気温の上昇や真夏日・猛暑日の増加など、日本を含み世界全体の温度が上昇し、地球温暖化は進行しています。
その影響は私たちの生活にも出ていますが、今後進行し続けた場合、どのような影響が出る可能性があるのでしょうか。
この記事では、地球温暖化の将来予測について紹介します。
地球温暖化のメカニズムや原因、現状は？私たちへの影響やすぐにできる対策も解説
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地球温暖化の将来予測とは
地球温暖化が進み続けている世界では、その影響が各地で出ています。
日本でも直接的な影響が出ている気温の上昇から、災害の頻度や被害の増加などの影響が見られますが、このまま地球温暖化が進行した場合にどのような将来予測がされているのでしょうか。
その将来予測をする前にRCPシナリオを理解しておきましょう。
RCPとは温室効果ガスの代表的な濃度経路（Representative Concentration Pathways）のことであり、将来的にどのような濃度に安定化できるかという考え方がRCP濃度です。
このRCPシナリオは2013年にIPCCが第5次評価報告書で扱う機構予測に用いるシナリオとして2007年に提示されたものです。
この前身としてSRES（温室効果ガスの排出シナリオに関する特別報告書：Special Report on Emissions Scenarios）シナリオというものも存在していました。RCPシナリオでは社会・経済的な将来像を仮定せず、将来予測される温室効果ガスの様々な放射強制力の経路のなかから代表的なものを選び、これに基づいた気候を予測しています。
これにより、低位安定化シナリオとして気温上昇を2℃に抑えることを想定したシナリオがRCP2.6です。
また政策的な緩和を行わないことを想定した高位参照シナリオがRCP8.5、その間に位置する中位安定化シナリオがRCP4.5や高位安定化シナリオのRCP6.0であり、これら4つのシナリオが準備されています。
（出典：気象庁「第2章 異常気象と気候変動の将来の見通し」）
将来予測から分かる地球温暖化による今後の影響
次に、地球温暖化の将来予測を紹介します。
平均気温の上昇
2013年に公表されたIPCC第5次評価報告によれば、効果的な対策を行わなかった場合、2081年から2100年の世界の平均気温は2.6～4.8℃上昇すると考えられています。
また、対策を行ったとしても気温の上昇は進行し、0.3～1.7℃程度は上昇してしまうと予測されています。
RCPシナリオが2.6から8.0で準備されているのは、これらの予測によるものです。
これを日本の年平均気温の変化に着目して見てみましょう。
日本では温室効果ガスの排出量が大きいほど気温の上昇量は大きくなり、北日本では年によって6.0℃ほど高くなる可能性が指摘されています。
1984～2004年と比べた2080～2100年の年平均気温で見ても、全国的にRCP2.6で1.1℃、RCP8.5で4.4℃もの上昇が予測されています。
その間にあるRCP4.5でも2.0℃、RCP6.0で2.6℃の年平均気温の上昇となっていますが、特に大きな上昇を見せるのが北日本太平洋側です。
この地域では、RCP2.0で1.2℃、RCP4.5で2.3℃、RCP6.0で2.8℃、RCP8.5で4.9℃といずれも全国平均を上回るものと予測されており、その影響も大きくなる可能性があります。
真夏日や猛暑日の増加
平均気温が上昇するということは、夏季に発生する真夏日や猛暑日が増加する可能性があります。
このまま今以上の地球温暖化対策を行わなかった場合、東京を例に見ると1984年〜2004年までの年平均約46日ある真夏日は、21世紀末には約57日増加して103日となり1年の3割近くが真夏日となると予測されているのです。
また北日本太平洋側にある釧路市では真夏日が1984年〜2004年までの年平均約0日ですが、これが約34日増加して、1ヶ月程度の真夏日が発生する可能性があります。
真夏日が最も多いとされる沖縄・奄美地方にある那覇では、1984年〜2004年までの年平均約96日と3ヶ月以上が真夏日ですが、これが約87日増加して、183日とおよそ1年の半分が真夏日になるという将来予測もされています。
海面上昇
地球温暖化による影響は海面水位にも出ています。
世界の平均海面水位の変化を見ると、1902～2015年の期間に0.16メートル上昇したと言われています。
これは1901～1990年の期間の平均上昇率が1年当たり1.4ミリメートルであったのに対して、2006～2015年の期間で1年あたり3.6ミリメートルと約2.5倍の可能性であったことが分かっており、大きく上昇しています。
これを将来予測としてみると、RCP2.6の場合でも0.39メートル、RCP8.5の場合で0.71メートルの上昇があると考えられているのです。これは南極氷床の寄与が大きいとされており、その影響は沿岸や低平地などに住む人々に影響を与えます。
また台風による高潮や沿岸域の氾濫、海岸侵食による被害をより多く受けることにもなります。
（出典：環境省「地球温暖化の現状」,2018）
（出典：気象庁「これからの気候の変化」,2015）
（出典：国土交通省「気候変動に伴う海面上昇量に関する最近の議論」,2019）
地球温暖化対策をし、影響の少ない将来予測に近づけよう
将来予測はあくまでも予測であり、今後の様々な対策によって気温の上昇を抑え、地球温暖化の進行を阻止すれば影響は最低限に留められるかもしれません。
将来予測は、実感が持てないことから対策を軽んじることも少なくないのです。
地球温暖化の対策の効果は遅れてやってくることも分かっているため、すぐにでも始める必要があります。
私たちは先の子孫だけでなく、私たちが生きる時代の影響も軽減させるために、できることからすぐにでも取り組みを進めることが重要です。
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