日本が直面しているエネルギー問題について知ることは、今後のエネルギー問題を考える際、非常に重要なテーマとなります。 日本が抱えるエネルギー問題にはどのようなものがあるのでしょうか。
今回は、日本のエネルギー問題、現在の状況、課題、この3点に絞り説明します。 日本が抱えるエネルギー問題について詳しく知ることができるでしょう。
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日本が抱えるエネルギー問題
現在、日本において国民の生活を支えているエネルギーには下記のようなエネルギーが挙げられます。
- ガソリン
- 電気
- ガス
ガソリンは車にとって不可欠な燃料であり、電気・ガスは国民生活から切り離すことができない大切なエネルギーです。
主要エネルギーとは逆に、日本で不足しているエネルギーにはどのようなものがあるのでしょうか。
具体的には下記の通りです。
- 液化天然ガス
- 石油燃料
諸外国と比べてエネルギー資源が乏しい日本において、今後いかに安定的なエネルギーを供給できるのかが課題です。 エネルギー自給率について注目することで、日本の課題が見えてきます。
（出典：日本エネルギー庁「2019—日本が抱えているエネルギー問題（前編）」,2019）
- 日本の主要エネルギーは、ガソリン、ガス、電気
- 日本は諸外国と比べてエネルギー資源が乏しい
- ガソリンは車の燃料、電気、ガスは国民生活において不可欠
化石燃料の自給率が低い日本
日本におけるエネルギー自給率の割合は2021年の段階で約12.1%です*。
これは諸外国と比べるとかなり低い水準ということがわかります。 近年の最低値である2014年度の約6%と比較すると6%ほど上昇していますが、依然として低い水準であることに変わりありません。
エネルギーが不足している日本は、それを補うため、海外諸国にエネルギーを依存しなければならない状況なのです。 海外にエネルギーを依存するという事は、海外の国際情勢に左右されやすいと言い換えることもできます。
また海外にエネルギーを依存している日本は、国際情勢によりエネルギーを安定的に輸入する事が難しいとも言えます。
依存の割合が突出して高いエネルギーは、下記の通りです。（依存割合は%で表示）
- 石炭（99.6%）
- 液化天然ガス（97.7%）
- 原油（99.7%）
2011年の東日本大震災の影響により、原子力発電所が稼働停止となりました。 原子力発電による電力供給を火力発電にて補ったため、震災後の化石燃料依存率は震災前と比べて約5%上昇。 依存割合を見てわかる通り、ほぼ全てを海外に依存しているという状況です。
この割合からも課題がはっきりと見えてきます。
（出典：日本エネルギー庁「2019—日本が抱えているエネルギー問題（前編）」,2019）
（*出典：資源エネルギー庁 日本のエネルギー 2021年度版 「エネルギーの今を知る10の質問」）
- 日本におけるエネルギー自給率の割合は2021年の段階で約12.1%
- 海外にエネルギーを依存している日本は、国際情勢によりエネルギーを安定的に輸入する事が難しいともいえる
- 石炭、液化天然ガス、原油は、ほぼすべて海外に依存している
日本が抱える課題
注目すべきは、エネルギーを輸入している地域です。 ここで原油について少しだけ説明すると、石油製品は原油を精製して作られます（原料は原油）。
しかし原油自体の90%近くを中東から輸入している日本。 中東地域というのは政治情勢が不安定な地域であるため、安定的に原油を輸入できるのかについては未知数な部分でもあります。
政情情勢が不安定と言えども、エネルギー輸入を中東に依存している国は多く存在し、必然的に日本にとっても中東は重要なエネルギー供給元なのです。
日本の石炭輸入は、オーストラリアに依存している傾向にあり、液化天然ガス輸入はオーストラリア・アジア諸国・中東などに依存しています。
(出典：資源エネルギー庁 日本のエネルギー 2021年度版 「エネルギーの今を知る10の質問」)
- 日本は、原油自体の90%近くを中東から輸入している
- 中東地域は政治情勢が不安定な地域ではあるが、エネルギー輸入を中東に依存している 国は多く存在している
- 日本の石炭輸入はオーストラリアに依存、液化天然ガス輸入はオーストラリア・アジア 諸国・中東などに依存している
温室効果ガス
世界中で地球温暖化が問題視されています。 地球温暖化の要因となる温室効果ガスをいかに削減できるのかが重要と言えます。
化石燃料は地球温暖化の要因となる温室効果ガスを排出します。
実際に東日本大震災以降、日本における温室効果ガスは上昇したものの、現状は震災前の水準に戻っている状況です。 日本はパリ協定によって定められた温室効果ガス削減目標を掲げています。
その目標数値は、2030年までに2013年度と比較して26%。 パリ協定については、別記事で詳しく説明します。
(出典：経済産業省 資源エネルギー庁「今さら聞けない「パリ協定」～何が決まったのか？私たちは何をすべきか？～」,2017)
- 化石燃料は、地球温暖化の要因となる温室効果ガスを排出する
- 東日本大震災以降、日本における温室効果ガスは上昇し、現状は震災前の水準に戻って いる
- 日本の温室効果ガス削減の目標値は2030年までに2013年度と比較して26%
再生可能エネルギー
今後、日本において注目されるエネルギーにはどのようなものがあるのでしょうか？ 今後注目される再生可能エネルギーは、水素です。 ここで水素エネルギーの特徴について少し触れてみましょう。
特徴は下記の通り。
- 水素は多くの資源から作ることができる
- 二酸化炭素を排出しない
また水素は下記の物質から作り出すことが可能です。
- 水
- 化石燃料
- メタノール
- エタノール
- 汚水
- 廃棄プラスチック
（出典：日本エネルギー庁「水素エネルギー」は何がどのようにすごいのか？」,2018）
- 今後注目される再生可能エネルギーは水素
- 水素エネルギーの特徴として、多くの資源から作ることができる・二酸化炭素を排出 しないことがあげられる
- 水素は水、化石燃料、汚水、廃棄プラスチックなど様々な資源からつくることができる
日本が直面するエネルギー問題の現実を知る事が大切
日本のエネルギー政策については下記の4つが大切です。
- 安全性（Safety）
- エネルギーの安定供給（Energy Security）
- 経済効率性の向上（Economic Efficiency）
- 環境への適合（Environment）
これらを意識してエネルギー政策に取り組むことが日本のエネルギー政策において非常に大切と言えます。
これは安全性（Safety）を1つの基準として考え、自給率（Energy Security）、経済効率性（Economic Efficiency）、環境適合（Environment）の3つの要素を達成するという考え方です。
これらは、下記のような電源としての役割を担います。 そして以下の電源機能としての役割を効率よく組み合わせる事により、多様なエネルギー供給を達成しようとする考え方をエネルギーミックスと言います。
- ピーク電源
- ミドル電源
- ペースロード電源
日本には2030年までに掲げている温室効果ガスの削減目標があります。
その目標を達成するためには何を優先的に行うべきなのでしょうか。
その鍵を握るのは、エネルギーミックスという考え方です。 日本が直面するエネルギー問題の現実を知る事はもちろん大切ですが、現実を知った上でいかに未来に向けた対策を行えるかが重要です。
これが今後の日本におけるエネルギー問題の大きな課題なのではないでしょうか。
(出典：経済産業省 資源エネルギー庁「グラフで見る世界のエネルギーと「3E＋S」安定供給① ～各国の自給率のいま」,2019）
(出典：経済産業省 資源エネルギー庁「新しくなった「エネルギー基本計画」、2050年に向けたエネルギー政策とは？」,2018)
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