猛暑日の基準は？気候変動によって日数が増えている

天気予報などで危険な暑さとなる予報がなされたときに使われる猛暑日という言葉には、明確な基準があります。
これは人命にも関わることであり、危険性を予告するために必要な言葉として設定されました。この基準により私たちは対応を考え、命を守る行動を行えるようになりました。
猛暑日の基準とは何なのか、気候変動との関連性も含めて紹介します。

猛暑の原因とは？気候変動について見直そう

猛暑日の基準とは

20世紀末以降、夏季の気温は急激な上昇を見せ、生きていく上で屋外にいることが危険なレベルの気温を記録する日があります。
そういった高温を記録する日は、今では猛暑日と呼ばれるようになり、天気予報などで注意の呼びかけを耳にすることが多くなりました。
この猛暑日は気象予報における予報用語であり、気象庁によってはっきりと基準が決められています。

夏日や真夏日という言葉を耳にすることがありますが、猛暑日はこの2つと合わせて、気温で区別が付けられます。

区別としては最高気温が25℃以上30℃未満であれば「夏日」、30℃以上35℃未満であれば「真夏日」、35℃以上であれば「猛暑日」となります。
天気予報を見る際、最高気温の表示と気象庁あるいは気象予報士の説明を合わせて見ると、この区別をはっきり認識することができるでしょう。

新設された「猛暑日」

猛暑日という言葉は2000年代まで存在していませんでした。
1994年に今で言う猛暑日の急激な増加が見られ、マスコミなどでは酷暑日というような表現をするようになりました。

現在もそうですが、35℃を超える気温は非常に危険であり、屋外に長時間いる場合、あるいは屋内でも室温が上昇している場合は命の危険に曝されることもあります。
そのような気温への警戒を呼びかける言葉として猛暑日という言葉が設けられました。
これは2007年の予報用語改正において追加されており、同時期には真夏日や猛暑日に増加する「熱中症」という言葉も加えられています。
これにより酷暑日は使われなくなりましたが、予報用語の中には酷暑という言葉は残っています。
ただ酷暑の意味は気温としての基準を持たず、厳しい暑さを表すだけに留まっています。

気候変動による猛暑日の増加

気象庁による猛暑日という新たな基準設定は、35℃以上を記録する日が増加したことによります。
1994年には、1910年以降の観測史上最も多い猛暑日の日数を記録しました。この年は年間で6日以上を記録し、1942年にあった5日以上の記録を塗り替えました。
これだけなら偶然日数が多かったとも考えられますが、その14年後にあたる2018年には1年間で7日以上の猛暑日を記録しました。
加えて1994年を境界として、その前後で明らかに1年間に発生した猛暑日の日数に違いが見られます。

猛暑日の平均年間日数

気象庁の発表によれば、全国の猛暑日の年間日数は1910年から2019年までの100年あたりで1.8日の増加が見られます。
また猛暑日の平均年間日数は1910年から1939年までの30年間で約0.8日に対し、1990年から2019年までの約30年間は約2.3日となっており、比較すると約2.9倍にまで増加しています。

さらに真夏日に関しても調査が行われ、同様に真夏日の平均年間日数を比較すると、1910年から1939年までで約35日あるのに対して、1990年から2019年までで約41日であり、約1.2倍も増加しています。
どちらのデータも都市化の影響が比較的小さく、長期的な観測が行われているデータを地域的な偏りなく選出していることから、地域を問わず全体的な気温の上昇と猛暑日の増加が見られるということになります。

（出典：気象庁「大雨や猛暑日など（極端現象）のこれまでの変化」,2019）

猛暑と気候変動との関連は？

猛暑日の日数は観測により得ることができます。それを年ごとのデータと比較していけば、日数の増加や傾向も把握することが可能です。
気象庁のデータによると2018年は非常に過酷な夏であったとされています。猛暑日が7日以上あるほど記録的な猛暑であり、7月には豪雨に襲われ、近畿や四国地方を襲撃した台風21号の被害など、気象災害による被害が相次ぎました。

猛暑による熱中症の死亡者も1,000人を超え、全国のアメダス地点において猛暑日の年間延べ地点数が6,000地点以上で過去最多であることが記録されています。
これらのデータを見ると、気候変動によって気温の上昇や、豪雨の増加、台風の大型化などが起こっているという考えに行き着きます。

新しい手法の発見と見解の変化

異常気象が気候変動、特に地球温暖化の影響によるものであるということを証明することは困難とされてきましたが、近年の計算機能力の飛躍的な発展が転機をもたらしました。

発生可能性がある大気の偶然による揺らぎを、これまで蓄積した大量の気象データと気候シミュレーションによって網羅する「イベント・アトリビューション」という画期的な手法により実現しました。
これは地球温暖化による影響の検出と評価を目的として設計された「地球温暖化対策に資するアンサンブル気候予測データベース」より、地球温暖化が影響を与えた2018年7月の日本の猛暑発生を推定しました。

この研究によれば、実際に過去の地球温暖化がある気候条件と、なかった場合の気候条件について、2018年7月の日本上空の気温値を超える確率を推定しています。
結果として、地球温暖化がある気候条件の発生確率は19.9%に対して、ない場合の気候条件での発生確率は0%と推定されました。
つまり地球温暖化がなければ2018年7月のような猛暑はありえないということを意味しており、地球温暖化の影響があったと言えます。

またこの研究では、将来的な平均年間猛暑地点数の見通しも評価しています。それによると産業革命による工業化以降で、地球全体の平均気温が1.5℃上昇に抑えられた場合でも3,000地点以上、2℃に至ると4,000地点以上と推定されています。
これは現在の全球の平均気温上昇が1℃であり約2,500地点で猛暑日が観測されていることと比較すると、1.5℃で約1.4倍、2℃で約1.8倍とされており、これまでほとんど経験のないような猛暑が発生し増加すると予測されています。

（出典：気象庁「大雨や猛暑日など（極端現象）のこれまでの変化」,2019）
（出典：気象庁「異常気象と地球温暖化 」）

猛暑日を増やさないための努力は必須

猛暑日と気候変動との関連を証明する手法において、地球温暖化の影響が猛暑日の増加に現れていることが分かりました。
地球温暖化を含む気候変動への対処を速やかに行わなければ、今後猛暑日は大幅に増える可能性があります。

気候変動は私たちの生活や経済活動によってもたらされています。特に地球温暖化は産業革命以降の世界において排出されてきた二酸化炭素による影響が大きいと言えるでしょう。

現状では、二酸化炭素の排出を切り離して生活することはなかなか難しいです。
しかし、排出量を抑えることは可能であり、一人ひとりが意識して二酸化炭素の排出削減に取り組めば地球温暖化や気候変動にも良い影響を与えることになります。
私たちができる努力を惜しまず、すぐに取り組み始めることが、将来的な猛暑日の増加の抑制につながります。