e-Educationの寄付の使い道は？寄付金の使われ方や寄付・募金の方法を解説！

e-Educationの活動を応援したい、と考えているものの

「寄付はちゃんと活動に使われるの？」
「寄付が何に使われるのか知りたい」
という方のために、e-Educationの寄付の使い道を調査しました。

調査した結果を先に紹介すると、

・寄付金は半分以上は映像教育事業として活用
・2020年度は教育支援の他、e-Education卒業生の雇用機会の創出も実施
・2020年度の1年間で850人以上の高校生・大学生に支援を届けた

と寄付が困難にある人のために適正に使われていることがわかりました。
寄付を考えている方はぜひこの機会に始めてみてください。

e-Educationの寄付の使い道は？集めた寄付金の使い方について紹介！

ここでは、e-Educationに寄付・募金したお金がどのように活用されているのかについて、以下の視点で紹介します。

活動報告書から見る、e-Educationへの寄付金の使われ方

2023年度のe-Educationの全支出額は、約9,260万円です。そのうち約75%が支援事業費に充てられています。

事業費は主に以下の国での活動に使われています。

e-Educationに1,000円寄付すると何ができるのか紹介

e-Educationへの毎月1.000円の寄付を1年間継続すると、映像授業（タブレット端末）を高校生2人に無償で渡すことができます。

さらに
・3,000円/月だと、映像授業＋オンライン学習コーチで受験生1人をサポート
・10,000円/月だと、大学受験コース一科目分の映像教材を制作
することが可能です。

そもそもe-Educationへの寄付・募金は必要なのか？寄付する理由を紹介！

e-Educationへの寄付を考えている方の中には、「そもそもe-Educationに寄付は必要なのだろうか？」と疑問に思う方もいるのではないでしょうか。

結論から言うと、寄付金は必要です。
その理由は

です。

詳しくみていきます。

e-Educationの活動は必要なのか？

「お金がないから予備校に通えない」
「家庭環境が貧しく家族のために働かなければならず学校に通えない」
「教材と教員が不足し授業がしっかり行えていない」

このように、生まれ育った環境などが引き金となって生じてしまう、「教育格差」が途上国の農村部で起こっています。

都市部の高校生は予備校に通い大学進学を目指します。しかし、農村部の子どもには予備校に通うお金がなく、大学受験に必要な勉強を教えられる先生もいません。

e-Educationは、ITの力で都市部と農村部の教育格差をなくそうと映像教育を届ける活動を行っています。お金がなくても、教員が不足していても教育を受けられる仕組みを提供しているe-Education活動は、社会から必要とされていると言えるでしょう。

e-Educationの活動に寄付は必要なのか？

e-Educationの収入の内、寄付の割合は約65%です。経常収益を見ると寄付金と事業費が占める割合が多いことがわかります。

助成金も受け取っていますが、使い道が指定されていることが多いです。また、申請から採用決定、交付まで時間がかかるのが一般的です。

一方で寄付金は、その時に一番必要とされる地域・活動のために迅速に活用することができます。

さらに、事業で収益をあげられるのは良いことですが、貧困に苦しむ人が多い途上国での支援活動においては、受益者（支援を受ける人）が支援への対価を払えるケースばかりではありません。

このように緊急で必要な支援にすぐに活用できるといった柔軟性があること、対価を支払えない受益者の支援が必要なことから、寄付金は活動を支える大切な資金となっています。

e-Educationの寄付・募金で実現した支援

ここでは、e-Educationの活動の1つである「映像教育」を例に、寄付金がどのように途上国の農村部の子どもたちの教育を支えているのか紹介します。

e-Educationは2010年からの10年間で、バングラデシュの農村部から309人もの難関大学合格者を輩出しています。時代の変化に合わせて映像授業もDVD授業からタブレット端末型授業へと進化させてきました。

