猛暑は災害？気候変動がもたらす影響は大きい

近年、警戒が呼びかけられるようになった猛暑日は、気候変動が関連して増加していることが分かりました。
気候変動は世界的にも問題となっており、現在も毎年大きな被害を各地にもたらしています。
猛暑も同様に命を脅かす気温となることから、危険視されています。

これだけ脅威となる猛暑は災害なのか、そして気候変動がもたらす影響は大きいのか、この記事で紹介します。

猛暑の原因とは？気候変動について見直そう

頻発する猛暑が人に及ぼす影響とは

現代の日本において、夏季になると度々現れるのが猛暑日であり、この日数が多いと非常に過酷な夏を過ごすことになります。
猛暑日とは最高気温が35℃を超えた日と気象庁によって定められていますが、そのような日は昔から発生することがありました。

しかしその頻度は少なく、年間で2日以内が普通であり、まったくない年もありました。
3日以上猛暑日がある年は稀であり、その年は非常に暑い年として記憶されるほどです。

実際に気象庁が発表しているデータでは、1910年から1939年までの30年間での猛暑日の年間平均日数は約0.8日となっており、発生日数の平均は1日にも満たないという結果でした。。
1942年に5日以上を記録し、全国的にも暑い年となりましたが、その後50年ほどは猛暑日が3日以内という年が続きました。

そんな中、1994年には年間の猛暑日日数が6日を超え、その当時は最高日数を記録しました。
この1994年を契機として、猛暑日の発生頻度は急激に増加しています。
3日以上を記録する年が度々あり、2010年にはほぼ5日、2018年には過去最高となる7日以上を記録しました。

ここ30年間の猛暑日の平均年間日数について、気象庁では約2.3日であることを発表しており、1910年から1939年までの30年間に比べて約2.9倍にも増えていることが明らかになっています。
また、猛暑日は1910年から2019年までの100年あたりで1.8日も増加しており、年ごとに夏季は猛暑になる可能性が高いということが分かっています。

2018年には猛暑日が過去最高日数となりましたが、この年は観測史上最高気温を更新した年でもあります。
それまでは2013年8月に観測された41℃が最高でしたが、2018年7月には埼玉県熊谷市で41.1℃を記録しました。
わずか0.1℃ではありますが、非常に高い気温です。

気象庁が発表する最高気温のランキングでは、上位にあたる気温のほぼすべてが1994年以降に観測されたものであり、この年を境に気温が大きく上昇していることも伺えます。

猛暑とは災害なのか

猛暑とは35℃を超える非常に暑い日ではありますが、これを災害と呼べるのかを考えるためには災害の定義などを押さえておく必要があります。

災害は、「その要因が自然的なものであれ人為的なものであれ、人間および人間社会になんらかの破壊力が加わって、人命が失われたり社会的財産などが失われたりすることによって、それまでに構築されてきた社会的均衡が崩れること」とされています。

猛暑の要因はともかく、人間や人間社会に影響を及ぼし、人命や社会的財産が失われることがあります。
猛暑が人にとって最も恐ろしい影響を与えるのは気温の上昇であり、高温になることで私たちの身体のバランスを崩し、熱中症を引き起こします。

環境省では熱中症予防のために暑さ指数（WBGT）という指標を導入していますが、そこで算出された数値によると、暑さ指数が28℃を超えると厳重警戒となります。
これは熱中症患者が著しく増加する指数であり、人体にとって危険であることが分かっているためです。

熱中症が起これば様々な症状が起こり、対処を誤れば死に至る病気です。
実際に最も暑い夏となった2010年には1,731人、過去最高気温と猛暑日の過去最高日数を記録した2018年には1,581人の人が熱中症により亡くなりました。

それまでは夏季であっても屋外や屋内を問わず生活や経済など人間活動が行えていましたが、その基盤が失われ熱中症への対策を行うために活動に制限がもたらされたという点では、構築されてきた社会的均衡が崩れることになったと言えるでしょう。

また、気象庁では気象災害に関する用語の定義がなされています。
この中には猛暑および猛暑日という言葉は登録されていません。

しかし、真夏日や猛暑日によって引き起こされる熱中症は、気象災害として用いられることが定められています。
直接的には災害として扱われていないものの、熱中症を引き起こす可能性が高く、実際に熱中症患者の救急搬送や死者数が増えるということから、猛暑は災害と認識できる現象であると考えられます。

