大雨や集中豪雨による被害は毎年のように発生しています。山が多い日本は大雨や集中豪雨によって土砂災害のような二次災害が発生しやすい環境です。
突発的に発生することの多い大雨による二次災害は、事前の予測も困難で一度起こってしまえば大きな被害をもたらします。
大雨や集中豪雨による二次災害に備えるためには、前兆現象をきちんと把握して、適切な行動をとれるようにしておくことが大切です。
この記事では、大雨や集中豪雨による災害に備えるために、大雨や集中豪雨がもたらす二次災害がリスク、取るべき行動について解説していきます。
大雨・台風による被害や防災対策は？日本であった過去の災害とは
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大雨や集中豪雨による被害とは
日本の年平均降水量は1,690mmと世界の年平均降水量約810mmの2倍を超えています。
これが自然の恵みとなり、日本は水の豊かな国となりました。
私たちに恩恵をもたらしてくれるはずの雨が、時に災害を生み出すことがあります。
過去30年間(1980〜2009年)と20世紀初頭の30年間(1901〜1930年)を比較すると、一日に100mm以上の雨が降る日数は約1.2倍に増えていることがわかります。
最近では、短時間に狭い範囲で非常に激しく降る雨が頻発するようになり、住宅地をはじめ開発が進んだ都市部では川の急激な増水が生じたり、道路や住宅の浸水、道路のアンダーパス等の地下空間が水没するといった被害も発生しています。
また都市部は舗装が普及しているために、大量の雨が一気に低い地域に流れ込み浸水を引き起こしやすくなっているので注意しなければなりません。
日本では特に梅雨前線と台風によって集中的に雨が降る6月から10月にかけては全国的にその危険が高まります。
（出典：気象庁公式サイト）
一次災害、二次災害とは
一次災害とは、大雨や台風により家屋が破損したりケガをするなど、原因となる事象により直接的な被害を受けることを指します。
対して二次災害は、大雨や台風などから派生して起こる災害を指し、具体的には豪雨後のがけ崩れや土石流、地すべりなどが該当します。
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大雨や集中豪雨によって発生する災害
大雨や集中豪雨によってもたらされる災害は様々です。
例えば、大雨や集中豪雨によって河川の流量が異常増加して起こる洪水災害です。
大雨などによる地表水の増加に排水が追いつかず、用水溝や下水溝などがあふれて氾濫したり河川の増水や高潮で排水が阻まれて起こるケースなどがあります。
大雨が原因で山の斜面が急激に崩れ落ちて起こる山崩れや、自然の急傾斜のがけ、人工的な切り取りや造成による急斜面が崩壊して起こるがけ崩れなどもあります。
渓流地帯に崩落堆積していた土砂や岩石が洪水で一気に下流方向へ押し流されたり、斜面を滑落する土砂や岩石が多量の水分を含んで流下し起こる土石流の被害も引き起こされます。
1950年代後半までと比べると大雨による被害は大幅に減少しているものの、局地的大雨と都市型水害という新しい災害も発生するようになっています。
大雨注意報や大雨警報の発表基準に達しない雨量でも、単独の積乱雲によって数十分の短時間に狭い範囲で数10mmに及ぶ「局地的大雨」、前線や低気圧などの影響や地形の影響で積乱雲がごく狭い範囲で発生・発達を繰り返して起きる「集中豪雨」には特に注意が必要です。
（出典：気象庁公式サイト）
大雨・集中豪雨の二次災害に注意！
大雨、集中豪雨が引き起こす二次災害にも注意しなければなりません。
大雨・集中豪雨のときにここで説明する前兆が現れた場合には二次災害の可能性が高いため、特に注意が必要です。
がけ崩れ
がけ崩れとは急な斜面が突然崩れ落ちる現象です。
雨水や雪どけ水ががけに染み込んだことが原因で起きたり、地震の揺れによって発生します。
がけ崩れは一気に大量の土砂が崩れ落ちることから、がけの下にいた場合には避難することが非常に困難です。
