森林火災

自然発火する森林火災への対策は可能?

森林火災は様々な国や地域で起こります。その要因に多少の違いはありますが、ほとんどが私たちの生活に関わっています。
そして森林火災が起こる原因への対策を行わなければ、さらに大きな災害につながる可能性もあります。
この記事では森林火災への対策は可能か、またその対策方法について紹介します。

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森林火災と発生のメカニズム

森林火災は、世界でも各地で見られる災害の1つです。その名の通り、森林で何らかの原因により火がつき、木々に燃え移って火災が発生します。
森林である以上、木々や枯れ葉など燃えやすい素材に包まれているため、ひとたび燃え広がれば大規模な火災になる可能性もあります。日本でも毎年、大小合わせて年に1,000件程度の森林火災が起こっており、森林火災は山火事や山林火災、林野火災とも呼ばれています。

また世界規模で見ても、アメリカやカナダ、そして2019年から大規模な森林火災が発生しているオーストラリア、近隣では朝鮮半島やモンゴルでも森林火災は発生しています。
この要因は大きく分けると2つになります。

1つは自然発火による森林火災、もう1つは人為的要因による森林火災です。

(出典:気象庁「1.2 世界の最近の異常気象と気象災害」)

自然発火による森林火災

自然現象による火災は稀に起こる現象であり、世界で確認されている森林火災の原因の割合から考えると、非常に少ないと言えます。

自然発火が起こる要因の1つは落雷です。山に生える木々は空に近く、天気が変わりやすい環境にあることから、落雷が起こりやすいため、稀に木に雷が落ちて発火するケースがあります。

ただしこの発生件数は少なく、雨が降っていることもあり大規模化しにくいとされています。

もう1つの要因として挙げられるのは、高温と乾燥です。乾燥により落ち葉が枯れ、枯れ葉同士が摩擦を起こすことで火が起きると言われています。

この火は周りの枯れ葉に燃え移り、やがて木々に広がって山火事となります。
この要因による火事も落雷による火事も古来より起こっているものであり、珍しいものではありません。

しかしここ数十年は、気候変動や地球温暖化により高温や乾燥が起きやすくなっているため状況が変わっています。

自然発火はより高温でより乾燥している地域で起こりやすく、近年の気候変動で異常少雨や干ばつが起こりやすくなっており、地球温暖化の影響も相まって高温で乾燥な環境ができやすくなっています。

これに加えて、山から風下に向かって高温で乾燥した風が吹くフェーン現象により、森林火災が大規模化する要因ができあがっています。

実際に、アメリカのカリフォルニアでは秋から冬にかけてフェーン現象が起こりやすく、森林火災が大規模化したというデータもあります。
また過去に地球温暖化と気候変動によって干ばつが起こったいくつかの地域で森林火災が発生していることが確認されています。


(出典:電気プラン乗換.com「地球温暖化が原因?世界で起こる森林火災」,2018)
(出典:気象庁「気温について」)

人為的要因による森林火災

地球温暖化などの影響により自然発火が起こりやすい環境が増えているとはいえ、人為的要因による森林火災が、原因の大半を占めるといわれています。

日本で起こっている森林火災の原因を見ても、焚き火や火入れ(野焼き)、たばこなどの火の不始末による森林火災が多数となっています。
疑惑を含め放火というものもありますが、不注意による森林火災が非常に多いことが分かります。

海外でも割合に違いはありますが、人為的な原因による森林火災の方が多いとされています。

  • 世界で確認されている森林火災の原因の割合として人為的要因が大半を占めると言われている
  • 日本では毎年、大小合わせて年に1,000件程度の森林火災が起こっている
  • 気候変動や地球温暖化による高温や乾燥も森林火災の要因の1つ
  • (出典:農林水産省林野庁「山火事の直接的な原因にはどのようなものがあるの?」,2018)

    日本政府の森林火災への対策


    日本でも年1,000件程度の森林火災が起こっていますが、大規模化したというニュースはほとんどされません。これは行政で徹底した森林火災への対策をしていることも影響しています。

    森林火災への予防策として火災気象通報や火災警報、植生型による森林火災の危険度分類などを行い、関係者と連携した警戒活動や情報共有、森林ボランティアとの活動が行われています。