（出典：気象庁「大雨や猛暑日など（極端現象）のこれまでの変化」,2019）
（出典：気象庁「歴代全国ランキング」,2019）

猛暑が関連する気候変動とその影響

猛暑とは気温の上昇による高温で、暑さが厳しい夏となることが知られていますが、その要因が地球温暖化であることが、最近の研究で明らかになりました。

地球温暖化は気候変動の1つであり、その他の気候変動にも大きく関わる気象現象です。
二酸化炭素などの温室効果ガスの排出と蓄積により、地球内の熱が外部に放出されず、再び地表に戻ってくる温室効果が地球温暖化を進行させています。

この温度上昇が猛暑日のような35℃を超える日を発生させ、真夏日以上の暑い日を増加させる要因となっています。

このような猛暑日の増加と最高気温の上昇は気候変動にも関連し、私たちの生活を含め、自然環境などに影響を及ぼしています。

どのような影響を及ぼしているのか、いくつか例を挙げて紹介しましょう。

海水温の上昇と海氷の減少

猛暑日へと至る気温の上昇は、海洋の温度にも影響を与えています。
世界の年平均海面水温は、1891年から2016年の100年間で0.53℃の割合で上昇しています。

この上昇は今後も続いていくと予想されており、最も二酸化炭素を排出しなかったとしても約0.6℃、最も二酸化炭素を排出したとしたら約2.0℃の上昇が予想されています。
これは海洋に住む生態系に影響を与え、生息域の変化や適応できなかったものの絶滅危機あるいは絶滅が起こる危険性があります。

また、1979年以降、北極域の海氷域面積は減少していることが明らかになっています。
1年あたりの減少率は北海道の面積にほぼ匹敵しており、このまま気温の上昇が続けば、1年を通じて減少が続き、海氷は薄くなり続ける可能性が非常に高いとされています。

海氷の融解は必ずしも海面の上昇にはつながりませんが、それだけ海水温が上昇するということは膨張が起こり、海面上昇を引き起こす可能性があるため、島国や沿岸国にとっては深刻な問題となります。

豪雨や大雪の増加

記録的な猛暑を記録した2018年は7月に豪雨が降り、大型の台風が縦断するなど気象災害が相次ぎました。
猛暑が関連する気候変動は、このような豪雨の増加や台風の大型化が予想されています。降雨頻度や台風の発生頻度は下がるものの、その1回が猛烈な短時間強雨となることや、通過する台風の最大風速および降雨量の増加があり得るとされています。

また、降雪についても同様に、地域によって最深積雪は減少しているものの、北海道の内陸部では10年に一度程度しか発生しない大雪が高頻度で現れる可能性も示唆されています。

豪雨や台風、大雪による被害は都市や街の機能を麻痺させ、経済活動を著しく停滞させる危険もあるため、気候変動の影響が今後甚大になれば、より大きな被害を受けることになるかもしれません。

生態系の変化や絶滅

気候変動は生態系にも影響を与えています。
日本では主食とされている米は気温の上昇や猛暑日の発生により、白未熟粒や胴割粒ができてしまい、品質や収量に影響します。
また、果実も高温が続くことで着色不良などが起こり、品質が下がることがあります。

海洋ではサンマの南下の遅れなども発生することなどから、農業や漁業の損失が膨れ上がると可能性があると指摘されています。

また、森のダムとも言われる日本固有の落葉広葉樹、ブナ林は高温に弱いです。
気候変動が進むと、その生息域が北上したり、竹林の侵入で東日本や北日本でも竹林が定着し、生態系や生物多様性、里山管理に影響を与えたりすると予想が出されました。

他にも渡り鳥であるハチクマの渡りの航路が変化するなど、気候変動による動植物への影響は増大し続けています。

（出典：環境省「気候変動の観測・予測及び影響評価統合レポート2018」,2018）

災害ともされる猛暑による被害を抑えるために

猛暑日は夏になると私たちに降りかかる災害です。
身を焼くような暑さを生み出す気温の上昇は屋外だけでなく、屋内にいても私たちの身体にダメージを与え、熱中症を引き起こす可能性を高めます。
気候変動による豪雨や大型台風、またそれによる土砂崩れや洪水などの二次災害も私たちの命を脅かす災害です。

命を守るために熱中症予防や気象災害に対する準備と、必要であれば避難をしなければいけませんが、もとを辿れば猛暑日を含む気候変動は、人間が産業革命以降に行ってきた急速な工業化によって引き起こされているにほかなりません。

工業の発展によって豊かになった一方でこのような気候変動が起こる環境を作り出してしまったのです。

気候変動による被害を抑えるためには、その要因となる行動を見直す必要があります。
生活の中にある気候変動の要因を見直し、今日からでもできる取り組みを実行していくことが、災害による被害を抑えることにつながります。
猛暑日や気候変動について知り、私たちができることを考え、実施していきましょう。