そのため、がけ崩れが発生すると人命が奪われることが多くなります。
がけ崩れの起こりやすい場所として、5メートル以上の高さのあるがけや、傾きが30度以上ある急ながけが挙げられます。
下よりも上がせり出しているがけは、雨が降っていなくても地震や強い風などによって崩れることもあります。
国土交通省では、傾斜角が30度以上、急傾斜地の高さが5m以上、急傾斜地の崩壊により危害の生ずる恐れがある人家が5戸以上ある場所、または5戸未満であっても官公署、学校、病院、旅館等に危害が生ずる恐れのある場所を「急傾斜地崩壊対策事業」として対策に取り組んでいます。
全国では約113,000箇所が急傾斜地崩壊危険箇所に指定されているため、指定された場所の近くに住んでいる人は特に注意しておきましょう。
（出典：国土交通省公式サイト）
（出典：気象庁公式サイト）
がけ崩れの前兆現象
がけ崩れが起こる前兆現象としては次のような現象を挙げることができます。
がけ崩れの前兆現象として、およそ1〜3時間前に新たな湧水が発生して、湧水量も増加する傾向があります。
発生直前となると、湧水が停止したり、吹き出したりを繰り返すようになり、斜面には亀裂が発生するのに伴って小石がパラパラと落下してくるようになります。
このような前兆現象が起こったら、がけ崩れが起きる可能性が高くなるため、すぐにがけの近くから避難しなければなりません。
がけ崩れは突然起こるものなので、できるだけ早くその場から離れることが必要です。
（出典：国土交通省公式サイト）
土石流
土石流とは、山腹・川底の石や土砂が長雨や集中豪雨などによって一気に下流へと押し流されることを指し、時速20～40kmという速度で一瞬のうちに人家や畑などを壊滅させます。
時速20〜40kmというと自動車並みのスピードです。
土石流による災害は、急な谷川のあるところや、谷の出口にある扇形の扇状地といで発生する傾向があります。
土石流は土砂が流れてくるスピードが非常に早いため、人命に関わる大きな災害に発展することが多いため注意が必要です。
（出典：国土交通省公式サイト）
土石流の前兆現象
土石流が起こる前兆現象としては次のような現象を挙げることができます。
土石流が起こる1〜3時間前に、流水の異常な濁りが生じ、流木が流れてくるよう
になります。
渓流内では石が転がる音がするようになり、発生直前となると渓流の水位が急に減少して山なりと呼ばれる地鳴りが起こるようになります。
土臭いにおいも発生するようになりますが、土石流は起こってからでは止めることはできません。このような前兆現象が一つでも起こっている場合にはすぐにその場から離れることが大切です。
（出典：国土交通省公式サイト）
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地すべり
傾斜のきつい斜面だけではなく、緩やかな斜面でも発生しやすいのが地すべりです。
大雨などによって地下水の水量が増えると地盤が緩み、柔らかくなった粘土層が地層ごと滑り落ちてしまいます。
家や田畑や生えている木なども一緒に地面が大きなかたまりのまま動き、地すべりは動く範囲が広いことが特徴です。
家や田畑、道路や鉄道などが、一度に大きな被害を受けることになります。
また、地すべりで滑り落ちた土砂が川をせき止めてしまうと川の上流に水が溜まり、周りの土地が浸水したり、溜まった水が土砂を一気に押し流すことで土石流が発生することがあるため注意しなければなりません。
（出典：国土交通省公式サイト）
地すべりの前兆現象
地すべりが起こる前兆現象としては次のような現象を挙げることができます。
地すべりが起こる前兆現象としてはじめに亀裂や段差が生じます。
それによって樹木が傾き、根が切れる音や構造物が膨らみだしたりします。
そして同時に井戸や山の水が濁りはじめ、その後切迫性が極めて大きくなると、地鳴りや山なりが生じるようになります。
（出典：国土交通省公式サイト）
気象情報を確認・活用しよう
