温室効果ガスの種類や排出量は？世界や日本の現状を知り対策を考えよう

気候変動の大きな原因の一つとなっている温室効果ガスには様々な種類があります。

人間が排出している温室効果ガスで最も大きな割合を占めるのは二酸化炭素ですが、その他にも温室効果の性質をもつ気体はたくさんあります。

気候変動の大きな要因となっている温室効果ガスを効果的に削減するためには、世界や日本の現状を踏まえて、きちんと有効な対策をとらなければなりません。

以下では、温室効果ガスの種類と排出量について、詳しく解説します。

持続可能な開発目標・SDGsの目標13「気候変動に具体的な対策を」のターゲットや現状は？

温室効果ガスとは？

温室効果ガスとは、赤外線を吸収する性質をもつ気体のことを言います。

地球で起こる大気現象は、太陽から受け取ったエネルギーを源としています。
地球が太陽から受け取ったエネルギ－は、大気圏だけではなく、海洋・陸地・雪氷・生物圏の間で相互にやりとりされ、最終的には赤外放射として宇宙空間に戻され、ほぼ安定した地球のエネルギ－収支が維持されているのです。

しかし、温室効果ガスは、赤外線を吸収し、再び放出する性質を持っています。
この性質によって、太陽からの光で暖められた地球の表面から地球の外に向かう赤外線の多くが、熱として大気に蓄積され、再び地球の表面に戻ってきます。

この戻ってきた赤外線が、地球の表面付近の大気を暖めてしまうため地球全体の気温が上がってしまうのです。
こうした赤外線を吸収する性質を持った気体が温室効果ガスと呼ばれ、近年、その削減の必要性が叫ばれています。

（出典：国土交通省　気象庁公式サイト）

温室効果ガスの種類

温室効果ガスの代表的なものが二酸化炭素ですが、その他にも温室効果のある気体はたくさんあります。

人間の活動によって増加した温室効果ガスとしては、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、フロンガスがあります。

（出典：国土交通省　気象庁公式サイト「温室効果ガスの種類」）

温室効果ガス排出量に占めるガス排出量の9割以上を占めているのが二酸化炭素とメタンガスです。

温室効果ガスのなかでも、代表的な気体である二酸化炭素は地球温暖化に及ぼす影響がもっとも大きな温室効果ガスです。

二酸化炭素は石炭や石油の消費、セメントの生産などにより大量に大気中に放出されます。

一方、大気中の二酸化炭素の吸収源である森林も減少しているために、大気中の二酸化炭素は年々増加しています。

また、人間の活動によって二酸化炭素の次に増加した気体であるメタンは、二酸化炭素に次いで地球温暖化に及ぼす影響が大きな温室効果ガスです。

（出典：国土交通省　気象庁公式サイト）

世界の国々の二酸化炭素排出量は？

世界の二酸化炭素排出量についてはすでに統計的なデータがあります。
以下では、2016年時点での世界の二酸化炭素排出量の順位を示しています。

（出典：EDMC『エネルギー・経済統計要覧2019年版』）

日本は世界第5位の二酸化炭素排出国であり、こうした現状を改善するためには、各国が協力して温室効果ガスの削減に取り組んでいかなければなりません。

また、世界の二酸化炭素排出量に占める主要国の排出割合と各国の一人当たりの排出量を比べてみた場合は、以下の表の通りとなります。

国別排出量比は世界全体の排出量に対する比率
（出典：EDMC『エネルギー・経済統計要覧2019年版』）

世界の二酸化炭素排出量に占める主要国の排出割合と各国の一人当たりの排出量でも、日本は世界第5位となっており、一人当たりの排出量についてはインドの5倍以上にあたります。
こうしたデータから、一人ひとりが二酸化炭素を出さないように努力することが必要であることがよくわかります。

（出典：全国地球温暖化防止活動推進センター（JCCCA）

世界では脱炭素化を目指し様々取り組みを実施

気候変動の影響は全世界に生きる全ての人々に影響を与える問題です。

既に地球規模での平均気温の上昇や海面上昇、降水パターンの変化による洪水や森林火災、干ばつの増加、海洋酸性化など、様々な影響が現れています。

そのため、気候変動の問題は先進国、開発途上国を問わず、国際社会の一致団結した取り組みの強化が不可欠です。

世界では、すでに脱酸素化を目指して様々な取り組みが実施されています。
例えば、全ての国が地球温暖化の原因となる温室効果ガスの削減に取り組むことを約束した歴史上初の国際的な枠組みであるパリ協定が、2016年11月4日に発効しました。

パリ協定に長期的な目標として規定された「世界の平均気温上昇を工業化以前から2度以内に抑える」という「2度目標」を達成するためには、まだ多くの課題が残されています。

例えば、パリ協定は大枠を定めたのみであったため、今後、このような仕組みを実現するための具体的な実施指針（ルールブック）の策定が急がれています。

日本の取り組み

日本は、緩和・適応の気候変動対策に途上国支援を行っています。

ほかにも、日本の技術を活かし、途上国と温室効果ガス削減に取り組んで成果を両国で分け合う「二国間クレジット制度（JCM）」を推進しています。これまで17か国と協力関係を築いています。
（出典：外務省公式サイト）

個人レベルでできる取り組み

脱炭素化に向けた取り組みは、政府レベルで行われているものばかりではありません。

個人や家庭のレベルでも脱炭素化に向けた取り組みを行うことができます。

例えば、エコカーを買う、エコ住宅にする、エコ家電にする、という「選択」は、個人や家庭でもできる脱炭素化に向けた取り組みの一つです。

他にも、高効率な照明に替える、公共交通を利用するという「選択」や、クールビズを実践するという「選択」も脱炭素化に向けた立派な取り組みです。
照明をすべてLEDに変更したり、全居室の窓を複層ガラスに変更したり、10年前のエアコンや冷蔵庫などの家電を最新型に買い換えたりすると、各家庭で二酸化炭素排出量を削減することができます。

私たちもできることから始めよう

温室効果ガスの削減に対する取り組みはすでに様々なレベルで行われています。

気候変動対策としては、緩和と適当という2つの対策の方向性が考えられており、世界でも様々な取り組みが行われています。

温室効果ガス削減のために、政府の取り組みも行われていますが、私たち一人ひとりの取り組みも重要です。
私たち一人ひとりのライフスタイルが脱炭素化に向かわなければ、将来、持続可能な社会を実現することはできません。

そのため、まずは私たちもできることからはじめて少しでも脱炭素化した社会の実現を目指す必要があります。