    また森林火災が起こった際には、ヘリコプターを活用した消火活動も実施されており、要請の判断や指揮・情報連絡体制、空中消火の方法などを規定して運用しています。

    さらにGPSつき携帯電話を使った森林火災被害現況把握システムの構築や森林火災ハザードマップの作成など、新しい技術を用いた情報の収集や共有にも取り組んでいます。

  • 行政で徹底した森林火災への対策をしているため大規模化になることは少ない
  • 予防策として火災気象通報や火災警報、警戒活動や情報共有など、森林ボランティアとの活動も行われている
  • GPSつき携帯電話を使った森林火災被害現況把握システムの構築や森林火災ハザードマップの作成など新しい技術を用いた情報の収集や共有にも取り組んでいる
  • (出典:総務省消防庁「林野火災対策の課題」)

    森林火災を防ぐために私たちができる対策


    行政や関係各所による予防と対策は重要ですが、山に入り火災の原因を作る可能性がある私たち自身が気を付けなければ、森林火災の件数は減りません。

    自然発火に関しても、地球温暖化や気候変動の原因を作っているのは私たち人間の生産活動によるものです。
    このような状況を解決するには私たちができる対策を講じ、取り組んでいく必要があります。

    人為的要因を減らすには

    人為的要因は人間の火の不始末が原因であることがほとんどです。一人ひとりが森林の大切さを理解し、防災意識を高め、不注意をなくしていくことが大切です。その上で以下のことを注意することがポイントとなります。

  • 枯れ葉や枯れ草など火が燃え移り、火災が起こりやすい場所で焚き火をしない
  • 焚き火など火気の使用中はその場を離れず、使用後は完全に消火する
  • 強風時や乾燥時には焚き火や火入れをしないこと
  • 火入れをする際には許可を必ず取ること
  • たばこは指定された場所のみで喫煙し、吸殻は必ず消し、投げ捨てをしないこと
  • (出典:農林水産省林野庁「山火事予防に当たって注意することは?」,2019改定)

    地球温暖化を抑制するためにできること

    自然発火を増やす原因としては気候変動、特にその元となる地球温暖化が要因であると考えられます。
    そのため地球温暖化への取り組みを行わなければ、今後さらに自然発火による森林火災は増え、長期化や大規模化による甚大な損害を受けることになるかもしれません。

    そうならないためにも、根本にある地球温暖化への対策を行っていかなければいけません。

    地球温暖化の大きな要因は二酸化炭素の排出量にあり、私たちの生活の中からも排出されています。

    これを抑えるためには、給湯や暖房、調理のためのガスの使用や電気製品の使用を控えることが挙げられます。
    クールビズやウォームビズによる冷暖房に頼らない暮らし方の工夫や、温度設定を控える、電化製品の主電源をこまめに切り長時間使わない、コンセントを抜くといった節電を心がけましょう。

    節電をすることで、その電力を作る発電所の燃料の消費も抑えられるので、二酸化炭素の排出も抑制できます。

    また外出の際には自家用車の使用は控え、バスや鉄道、自転車を利用する、自家用車を使う時もアイドリングストップを心がけるなどの取り組みも有効です。

    世界規模でも地球温暖化は問題になっており、国連を中心として持続可能な開発目標(SDGs)の目標13に気候変動、そして地球温暖化への対策として二酸化炭素の排出量を抑えることを目標に、取り組みを行っています。

    それに伴い日本政府からもSDGsの目標達成に向けた二酸化炭素の削減目標と取り組みが実施されているため、活動に参加する機会があれば積極的に取り組んでいくことも私たちができる地球温暖化対策になります。

  • 森林火災における人為的要因は人間の火の不始末が原因であることがほとんど
  • 自然発火や森林火災を減らすために、根本の原因となる地球温暖化対策が必要
  • 国連を中心とした持続可能な開発目標(SDGs)の目標13に伴い、日本政府からもSDGsの目標達成に向けた二酸化炭素の削減目標と取り組みが実施されている
  • (出典:気象庁「地球温暖化を緩やかにするために私たちにできること」)
    (出典:国連開発計画「気候変動とその影響に立ち向かうため、緊急対策を取る」)

    森林火災への対策は将来の私たちの生活を救う

    森林火災は山で起こるため、近隣に住んでいないとそれほど脅威には思わないかもしれません。

    しかし森林火災により木々や植物が失われれば、二酸化炭素の量は増えることになります。
    また森林火災で排出された二酸化炭素や有害物質により、地球温暖化がさらに加速することになります。

    地球温暖化も森林火災の原因の1つである以上、悪循環に陥ってしまいます。人為的要因でも自然発火でも、その原因を未然に防止することは、私たちの将来の生活を守ることにもつながります。

    森林火災の現状、そしてその要因となっている事柄を理解し、私たちができることから始めてみましょう。

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