大雨や集中豪雨による災害に巻き込まれないようにするためには、テレビやラジオで発表される気象情報をこまめに確認することが大切です。
気象庁は、大雨や暴風などによって発生する災害の防止・軽減のため、気象警報・注意報や早期注意情報（警報級の可能性）、気象情報などの防災気象情報を発表しています。
警報や注意報は気象要素（表面雨量指数、流域雨量指数、風速、波の高さなど）が基準に達すると予想した区域に対して発表されます。
その情報を正しく理解して行動できるようになれば、災害に巻き込まれるリスクを下げることが可能です。
気象情報は適切な行動の判断基準となる情報です。以下で大雨や集中豪雨のときの気象情報によく出てくる用語についてわかりやすく解説します。
（出典：気象庁公式サイト）
大雨注意報･警報
大雨注意報は、大雨による災害が起こるおそれのあるときに注意を呼びかけて行う予報です。
一方大雨警報とは大雨によって重大な災害が起こるおそれがあるときに警戒を呼びかけて行う予報となります。
記録的短時間大雨情報
数年に一度しか発生しないような短時間の大雨を観測（地上の雨量計による観測）したり、解析（気象レーダーと地上の雨量計を組み合わせた分析：解析雨量）などした際に各地の気象台が発表する情報です。
この情報が発表されたときは、住んでいる地域で土砂災害や浸水害、中小河川の洪水害の発生につながるような猛烈な雨が降っていることを意味しています。
土砂災害警戒情報
土砂災害警戒情報は降雨による土砂災害の危険が高まったときに市町村長が避難勧告等を発令する際の判断や自主避難の参考となるよう、都道府県と気象庁が共同で発表している防災情報です。
土砂災害警戒情報は、テレビ、ラジオや防災無線のほか気象庁ホームページ、各都道府県の砂防部局などのホームページなどでも確認することができます。
河川洪水情報
河川洪水情報は、河川の増水や氾濫などに対する水防活動の判断や住民の避難行動の参考となるように、国土交通省または都道府県と気象庁は共同してあらかじめ指定した河川（洪水予報指定河川）について区間を決めて水位または流量を示した予報のことを言います。
大雨・集中豪雨に備えて把握しておきたいポイント
大雨・集中豪雨が予想される場合には次のポイントについてきちんと把握しておくことが大切です。
ハザードマップ
ハザードマップとは自然災害による被害の軽減や防災対策に使用することを目的に、被災想定区域や避難場所・避難経路などの防災関係施設の位置などを表示した地図のことを言います。
日頃から地域の災害危険性を認識し、災害発生時には迅速な避難行動や災害応急対応を行えるよう、 自分の地域のハザードマップを確認しておくことが大切です。
避難場所・避難経路
各市町村ではあらかじめ災害時の避難場所を定めています。
避難勧告や避難指示が出たときには、速やかに避難場所に移動できるよう、市町村のホームページや配布しているパンフレットなどであらかじめ位置などを確認しておくことが大切です。
避難場所を確認したらそこに至るまでの避難経路についても確認しておきましょう。
家族の安否確認方法
災害が起こると携帯電話の回線が使えなくなることが多くあります。
そのような状況に備えて家族の安否確認方法を日頃から確認しておくことが大切です。
メールやSNS、災害伝言ダイヤル、最外伝言掲示板などを活用して連絡を取り合えるようにしておきましょう。
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万が一に備えてすぐにでも準備・行動を！
地震のような災害と違い、大雨・集中豪雨は事前にある程度予測できるケースが多いです。
事前に十分に注意してニュースや情報を確認するようにすれば、どのように行動すれば良いか、適切な判断ができるようになります。
そのためには万が一に備えて今から十分に準備をしておくことが大切です。
日本に住んでいればどこでも災害にあう可能性があることを十分に理解し、準備を怠らないようにすることが大切です。