エネルギーをみんなに そしてクリーンに

自然エネルギーと再生可能エネルギーの違いは?SDGs7達成のために必要なこととは

近年、日本ではSDGsの目標7「エネルギーをみんなに、そしてクリーンに」を達成するために、自然エネルギーや再生可能エネルギーに関する取り組みが行われています。
海外と比べて、エネルギー自給率に低い日本では早急に取り組むべき課題となっているのです。

本記事を読むことで下記のことを知ることができます。

  1. 自然エネルギーの基本理解
  2. 再生可能エネルギーの基本理解
  3. 今後の再生可能エネルギーの展望

持続可能な開発目標・SDGsの目標7「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」のターゲットや現状は?

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自然エネルギーとは

自然エネルギーとは、二酸化炭素(CO2)排出の少ないクリーンエネルギーのことを指します。また「 自然エネルギー=クリーンエネルギー 」とされています。

自然エネルギーは、従来の化石燃料に変わる新たな次世代エネルギーとして期待されています。そのためSDGsの目標7の達成のために重要視されているのです。
主な種類は下記の通りです。

  1. 太陽光発電
  2. 水力発電
  3. 風力発電
  4. バイオマス発電
  5. 地熱発電

①〜⑤の各エネルギーは、従来の化石燃料と比べると、地球環境への負担が少ない自然エネルギーです。

エネルギー源は全て自然界に存在するものであり、その力を利用して新たなエネルギーを生成しているという点は、非常にエネルギー効率が良いと言えるでしょう。

近年、地球温暖化が問題視されており、次世代の自然エネルギー開発は必然と自然環境への負担を配慮したものとなっています。

自然エネルギーのメリット

自然エネルギーのメリットとしては下記の通りです。

  1. 二酸化炭素(CO2)を排出しない
  2. 枯渇の心配がない
  3. 固定価格買取精度(FIT)を活用できる

自然エネルギーのデメリット

自然エネルギーのデメリットとしては下記の通りです。

  1. 設備費用が莫大
  2. 発電所の設置環境に発電量が大きく左右される

その他にも太陽光パネル、風力発電といった発電所を作る際に、地元住民の理解が得られないといった例も少なくありません。

(出典:経済産業省 資源エネルギー庁 「2019—日本が抱えているエネルギー問題(後編)」,2019)

  • 自然エネルギーとは、二酸化炭素(CO2)排出の少ないクリーンエネルギーである
  • 近年、地球温暖化が問題視されており、次世代の自然エネルギー開発は必然と自然環境への負担を配慮したものとなっている
  • 自然エネルギーは、太陽光パネルなどを設置する際に、地元住民と揉めることも珍しくない
  • 再生可能エネルギーとは

    ここでは、自然エネルギーと再生可能エネルギーの違いについて説明します。
    両者の違いを区別できると理解が深まります。

    両者の違いとは

    自然エネルギーと再生可能エネルギーの違いは下記の通りです。

    再生可能エネルギーは消費後も再度エネルギーを作り出すことができるという考え
    自然エネルギーは、地球の自然環境から生まれるエネルギーを利用するという考え

    両者の明確な違いは持続的に再生可能かどうかという点になります。

    自然エネルギーは再生可能エネルギーの一部として考えてもいいでしょう。

    1. 太陽光発電
    2. 水力発電
    3. 風力発電
    4. バイオマス発電
    5. 地熱発電

    ①〜⑤の自然エネルギーを有効的に利用し、新たな再生可能エネルギーを生み出すことは、日本におけるエネルギー自給率向上につながります。

    またこの分野の研究が進むことで、新たな産業が生まれる可能性もあります

    再生可能エネルギーの一部である自然エネルギーを利用することによるメリットは下記の通りです。

    1. 地球規模の環境問題を解決する
    2. 国内の自給率を向上させる
    3. 新たな産業と雇用が創出される

    再生可能エネルギーは、次世代を支える貴重なエネルギーですが、下記のようなデメリットもあります。

    1. 天候に左右される
    2. 発電コストが高い

    自然環境から生まれるエネルギーは、天候に左右されやすいという特徴があります。
    例えば太陽光は雨天の日に活用することはできず、風力は風が吹いていない状況下では効力を発揮することはできません。