2020年に猛威をふるった新型コロナウイルスの影響で学校に行けない子どもが増えた際、自宅でも授業が受けられるようにスマホやタブレットで学べるアプリを開発し、約2000の授業を受けられるようにしました。

e-Educationへの寄付・募金は、この映像教育を行うための資金としても活用されています。
なお、e-Educationの評判、信頼性、活動の詳細を知りたい方は下記の記事をご覧ください。

e-Educationを支援するには？寄付の方法を2つ紹介！

ここからは、e-Educationを支援するための寄付の方法について紹介します。

e-Educationへの寄付には、主に以下2つの方法があります。

1. マンスリーサポーター（継続寄付）

マンスリーサポーターとは毎月継続的に寄付をする支援者です。

1,000円以上、500円単位の好きな金額を設定できます。支払いはクレジットカードで行います。

マンスリーサポーターになると

といった特典があります。

継続寄付は、「継続的に子どもたちを応援したい」「毎月寄付をすることで子どもの教育の課題に貢献したい」という方におすすめの寄付方法です。

＞＞e-Educationについて詳しく見る

2. 都度寄付

都度寄付は、自分の好きなタイミングで好きな金額を寄付できます。

e-Educationでの都度寄付は、3,000円〜好きな金額を寄付することができます。クレジットカードまたは銀行振込の2種類の支払い方法から選択できます。また、活動を指定して寄付をすることも可能です。

都度寄付は、「募金で集まったお金を子どもたちのために活用したい」「NPOに初めて寄付をする」という方におすすめの寄付方法です。

e-Educationへの寄付は継続寄付がおすすめ！その理由を解説

e-Educationへの寄付は、継続的に寄付をするマンスリーサポーターになるのがおすすめです。
マンスリーサポーターがおすすめの理由は以下です。

もちろん、一度の寄付でも大きな力になりますが、より多くの子どもたちをサポートするには、継続的な寄付が必要です。

学びたくても学ぶ環境がなく様々な要因で苦しい思いをしている子どもたちを支えるためにも、継続的な寄付を検討してみてはいかがでしょうか。

＞＞e-Educationについて詳しく見る

【参考】e-Educationの活動内容

e-Educationの活動内容を紹介します。

具体的には

を行っています。

バングラデシュ：地方在住の高校生への大学受験支援

バングラデシュでは4万人の先生が不足していると言われ、教育問題が深刻です。特に農村部では高校生向けの高度な内容を教えられる先生が足りず、ある農村の難関大学の合格者数は40年間でたったの１人でした。

e-Educationでは教育支援を行い、2019年度には10年連続で、バングラデシュの最高学府であるダッカ大学の合格者を輩出。経済的に苦しい農村部からの合格者もだしており、貧しい地域への教育支援もしっかり行われています。

ネパール：教員育成支援、山岳部の中学生への教育支援

ネパールでは、都市部と農村部の教育格差が深刻です。都市部の生徒は中学修了試験の成績が約90％であるのに対し、農村部の生徒の成績は約30%に留まっています。

e-Educationでは、特に課題となっている数学をはじめ理科などの、映像授業を作成。教員が補助教材として生徒に見せ、授業で活用しています。

フィリピン：中退を経験した学生への教育支援

フィリピンでは過去の紛争や災害の影響から、優秀な先生が島を離れたり生徒が学校をドロップアウトしたりするケースが珍しくありません。十分な教材や先生を確保できず、子どもたちは“学ぶ機会”を完全に取り戻せていません。

e-Educationでは映像授業、チューターによるオンライン家庭教師などを導入し、中退した中高生約2,000人に学ぶ機会を届ける取り組みをしています。

ミャンマー：教員育成支援、高校卒業試験支援

ミャンマーでは「セーダン試験」と呼ばれる高校卒業試験があります。しかし合格率は全国で約30%、つまり7割近くの高校生は高校を卒業できず、大学にも進学できていません。

e-Educationではこれまでに約500の映像教材や復習テストを作成。セーダン試験の合格率が1割程度と低迷していたモデル校では、年々合格率が改善し、中退者の数も減っていきました。

e-Educationへ寄付をしてみませんか？

ここまで、e-Educationの寄付・募金の使い道や寄付の方法などを紹介しました。

内容をまとめます。

子どもたちに「教育の機会を届けたい」と考えている方は、ぜひe-Educationへの寄付・募金を検討してみてくださいね。

一方で「他にも教育支援をしている団体を知りたい」と考えている方は、こちらをご一読ください。
＞＞子どもの教育支援をしたい！課題や私たちにできる支援の方法を紹介