。現場へ緊急支援チームを派遣し、炊き出しや物資配付を行います。福祉施設への支援など、特に支援が届きづらい方々を重点的にサポートすることが特徴です。また、東日本大震災被災者支援では、10年以上にわたり支援活動を継続しています。

また、世界各国で発生した自然災害による被災者に対しても、衛生用品の配付などを実施してきた実績があります。

活動を通し、一人ひとり多様な人間が、各々の個性と人間としての尊厳を保ちつつ共生できる、持続可能な社会を目指しています。

ネットの口コミ評判を知りたい方はこちら
＞＞【実際どう？】AAR Japan[難民を助ける会]の気になる評判は？寄付先として信頼できるかを徹底解説

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【寄付先3】公益財団法人 日本ユニセフ協会：知名度の高さが信頼に

ユニセフは190の国と地域で子どもたちの命と健やかな成長を支えるため、保健、栄養、水と衛生、教育、児童労働などからの子どもの保護、緊急支援・人道支援の分野で活動しています。

活動を通して「すべての子どもの権利が実現される世界」を目指しています。

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＞＞【実際どう？】ユニセフの気になる評判は？寄付先として信頼できるかを徹底解説

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【寄付先4】認定NPO法人ジャパンプラットフォーム：NGO・経済界・政府と連携

NGO・経済界・政府がそれぞれの強みや特徴を生かして、緊急人道支援に取り組んでいます。紛争による難民や自然災害による被災者に迅速に支援を届けています。

「日本のNGO支援を世界を広げ、すべての人が自ら未来を切り拓く世界」を目指しています。

【寄付先5】一般社団法人ピースボート災害支援センター：10万人以上がボランティアに参加

2011年の設立以来、海外31ヶ国・国内54地域での被災地支援を実施。現場経験を活かした研修や訓練を実施し、防災・減災教育にも力を入れています。

「すべての人々が互いに助け合える社会」を目指しています。

被災者・被災地に寄付する2つの方法

被災者・被災地への寄付は、様々な方法があります。
特定の地域に寄付することもできますし、様々な地域で活動を行っている団体に寄付することもできます。方法も、コンビニ払いやクレジットカード払い、単発寄付と定額寄付など、さまざまです。
どのような寄付の方法があるのか、さっそく見てみましょう。

方法1：直接被災者や被災地に寄付をする

自治体などに直接寄付することで、被災した地域や人を支援できます。

手軽かつお得に自治体へ直接寄付するなら、ふるさと納税がおすすめです。

ふるさと納税を利用することで、所得税や個人住民税の控除を受けられます。詳細は総務省の公式ホームページをご確認ください。

書面による申し込みや銀行振込、クレジットカードで決済できるところが多くなっています。例えば被災地支援のふるさと納税を取り扱う『ふるさとチョイス』のWebサイトでは、クレジットカードにて2,000円から寄付することが可能です。

方法2：被災者を支援する団体に寄付をする

日本や世界で被災者・被災地の支援を行っている団体に寄付することで、支援を必要としているところに届けることが可能です。

被災地支援には、被災直後の緊急人道支援、被災された方の社会復帰のためのアフターケア、防災・減災教育など、様々な活動があります。

例えば、寄付できるNPO団体で紹介したカタリバでは、東日本大震災で被災した子ども達のために放課後の学校を開設し、学ぶ場の提供とともに震災で傷ついた心のケアも実施しています。こういった団体に寄付することで、関心のある支援活動を支援できます。

また、各団体へお金を寄付する場合、さまざまな支払い方法があります。

単発で寄付できるのはもちろん、クレジットカードや銀行口座を登録して「毎月定額の寄付」を受け付けている団体も多いです。またクレジットカード払いはもちろん、口座振替やコンビニ払いに対応している団体もあります。

ここまで、寄付の方法について紹介しました。次は、あなたがスムーズに団体へ寄付できるよう、寄付のよくある疑問について解説します。

被災者・被災地の寄付でよくある4つの疑問

ここでは、災害支援への寄付を検討するときによくある4つの疑問を紹介します。

1.お金以外のモノも寄付できる？

被災地への寄付はお金以外にも、食品や毛布などの物品の寄付を受け入れる場合があります。
ただし災害が起きた場合、現場が混乱状態になりがちです。災害地へ寄付する場合は、寄付先の団体や自治体の受け入れ状況をホームページ等で確認して寄付することをおすすめします。

2.寄付は途中でやめてもいい？

寄付は途中でやめても大丈夫です。
寄付は必ずしも継続し続けなければならない、という訳ではありません。
経済的に難しい場合は継続的な寄付を一時的に停止（終了）させたり、単発の寄付だけに留めておくことも可能です。ご自身のペースに合わせて無理なく寄付を続けてください。

3.寄付をすると確定申告が必要？

寄付をした場合、確定申告は必ずしも必要ありません。ただし寄付金控除を適用する場合は、確定申告が必要になります。
寄付金控除を適用すると税金が安くなる可能性があり、お得です。詳しい仕組みや確定申告の方法については、以下記事をご一読ください。
寄付金控除の仕組みとは？確定申告の方法も紹介

4.被災地に寄付するだけでなく、ボランティアへの参加もできる？

被災地におけるボランティア活動の内容は変化しているものの、まだまだ多くのボランティアが必要とされています。

復興庁のサイトでは、個人でのボランティアを受け付けている、東日本大震災の支援をしている団体が紹介されています。まずはそちらの団体を参考にされてみてはいかがでしょうか。

またボランティアに行く前に知っておくべき情報も、政府広報オンラインで公開されているので参考にしてみてください。

被災者・被災地の寄付のために私たちにできること

この記事の内容をまとめます。

日本国内でも世界を見ても、残念ながら災害が絶えず起きています。
また、被災者は住居や仕事など「暮らしの支え」を失い、被災地の復興には多くの時間と費用を要するため、継続した支援を必要としています。
多くの人が元の生活に戻られるよう、被災者・被災地への支援を検討している方は、ぜひ今回ご紹介した情報を参考にしてみてくださいね。

▼被災者・被災地に寄付できる団体

記事の内容は以上です。もし、今あなたが

「どの団体に寄付するか決めかねている・・・」
「寄付先の選び方を知りたい・・・」

とお思いなら、寄付アドバイザーが「あなたに合う寄付先の選び方」を解説する人気記事をおすすめします。
気になる方はぜひ以下のリンクからどうぞ！

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