    (出典:経済産業省 資源エネルギー庁 「再生可能エネルギーとは」)

  • 自然エネルギーと再生可能エネルギーの明確な違いは、持続的に再生可能かどうかという点である
  • 自然エネルギーに関する研究が進むことで、新たな産業が生まれる可能性もある
  • 自然環境から生まれるエネルギーは、天候に左右されやすく、特定の状況になると効力が発揮されないことがある
  • 今後の再生可能エネルギーについて

    近年、日本が取り組んできた目標は、再生可能エネルギーを社会に接続させることでした。

    地球環境に配慮したエネルギー供給を実現することにより、再エネ大国として世界を牽引することが期待されます。

    日本のエネルギー自給率

    日本のエネルギー自給率は、過去と比較すると大きく低下しているのが現状です。

    1950年代の日本のエネルギー自給率は60%に迫りその多くが水力発電でした。しかし2016年の段階では自給率は8%にとどまっています。

    1973年に起こった第一次オイルショックがきっかけとなり、日本では、自国でエネルギー自給率を高めようとするサンシャイン計画が推し進められるのと同時に、国内では太陽光発電開発も活発化していきました。

    1993年には、サンシャイン計画はムーンライト計画と統合されて、ニューサンシャイン計画となります。

    また1992年には、電力買い取り制度が始まったことにより、日本における太陽光発電は大きな発展を遂げました。一般家庭向けと同じ価格で余剰電力を電力会社が買い取るようになったのです。

    電力買い取り制度は余剰電力を売ることにより、太陽光発電所建設にかかったコストを早期回収できるようになりました。
    また太陽光発電を設置する一般家庭に補助金が給付される制度ができたため、太陽光発電の利用家庭は急速に増えていきました。
    このような取り組みもあり、2000年代初頭には、日本は太陽光発電導入量、太陽電池生産量の分野で世界1位となりました。

    日本の再生可能エネルギーの今後は?

    日本におけるエネルギー発電コストは毎年低下してきていますが、海外諸国と比べると依然として発電コストは高い状況です。

    今後、再生可能エネルギーを多くの人に届けるためには、発電コストを下げる技術革新や規制改革が必要不可欠となるでしょう。

    太陽光、水力、風力、地熱、バイオマスといった再生可能エネルギーは、日本における主要エネルギーではありますが、課題も多く残されています。

    太陽光発電・水力発電は、天候に左右されてしまうという課題があり、日中を通して安定的なエネルギー供給が可能な水力発電・地熱発電は、コストがかかるという課題が残されています。

    今後は、再生可能エネルギー産業の拡大が見込まれているため、日本が率先して海外展開をしていく必要があると言われています。

    エネルギー開発を促す二国間クレジット制度は、日本が再生可能エネルギー事業を世界に展開していくための原動力となる可能性を秘めているのです。

    二国間クレジット制度(Joint Crediting Mechanism=JCM)とは、日本の技術やインフラを途上国に提供することにより、途上国の温室効果ガス削減に貢献し、成果を2国間で分けあうという制度です。

    再生可能エネルギーは、今後の私たちにとって必要不可欠なエネルギーです。エネルギー資源に乏しい日本が率先してリーダーとなれる分野でもあるのです。

    (出典:経済産業省 資源エネルギー庁 「再生可能エネルギーの歴史と未来」,2018 ) 
    (出典:経済産業省 資源エネルギー庁 「「二国間クレジット制度」は日本にも途上国にも地球にもうれしい温暖化対策」,2018)

  • 1950年代の日本のエネルギー自給率は 60%に迫っていたが、2016年には8%にまで低下している
  • 今後、再生可能エネルギーを多くの人に届けるためには、発電コストを下げる技術革新や規制改革が必要不可欠である
  • エネルギー資源の乏しい日本にとって、再生可能エネルギーは日本が世界のリーダーにもなれる分野でもある
  • 「持続可能なクリーンエネルギーの普及を進める」
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