太陽光発電

太陽光発電のメリットとは?取り入れることでどんなことが起きる?

再生可能エネルギーは、日本だけでなく世界中で導入され、次世代のエネルギー源として期待されています。
その中でも太陽光発電は、世界に先駆けて日本が導入量などをリードしていますが、そこには日本ならではの気候や土地の条件などがあり太陽光が普及してきました。

しかしそれ以上に、太陽光発電にはメリットがいくつもあり、一般家庭にも取り入れられるなど普及するに至る理由もあります。
この記事では、太陽光発電のメリットとは何か、取り入れることでどのようなことが起こるのか紹介します。

太陽光発電とは?仕組みやメリット・デメリットを紹介!

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太陽光発電のメリットとは


太陽光発電は、日本で導入されている再生可能エネルギーの中で(水力発電を除く)最も多い発電量を誇ります。
太陽光発電を含む再生可能エネルギーは、化石燃料など特定の燃料を必要とせず、国産エネルギーとして発電を行うことができることが大きなメリットです。

また日本の太陽光発電に関する技術力は世界でも有数であり、中国やドイツとともに世界をリードする代表的な再生可能エネルギーです。
これは太陽光発電が国産エネルギーとしてだけでなく、様々なメリットがあることから、多くの場所で太陽光発電が行われているためです。
では太陽光発電に具体的にどのようなメリットがあるのか、見ていきましょう。

エネルギー自給率の向上

太陽光発電のメリットに、国産エネルギーとして発電できることを挙げましたがこれは国内の電力を賄うという点だけではなく、家庭単位でも言及できます。
太陽光発電は、太陽光を電気に変換する太陽電池のセルと、それを接続して樹脂や金属フレームで強化した太陽光モジュール(ソーラーパネル)が使用されます。
このモジュールが施工時の最小単位です。そのサイズは家屋の設計にもよりますが、屋根に載せることができます。

そのため家で使用する電気を、発電所から供給される電力にすべて頼ることなく、太陽光で発電された電力で賄うこともできます。
もちろん、太陽光が当たらない日は発電できないため、まったく発電所の電力を頼らないということはできません。それでも発電所が供給する電力を削減することにつながります。

さらに、家庭で日中あまり電気を使わない家などは、発電によってできた電気が余ることもあります。
これを電力会社に売電することで収入を得ることもできます。家庭では光熱費を削減できるだけでなく、収入を得るというメリットも発生します。
2017年時点でエネルギー自給率自体は9.6%程度ですが、家庭や商業施設なども含め、太陽光発電を中心とした再生可能エネルギーを利用することでエネルギー自給率を向上させられるというメリットがあります。

温室効果ガスの削減と化石燃料依存からの脱却

太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーは二酸化炭素を排出しないというメリットがあります。
世界は温室効果ガスによる地球温暖化と、その影響で起こる気候変動などが問題視されています。
主に温室効果ガスの元となるのが二酸化炭素ですが、石炭や石油、天然ガスといった化石燃料を用いる火力発電では二酸化炭素を排出してしまいます。
しかし太陽光発電により発電が行われれば、二酸化炭素の排出量を大幅に削減できる可能性があります。

またこの火力発電は、石炭や石油、天然ガスといった化石燃料は輸入に依存しています。エネルギー自給率の上でも、この化石燃料への依存が深刻な問題となっています。
さらに化石燃料に依存するということは、原油などの購入に資金が海外へ流出することにもなるため、依存度を下げることはこの資金流出抑制にも貢献することになります。

2017年時点で国内供給は、化石燃料依存度が87.4%と高く、再生可能エネルギーは7.6%に過ぎません。
太陽光発電はこの再生可能エネルギーの半分以上(水力発電を除く)を占めていますが、この再生可能エネルギーを増加させることができれば、化石燃料への依存からの脱却に近づき、温室効果ガスの削減にもつながるという2つのメリットが生まれます。

地域などに制限なく導入可能

太陽光発電は、太陽光を電気エネルギーに変換して使用します。そのため太陽光があたる場所であればどこでも発電できることになります。
家屋やビルの屋根や屋上、壁などの未利用スペースに設置できることから、新たな用地を用意する必要がありません。

また利用しなくなった土地を整備し、太陽光モジュールを複数つなげた「アレイ」(※)を用いて、大量に発電を行うこともできます。
そのため送電設備のない山岳部や農地などの遠隔地の電源として活用することも可能です。

※アレイ:太陽光発電のパネルを並べ架台に設置したもの

非常用電源としても活用可能

太陽光発電を含む多くの再生可能エネルギーは分散型エネルギーとして重要な役割を果たす可能性があります。
災害が起こったとき、火力発電など集中型エネルギーの供給が途絶えたときも継続的な発電が可能であり、非常時の最低限必要なエネルギーの供給源として利用することもできます。

2011年に起こった東日本大震災では実際に被災者が住宅用の太陽光発電から電力を得られていたという調査結果もあります。
太陽光発電の自立運転モードを利用し、気温が低いときにはファンヒーターを使えた、電気ポットによりお湯を沸かすことができた、携帯の充電を維持することができた、炊飯など温かいご飯を食べることができ、炊き出しにも協力できたなどの声が挙がっています。
太陽光モジュールは強度の向上により、故障しにくくなっており、日常だけでなく災害時の電力の自立供給に役立ちます。

雇用の創出や地域の活性化にも

産業の視点では、太陽光発電を導入することは、雇用の創出や地域の活性化にもつながります。
太陽光発電は太陽光モジュール、あるいは大規模なものだとアレイを設置するための施工工事が必要になります。
それだけでなく、太陽光発電の導入が増加すれば、太陽電池のセルやモジュールの製造にも人手が必要です。

これら設備製造や建設、設置による雇用効果が大きくなることは明らかになっており、実際に再生エネルギーを積極的に導入しているドイツでも雇用者数は年々拡大しています。
また企業によっては保守管理を不用とするビジネス形態や、太陽光発電による電力を購入し、顧客に電気を選んでもらう際、どの発電で作られた電力を利用するか選ぶサービスなど、新しいビジネスにもつながっています。

加えて、太陽光発電を含む再生可能エネルギーは、ビルなどが密集する都市部よりも郊外や地方部での導入ポテンシャルが大きいことから、地域に根ざした振興を図ることができ、新ビジネスによる雇用促進とともに、地域の活性化が期待されます。

  • 二酸化炭素の排出量を大幅に削減できる可能性や、発電所が供給する電力を削減することにつながる
  • 日常だけでなく災害時の電力の自立供給に大いに役立つ
  • 新ビジネスによる雇用促進とともに、地域の活性化にもつながる
  • (出典:環境省「再生可能エネルギー導入加速化の必要性など」)
    (出典:経済産業省「日本のエネルギー2018 「エネルギーの今を知る10の質問」」,2018)
    (出典:経済産業省「なっとく!再生可能エネルギー」)
    (出典:経済産業省「第3節 分散型エネルギーシステムにおける再生可能エネルギーの利用促進」)

    太陽光発電のメリットを知り、環境に優しい生活を


    太陽光発電は事業者だけでなく一般家庭でも導入しやすい再生可能エネルギーです。
    そのため多くの家庭でも取り入れられ、私たちの生活に必要なエネルギーを供給してくれています。
    環境の負担を減らすだけでなく、地域の活性化や非常時の電源として使用できるなど、いくつものメリットを享受できることから、再生可能エネルギーの一つとして期待されています。

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