不登校への対応は、どの立場にあるかによって違います。
例えば親であれば、子どもに長い時間接することから話し合いができ、不登校になる原因が学校にある場合、それを改善して不登校の子どもが再び通える環境を整えるなど、それぞれの取り組みを行うことができるのです。
この記事では、不登校への対応として学校と親ができることを紹介します。
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不登校への対応と取り組み
不登校は今や珍しいものではなく、全国の学校や学級に起こり得ることであり、支援体制の確立などが各学校や地域で行われています。
これは、不登校が子どもの甘えや怠けではなく、子どもに襲い掛かる様々な原因による心の疲弊であることが周知されてきたためです。そのための対応を、国をはじめとした教育委員会を含む地方公共団体や学校が、組織的に不登校を解決するための動きを見せています。
これらを統合する組織、特に学校を中心としたサポートが、不登校となった子どもに行き届き、効果を発揮するためには、親の協力は必須です。
そのため不登校の子どもに対する親の対応方法は重要であり、それも加味した上で学校も対応方針を決定します。
では、親はどのような対応方法を取ればいいのか、学校はどのような支援体制を敷いて、対応をしてくれるのか見ていきましょう。
不登校に対する親・保護者の対応方法
不登校になった際に、親はまず冷静に子どもの話を聞くことが重要です。
焦りや不安などを感じるのは仕方のないことですが、子どもはそれを敏感に感じ取り、責任やプレッシャーとなることで、より悪化してしまう可能性があるのです。
不登校を解決するための第一歩は、不登校となった原因を子どもから聞くことです。
そのため子どもには冷静になって対応し、不登校が悪いことではないことや、子どもの味方であることを伝えながら、どうして不登校になったのか尋ねてみることが一つの対応です。
ただし、子どもによってはなかなか話してくれない、子ども自身も分かっていないという状況も発生します。
そのときは無理に聞き出そうとはせず、じっくり時間をかけて話し合い、そういった状況も含め、聞き出せたことを記録しておくことが重要です。
さらに、子どもから聞き出した情報を学校やカウンセラーに伝えることで、不登校に対する対応方法やアドバイスなどをしてくれます。
(出典:秋田県総合教育センター「不登校への対応 ノープロブレム大丈夫」)
不登校に対する学校の対応は?
学校では不登校に対して様々な取り組みが行われており、不登校を未然に防ぐ取り組みや、早期発見・対応のための組織作りも実施されています。
しかし、どうしても兆候などに気付けない場合もあるため、先述したように保護者である親からの情報は学校にとって必要です。
基本的には学校でも不登校の前兆をキャッチできるように、普段から教育相談主任を中心とした全教職員が連携した支援や指導の流れを構築しています。
そこに学級担任や学年主任、養護教諭、スクールカウンセラーやスクールソーシャルワーカー、不登校相談センターなどの外部機関を含めたチームを発足して対応に当たるのです。
また、教育支援センターも設けられており、この指導員も支援に加わり、学校での生徒の兆候の確認や親から得た情報などを元に、対応方針を決定していきます。
例えば親が子どもから話を聞けない状態や、心の悩みが深刻でありカウンセリングが必要な状態であれば、スクールカウンセラーを中心としたカウンセリングによる対応を行います。このカウンセリングにより、学校の対応の決定や保護者への連絡とアドバイスを行うのです。
親の情報やカウンセリングから、学業不振による不登校であることが分かれば、別室登校を進めた上で、空き時間の教員を中心とした補習授業を行います。
徐々に教室に戻れるような働きかけなどを行いますが、あくまで子どもの自主性を尊重した対応が大切です。
家庭の問題が大きいのであれば、関係機関との連携を図りつつ、特にスクールソーシャルワーカーとの連携を密にして、家庭へ必要な支援を行います。
完全な不登校になってしまい、学校に1日も行かない状況が続いていれば、教育支援センターへの通級を進め、支援を行うという対応も実施されます。
間接的な対応もある
不登校の子どもへの対応として、間接的に行われる対応もあります。
例えば養護教諭との連携を取り、保健室や相談室などの環境や条件の整備を行って、学校内の居場所の充実を図ることも対策の一つです。不登校の子どもの学習状況の把握と学習強化の工夫を行い、復学するまでの学力あるいは復学した後に学業不振によって再び不登校にならないようにする対応も必要です。
個人情報の取扱いに十分配慮しつつ、校内や関係者間における情報共有のための個別記録票の作成などを行い、学力やこれまでの記録から、不登校の子どもの立場に立った学級編成への情報提供なども行われます。
また、このような不登校に対する学校の対応に加え、初期段階での誤判断を防ぐために、不登校の子どもを理解するための研修や、精神医学、LD・ADHD(※)の基礎知識の習得などを行うことが教職員の資質の向上として校内体制に含まれています。
これらの対応については、学校内外に関わらず、教育相談主任がコーディネーター的な役割として中心となり行っているのです。
※LD・ADHD:LDは学習障害。ADHDは注意欠陥多動性障害。
(出典:佐賀県教育センター「すべての子どもたちに魅力ある学校生活を」,2019)
不登校への対応は家庭と学校などが連携することが大切
不登校は決して悪いことではなく、その原因をできる限り改善し、子どもが元気に安心して学校に通える環境が整っていないことが問題でもあります。
小中学校、高校に通う子どもは多感な時期であり、人間関係だけでなく環境や状況に敏感に反応し、ストレスを抱えてしまうことも多いです。
個人差はありますが、それが蓄積していけばいずれ限界を超え、学校に行く気力を失う、行く意義を見出せなくなることにつながることがあります。
そうならないためにも不登校になった子どもを抱える親と学校、関連機関が連携をとって、この不登校の子どものために協力する必要があります。
親が1人で抱え込むのではなく、学校や関連機関に協力を求め、適切な対応を行っていくことが不登校によって生じる問題を解決するための近道にもなるはずです。
もちろん無理やり行かせることは良くありません。ただ、放置や丸投げをするのではなく、将来のためにも子どもと一緒になって取り組んでいけるようにしましょう。
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